号外 佐世保事件 弟も急死、母親も急死

【佐世保・高1女子殺害】「徳勝もなみ」ヤバいの正体！弁護士の父親「徳勝仁」がネット上の情報を次々と削除

ルーシーブラックマン事件の真相

　千葉県・柏市で起きた通り魔事件で逮捕された無職・竹井聖寿(24)が尊敬している人物は、宅間守（崔吉竜） と酒鬼薔薇聖斗（東慎一郎 ）だという。
宅間守（崔吉竜） は、創価学会員で、朝鮮人出身であり、兄は朝鮮籍だといわれている。
酒鬼薔薇聖斗（東慎一郎 ）も、両親は在日出身者で帰化人といわれている。
この2人を尊敬しているのは、自分も同じ朝鮮系帰化人か何かなんだろう。

一連の事件に共通するのは、その異常性と凄惨さだ。半島人の中に潜む遺伝子なのか。1600年間支那に冊封されて植えつけられた人肉食の名残りなのか。日本人の理解を超えている。

腐っている中華思想

【腐った鶏肉】での言い訳　「食べても死ぬことはない」期限切れ鶏肉問題で上海の食品会社従業員「長年続いたやり方だ」

【サムスンのやり口 2014.7　産経ニュース】
　シャープとサムスンが争ったのはLCDディスプレイの分野で、シャープが特許侵害でサムスンを訴えたのが2007年のこと。2009年には欧州の法廷でサンスンによる特許侵害を認める判決が下され、当該特許が使われたサムスン製品のEU域内への輸入が禁止になった。これと前後して米国の国際貿易委員会でも輸入禁止の判断が下されたことで、サムスンはようやくシャープと和解している。ただし、その約2年の間にサムスンは薄型テレビ市場でシェアを大きく伸ばし、2009年末には世界シェアが23.6％にまで達していた。一方のシャープはシェア5.4％どまり。試合に勝って勝負に負けたシャープは、その後、会社存亡の危機を迎えるほどの事態に陥った。

　同じような例は、プラズマテレビの分野でも生じた。その時の被害者はパイオニアである。同社が米国でサムスンを特許侵害で訴えたのが2006年、2008年にはサムスンに損害賠償支払いを命じる判決が下された。2009年には両社の間で和解が成立したが、時すでに遅し。2010年、パイオニアはテレビ市場から撤退した。

　これらの事例から読み取れるサムスンのパターンはこうだ。他社の特許を勝手に使い、それを相手から咎められると、「そっちこそ！」と別の特許を引っぱり出して相手を訴え返し、裁判が長引いている間に市場シェアを抑え、輸入および販売の禁止が現実的になりそうなところで和解に持ち込む。
　
　米高級紙『Vanity Fair』6月号に載っていた「スマートフォン大戦争」では、スマートフォンやタブレットでのAppleとの争いは、その焼き直しである、と断定している。

平和と無抵抗

戦争を防ぐには「戦争のできる国」になる必要がある　　newsweekより
　平和主義というと日本ではいい意味に使われるが、英語のpacifismは、他国が攻めてきても抵抗しないで降伏する「無抵抗主義」のことだ。朝日新聞は、集団的自衛権についての安倍首相の記者会見の翌日に「近づく戦争できる国」という見出しで反対キャンペーンを張ったが、これが平和主義の典型である。
　日本（他国）は右の欄の行動（攻撃しない）しか取らないのだから、中国（自国）の利得は攻撃したら2で、攻撃しないと0だ。したがって尖閣諸島などを攻撃することが有利だ。日本は報復しないのだから中国には失うものがなく、戦争は際限なくエスカレートするだろう。つまり日本が「戦争のできない国」になることは中国の先制攻撃のリスクをなくし、戦争を誘発するのだ。
　だから中国が攻撃してきたら、確実に報復する「戦争のできる国」になることが、平和を守る上で必要だ。つねに報復できる軍隊も集団的自衛権も必要だ。
　つまり平和主義によって平和を実現することはできず、戦争のできる国になることが戦争を防ぐ道なのだ。これは日本人の直感に反するかもしれないが、戦略論の初歩的な常識である。日本人も平和主義を卒業し、世界の常識を身につける必要がある。

シナの走狗、金の亡者竹中平蔵どもに天誅を！

支那からの移民が大量に来たら、こんな美しい日本の風景はたちまちごみ溜めにされる

【「外国人労働者で経済成長」の嘘と危険　産経新聞特別記者　田村秀男　月刊正論８月号】

移民受け入れ策を論じてきた政府の経済財政諮問会議の大義名分は少子高齢化で停滞する日本経済を活性化させるというものだが、ちょっと待てよ。本当に移民で経済は成長するのか。

消費税増税と引き換えに法人税率引き下げを断行すると決意表明した安倍首相はもとより「移民受け入れ」に否定的だが、外国人労働者受け入れも「業種、滞在期間限定だから移民ではない」との周りからの説明を却下するわけにはいかなかったようだ。「外国人の働き手」を法人税引き下げと抱き合わせにする首相周辺の移民推進グループのもくろみが当たったのだ。

　この首相周辺とは、「経済財政諮問会議」「産業競争力会議」「規制改革会議」を裏で仕切る財務官僚と、これらの会議の民間メンバーである御用学者たちとビジネス利害が直結する業界代表である。ことに、人材派遣最大手のパソナグループ会長でもある竹中平蔵氏がパソナ抜きの「慶応大学教授」の肩書で産業競争力会議を舞台に切れ者らしく理路整然と外国人労働者受け入れ拡大論をぶっても、外部から「利益動機ではないか」とうさんくさく見られてもしかたあるまい。人材派遣業は「外国人労働者」派遣ビジネスに手を広げるチャンスと見なされるからだ。

人材派遣業のビジネス・モデル強化に与するのは日本の自滅につながると懸念する、とまず言っておこう。外国人労働・移民受け入れ志向は人材派遣業がリードする日本経済の非正規雇用化の延長上にあり、人口減の中での経済成長に不可欠な労働生産性向上に背を向けるのだ。

元極左活動家で死刑囚のブログより「原子力規制委員会を解体せよ」

反日左翼がいかに無意味なことであるかを証明するブログを見つけたのでご本人の承認は獄中なのでナシで転載させていただいた。筆者もかつては左翼思想の共産党シンパだったが反日ではなかった。日本の左翼は全てが反日でそれに嫌気がさして左翼思想から離れた。よって国を愛することがいかに重要かが身に染みて理解できる。

【反原発の革命組織・原子力規制委員会を直ちに解体せよ　元極左活動家で死刑囚である大森勝久】

狂信的な左翼である菅直人首相は7月6日、突如「再運転にはストレステスト（耐性検査）を実施することが必要だ！」と国民に向けて言い出したのだ。(これは明らかに法律違反である)だがこれらは、何の法的拘束力を持つものではない。法治主義を否定・破壊した、反日政府による無法による弾圧である。もちろん憲法違反だ。だが、批判の声は沸き上がらなかった。
そして脱原発をめざす反日左翼の民主党政権は、2012年9月19日に「原子力規制委員会」を発足させた。野田首相（当時）は、田中俊ー委員長、島崎邦彦委員長代理など5人の委員を任命した。民主党政権の人事であることと、その後の規制委員会の言動から、彼らが反原発主義の共産主義者であるのは容易に判断できるのに、安倍首相をはじめ自民党は、5人の委員の「国会同意人事」に賛成したのであった（2013年2月中旬）。自民党の思想性の誤りは本当に深刻である。
『撃論第9号（2013年2月）』に掲載されている澤田哲生氏の論文「活断層ヒステリー原子力規制委員会の田中俊ー委員長は、『原発ゼロ』の狂信者」を是非読んで欲しいと書いた。氏は、東京工業大学原子炉工学研究所の助教で、原子炉工学の専門家である。澤田氏の論文を抜粋し、また要約して紹介していきたいと思う。
「脱原発の民主党政権は、活断層で原発再稼動を阻止できる原子力規制委員会を残した」。「『原発ゼロの行政システム』は、菅直人が自分の後継者と公言していた（原発相の）細野豪志が完成させた。・・・・細野がゴリ押しした人事案によって、2012年9月19日に成った原子力規制委員長に田中俊ーが選ばれたからである」。「原子力ムラで共有されている田中評は・・・・田中は共産党系の原研（日本原子力研究所）労組の幹部を長くつとめた。筋金入りの共産主義者である。・・・・（日本原電の東海第2発電所がある）東海村長の村上達也に対しては、長くアドバイザーの立場にある。村上は・・・・『脱原発』を主導している。・・・・（田中の）このような偏向した考えは・・・・規制委員会という中立公正を旨とする機関の長にふさわしくない。明白だ」
「活動度の高い活断層」でも、地震のときに「数千年に１回程度」しか動かないのだ（読売新聞2012年12月25日付）

マレーシア旅客機の惨劇と支那

ウクライナ東部で１７日にミサイルによって撃墜されたマレーシア航空の旅客機ボーイング７７７の惨劇は許しがたい事件だ。輸送機と誤認されての撃墜ということが濃厚だが、ロシアもウクライナも「相手がやった」と主張している。この場合どちらが犯人かを断定するのは確たる証拠が出ない限り難しい。

これで心配になるのが支那がこれを真似して何か事を起こさないかだ。日中戦争の発端と言われている「盧溝橋事件」も現在では支那が仕掛けてきた銃撃だったことが証明されているが。その際でも支那側は日本兵からの銃撃が原因だと言い続けたし、現在においても日中戦争は日本の責任だと言いふらしている。

何でも盗むことしかできないチャンコロの次の仕掛けは、日本へ領空侵犯してきてスクランブル発進した自衛隊機を撃墜して、相手が支那へ領空侵犯したからだと嘯(うそぶ)くことだ。あいつらは何時だって平気で嘘をつくし、「自らの非」は金輪際認めようとしない。

いつの時代でも、戦争をしたがるのはチャンコロどもの方なのだ。本当にこれ以上下劣な種族はいない。

アメリカ機密文書が語る中国共産党「侵略のＤＮＡ」

竹煮草(タケニグサ)　葉や茎には毒がある


［月刊正論］より
　過去を反省すべきは一体どっちか。度し難き中国帝国主義を暴く（早稲田大学教授・有馬哲夫　月刊正論５月号）
【アジア各地からの軍事機密情報が明らかにする中国の姿】
　近年中華人民共和国の海洋での侵略的動きが目立っている。アメリカがヴェトナムから撤退した後の１９７４年に南ヴェトナムからパラセル(西沙)諸島を奪い、やはりアメリカがフィリピンの基地を閉鎖した九五年にスプラトリー(南沙)諸島のフィリピン領ミスチーフ環礁、２０１２年にはスカボロー礁を不法占拠した。
　現在、中国は尖閣諸島に海洋監視船や漁業監視船を送り、日本の領海侵犯を常態化させている。中国の監視船が日本の漁船を追跡し、海上保安庁の巡視船が間に割り込んで漁船を保護する事態まで起こっている。
　さらに、中国は昨年９月に空母遼寧を就航させた。これはロシア製の中古の空母で訓練用だが、もう１隻国産空母を建造する計画がある。侵略的動きに拍車がかかることは明らかだ。今以上に軍事的緊張が高まることは避けられない。
　筆者はこれまで、このような中国の侵略的拡張主義はいつ始まったのかという問いに対する答えをさがしもとめてきた。そして、最近公開されたマッカーサー記念アーカイヴズ所蔵の「アメリカ極東軍司令部電報綴１９４９－１９５２年」のなかに、その答えを見つけた。それは４９年の中華人民共和国の誕生からだったのだ。
　中国は朝鮮戦争とほぼ同時進行で、ヴェトナム北部に大軍を送り、ミャンマー北部・タイ・ラオス・中国南部の国境地帯で領土拡張の浸透作戦を行い、台湾に侵攻するための艦船の供与をソ連に求めていた。
　しかも、前年の４９年にはすでにチベット東部を侵略していて、朝鮮戦争のさなかにも中央チベットまで侵攻し、チベット征服を完成させている。まさしく貪欲そのものだ。
　その後、中国はさらにヴェトナム、ラオス、ミャンマー、タイ、インドへとターゲットを変えつつ、侵略的動きを継続させていく。近年のパラセル諸島やスプラトリー諸島の島々の強奪、そして尖閣諸島への攻勢は、この延長線上にあるのだ。

兎に角狡猾な人種

【国際ビジネスマンの日本千思万考】（上田和男）2014.7.5
中韓の卑劣「記憶遺産登録」に日本はどう立ち向かうべきか…国連に「カネ」だけ出しっぱなしの愚、「ヒト」も「クチ」も出せ、日本人よ覚醒せよ

【ぬるすぎた政府・外務省の対応】
　中国と韓国による「偏向した歴史認識による反日宣伝活動」がいよいよ過激度を増してきたようです。今般、中国政府発表によって、南京事件と慰安婦関連資料をユネスコの世界記憶遺産として登録するよう申請したことが明らかになりました。これは日本による戦争被害を全世界へ向けて一方的に訴求し、歴史の真相を知り得ない人道・人権主義者たちを抱き込もうとする極めて卑劣な試みと断じるほかありません。
　ここで留意すべきは、これまでのように、日本政府が中国に対し、単に遺憾を表明し申請取り下げを求めて抗議するだけでは事が済まないということを日本の政官民が肝に銘じ、世界へ向けて日本の各界から、できるだけ客観性のある史実を公表し、中国による提出資料の偏向や捏造ぶりを世界へ向けて、声高にアピールし続けることが不可避だと考えます。
　わが国としてすでに経験してきたように、韓国による従軍慰安婦問題諸活動に対し、当初から日本の政府や外務省の対応が不十分・不適切であったため、米国の地方議会や国会どころか、ジュネーブの国連人権理事会へも訴求され委員会へのクワラスミ報告書まで提出されてしまったのでした。国際世論形成や政治外交上の宣伝情報戦で負かされないためには、タイムリーな反論と関連諸機関や主要メディアを通じた継続的な反論・検証活動の積み重ねが必須なのです。
　今回、韓国も示し合わせたように、慰安婦問題関連資料を記憶遺産に登録する準備をしている旨を発表しているようですから、なおのこと、日本がとるべき方策はタイムリーかつ全方向的にして筋道を立てた“強面の反論”を繰り返すことに尽きます。
　ユネスコといえば国連の一機関ですが、元来国連といえば第二次世界大戦の“戦勝国連合”である上に、拒否権を持つ中国と潘基文事務総長の出身国である韓国には、何かと有利に事が運ばれる背景があります。一方で加盟国中、米国に次ぐ２番目の１７％という圧倒的多額の負担金に応じてきた日本が「常任理事国」になれないのは、かねてより中韓（負担金は中国が過小な５％、韓国はわずか２％）の反対にもよると思われます。
　しかも、中韓は目下負担金の一部を滞納中とか、日本も負担額に応じた国連活動参画と妥当な発言力の確保を強く求め、それがかなうまで、負担金を滞納するなり、負担金の減額を要請し、不公平感（特に拒否権を持つ中露仏英の負担額がそれぞれ低額すぎる）を世界へ向けて訴えかける必要があると考えます。日本の政治家と外務官僚の覚醒を強く願います。

【反日日本人よ、出るところへ出よ】
　国連に関していうなら、日本は「カネ」だけ出しっぱなしで、「ヒト」（発言力や行動力もある国際人）も「クチ」（世界の有識者や政治家へ届く大声）も十分に出してこなかったツケがまわってきたようなものです。その真逆を徹底的に貫き、人も声も、効果的なら金も出してきた中韓に、してやられてきたものだととらえるべきでしょう。
　それどころか、日本人でありながら、内外を問わず、中国や韓国の反日活動に手を差し伸べ、自ら日本を貶（おとし）める宣伝情報活動の片棒を担いできた一部左派弁護士や朝日新聞記者、小説家、評論家、ニューヨークタイムズ記者などや、意図的な“オウンゴール”を狙った確信犯、そして絶えず間違った声明を出したりしてきた方々は（すでに氏名も明かされているので）出るべきところに出てきて、正々堂々と偏向的な所見の事由を述べ、証拠を示していただきたいし、その過ちを認め、謝罪をしていただきたいものです。
　「南京大虐殺」と題するベストセラー“偽書”を書かされ政治利用されたという良心の呵責からか、自殺を遂げた中国系米国人小説家・アイリス・チャンは、その死の前に「日本人に謝罪しなければならない。私の本は絶版にしてほしい」と語ったそうです。彼女のように、客観的事実を受け入れてもらうべき人たちがまだまだ内外に多すぎます。

【「孔子学院」の“罠”に気付け】
　最近相次いで、米国とカナダの大学教授協会が、それぞれ自国内の大学に１００カ所近くも設置された「孔子学院」の見直し要求を出して、国際的話題を呼んでおります。
　問題点として上げられたのは、中国政府の意向で教授や講師が派遣され、学院の運営と授業内容は、学問の自由を侵害する恐れがあり、実態は中国のプロパガンダ（政治情報宣伝工作）機関と化しているのではないか…といったことだそうです。
　中国は、経費負担などのメリットを釣り餌として、すでに世界１１０カ国に４４０もの孔子学院を展開しているようで、日本でも、立命館、早稲田などの諸大学が学内に孔子学院を設営しています。これらの大学には、米加にならって学問の自立の観点から、早急に問題点の洗い出しをしていただき、必要に応じて妥当なアクションを取ってもらいたいものです。

【英語による日本研究の一層の奨励を】
　一方で、新しく前向きの国際文化活動として注目したいのは、国家基本問題研究所という民間シンクタンクによる「寺田真理記念・日本研究賞」という外国人による日本研究著作を評価選考して、報償した最近のできごとです。
　日本人が、偏りなく真正性と完全性の高い歴史観や日本政治・文化論を外地語で、世界へ向け多数放出することももちろん重要ですが、外国人が冷静な視点・論点で日本を正しくとらえ、それを書籍化して広く世界に発表していただけるのは、極めてありがたく、かつ、もろ手を挙げて支援すべきことであると信じます。
　日本経済と商品、芸術文化などに関しては、古来、多くの外国人による賞賛や紹介・解説文書が多く存在しておりますが、政治外交分野と日本史に関して、特に大戦前後の史実や解説書がほとんど見受けられない点をもっと考慮すべきだと思います。良かれ悪しかれ、少なくとも冷静な視点から、少なくとも中韓による捏造と史実を曲げた論評を、できるだけ客観的データに基づいて強く反論し否定する活動を、もっと強化すべきなのは論を待ちません。

【ベトナム・フィリピンと歩調合わせ国際司法の場へ】
　もう一方で、国際紛争の平和的解決手段として「国際司法裁判所」をもっと活用することにも取り組むべきでしょう。
　たとえば、竹島や尖閣諸島の領土問題などに関して、日本政府は「元々紛争はない」とか「相手が土俵に乗ってこない」とか、色々と逃げの事由をあげつらって、中韓を相手にした国際裁判提訴をより強力に推し進めない理由が解せません。特に相手が裁判を拒絶してくれば、国際社会の非難が逃げた方へ向かうのは条理であって、わが国として国際世論を大きな味方にできるチャンスなのです。
　同時に、国際的非難の声は、彼らの軍事行動の抑止力にもなると思われます。特に、相次いで中国の海洋占拠で苦痛を味わっているベトナムやフィリピンの国際海洋法提訴を受け、日本が第三国の立場から意見を具申し、他のアジア諸国との海洋戦略協力への礎を築くことにもつながるでしょう。
　いずれにせよ、中韓による声高の国際プロパガンダに対抗するにも、彼らを裁判という舞台に引っ張り出し、その弱点を握ることで、南京問題や慰安婦問題への援護射撃になることも考えに入れておくべきかと思います。

【習・朴会談　“上から目線”と“下から目線”、うまくいくのか】
　ここへきて、世界からの孤立を何とか打破したいのか、中国の習近平主席が来月早々に初の訪韓をして、朴槿恵大統領と“同病相哀れむ首脳会談”を持つようですが、その中身は、おそらく北朝鮮問題、反日歴史問題、日米の離反画策など、いかほどの協調戦略がとれるのか、つぶさに眺めてみたいものです。
　もっとも、中国と朝鮮は永年の歴史を通じて（中華思想の支配・被支配関係）で“上から目線の中国”と、歴史的にも中国に跪（ひざまず）くばかりで“下から目線の韓国”が対等かつ共同歩調路線が取れるのか、大いなる疑問を禁じ得ません。負けじ魂の強い韓国が、いつどこでさじを投げるのかも見ものです。
　いずれにせよ、日本としては、なお一層襟をただした外交に徹し、国際社会の良識仲間をさらに拡大すべく寸断なき努力が必須であると提言しておきます。

遂に完成！純国産ステルス戦闘機

これが先進技術実証機「心神」の実物大模型　東洋経済より

日本国民が待ちに待った"純国産ステルス戦闘機"しかも性能は世界最高レベルらしい。元来ステルス技術は日本独自の、炭素繊維や富山かどこかの中小企業が開発した塗料によるところが大きく、この技術は世界のステルス技術の中核をなしている。

日本で開発したステルス技術が、更に進化してこの国産機にも生かされていることは疑いない。同盟国でありながらF22ステルス戦闘機の日本への納入を拒否したアメリカへの抵抗から、この純国産の戦闘機は生まれた。世界一の戦闘機「ゼロ戦」を生んだ技術が再びよみがえったことで、涙が出るほどうれしいという人が出たくらいだ。確かにこの純国産というアメリカの束縛を受けない戦闘機の誕生は、これからの日本にとってどれほど重要な意味を持つか計り知れない。

何もかもが米国の傘下に握られ、戦闘機やイージス艦の心臓部であるコンピューターはブラックボックス化され、日本独自の工夫や変更は一切認められていない。相変わらずアメリカは未来永劫日本を属国化しておきたいのだ。

台風一過の虹

大型の台風が過ぎ去り、日本国中に又しても大きな傷跡を残していった。

豪雨といい、台風といい近ごろではかつてないほどの猛威を振るう。これは日本だけのことではない。世界中が同様な傾向に陥っている。原因は以前から言っている"シナの無節操"にある。

巨大嵐、大寒波…中国の大気汚染が原因　地球の裏側まで影響、衝撃広がる　sankei newsより
「（北半球で発生した）分厚く巨大な雲やおびただしい降雨を伴う嵐は、大気汚染の結果として生み出されたものだ」
　研究論文の主著者で、米カリフォルニア工科大学研究員はこう断言し、北京を中心とする中国の大気汚染が気候変動に重大な影響を及ぼしているとの認識を示した。
　英ＢＢＣ放送や米ＣＮＮテレビなどの報道によると、米国のテキサス、カリフォルニア、ワシントン各州から集まった科学者が研究チームを結成。中国で排出量が増加している、石炭火力発電所や自動車からの排ガス、空気中の微小粒子状物質などが大気に与える影響を最新のコンピューター技術で解析した。
　論文では、異常気象の原因として、排ガスや微小粒子状物質から生まれた大気中を浮遊する粒子状物質「エアロゾル」を挙げた。エアロゾルは雲の元になり、大量に発生すると、嵐も巨大化するとしている。
　さらにエアロゾルは日光を吸収するため、温室効果によって地球の温暖化と冷却化の両方の作用をもたらすという。
■地球全体に広がる恐れ
　論文では、こうした現象が複合的に作用し、北半球の中緯度の地域でより巨大な嵐やより多量の降雨をもたらしている可能性を指摘。さらに、北極へ流れ込む空気の流れもより速くなっているとし、北極からの寒気の吹き出しがもたらした米国での異常寒波との関係も指摘した。
　中国は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの世界最大の排出国。ＣＯ２だけでなく、ＰＭ２．５による大気汚染そのものが、より直接的に気候変動の原因となっている可能性があり、世界的に改善を求める声が一段と高まるのは確実だ。

げに悪しき者 そはシナ人

２０１４年２月に撮影されたスプーラス諸島のジョンソン南礁周辺。大量の砂で浅瀬を埋め立てて滑走路を建設中らしい（フィリピン政府提供）


少し金が出来たからと言って、世界中を手下にでもしたつもりになっている現在のシナは、その昔からそうした高慢な体質は変わっていない。日本海でも東シナ海でも南シナ海でも、まるで自らの領土のように振舞いはじめて久しい。

ベトナム近海やフィリピン近海やマレーシヤの近くでも勝手に島を占領し、島がない場所には土を運んで陸地を作り始めてもいる。他人の土地にでだ。世界の常識が通じないのはこれ一つとっても分かる。そんなけだものたちと仲良くしようなどと考えること自体が、そもそもおかしいし無理なのだ。

早く自衛隊を世界基準の規則にして、攻撃力を許可すべきなのだ。こんなけだものたちが入り込んできているから日本の治安やマナーや道徳心が欠如し始めているのだ。自分の意見だけをゴリ押しし、嘘と分かっていても強談して主張だけをし続ける。

こんな種族は人間ではなく人類を絶滅させるバイキンかウイルスの類だ。その証拠にシナの人類史上最悪の大気汚染や海洋汚染によって、偏西風や貿易風の流れが変わり、海流にも著しい変動が起き、この美しかった地球の天候異変を引き起こし極地の氷が氷解し、海面が上昇し水没する陸地や島が増加し、嵐は巨大化、雨は豪雨となり洪水を発生させ、竜巻や雷の発生が増えた。さらに世界各地へ進出して石油や地下水を無作為に吸い上げるので地殻変動で地震や火山の爆発なども頻発するようになった。(実例としてシェールガス開発が地震を誘発とnewsweekに載っている。地下水や石油の掘削も地震の頻発に関係しているのだろう)

これがシナ人が行っている人災でなくて何であろう。このまま放置すれば更に増長し世界制覇の企みを実行し続けて行くだろう。それでなくとも今現在においても、世界で生まれてくる人間の4人に1人はこの穢れたシナ人なのだから、これ以上このバイキンどもを増殖させてはいけない。

世界に誇れる日本の潜水艦技術

ウィキペディアより

明治３７（１９０４）年に日本初の潜水艦の建造を始めた川崎重工業と三菱重工業。日本が原子力潜水艦を保有しない中、ディーゼル式潜水艦の性能向上に取り組んできた。水の抵抗を減らす技術や静粛性、ステルス性能、空気を使わず発電し、長期間の潜水を可能にするシステムなど、各国の防衛関係者が一目置く。おやしお型潜水艦の後継として、開発されたそうりゅう型は、実用的な戦術用潜水艦としては世界最大の排水量（約4,200トン）である。
攻撃型原子力潜水艦アクラ型は1986年にソ連海軍に配備された静粛性、攻撃性ともに当時世界最高水準だったが、遅れて米国が1989年から製造し1997年から就航している世界最強といわれる攻撃型原子力潜水艦シーウルフ級とディーゼル式潜水艦にも拘らず同等の性能を持っている。

しかし海軍力では遥かに劣るシナは、日本の技術を虎視眈々と狙っている。海上自衛隊幹部は、現在でもこのような軍事技術を持つ工場の周辺では、「活発な中国の諜報活動が行われている」と語る。
「基本的に彼らがほしいのは、設計図などのデータとノウハウ。だが、いったん戦争が始まって、長期戦になるとわかれば、造船所の破壊工作に出る可能性もあるでしょう」と語っている。

しかし、わが国の弱点を見つければ、それに付け込む狡猾な人種だから常に油断は禁物なのだ。シナ人の移民などとんでもない。

ユダヤ人とチャンコロは同じ穴のムジナ

日本に来て悪行のし放題のシナ、チャンコロども。すべての日本人のマナーの崩壊はこいつらが大きな原因の一つだ。勿論、「家族のような国家日本」には相容れないユダヤ人の思想"市場原理"を取り入れ、日本崩壊の端緒を創り出した、売国奴小泉と竹中平蔵などは死刑に値する国賊たちだが、未だに内閣府の会議のメンバーに竹中やその子分の太田弘子や松浪ローソンや楽天三木谷などが入り込み自分にだけに有利になる法案を次々と通している。

その一つにチャンコロ大量移民があるが、安倍さんは大反対らしいが、米国の脅しには凄まじいほどのものがあり、一歩踏み外すと当時の大蔵大臣の「中川昭一」さんのような愛国者が、「核の論議をしてもいいのではないか」と言っただけでアメリカのCIAに暗殺されてしまった。

韓国のボク・セイキも同じ秘密裏に行っていた核の開発問題の発覚から、CIAの指示で暗殺されている。そのCIAなどを操っているのが、いわゆるウォール街のユダヤ勢力たちだ。ロックフェラー、ロスチャイルド系のモルガン、ワシントンポスト、コカ・コーラ、IBM、マイクロソフト、マクドナルド、ロスチャイルド財閥、ユダヤ人の狡猾家エジソンが作ったGE、昔日の感がある自動車メーカーGMなどなど。アメリカの大企業は何を隠そう全てがユダヤ系だのた。

マスコミにしてもハリウッドは全てがユダヤがしきり「ＮＢＣ」「ＣＢＳ」「ＡＢＣ」、これら３大ネットワークは全てがユダヤが支配している。反日色満載の「ニューヨーク・タイムズ」「ワシントンポスト」もやはりユダヤ系。

雑誌「タイム」「ライフ」「フォーチュン」など一代でアメリカの雑誌ジャーナリズムを築いた超反日家ヘンリー・ルースもユダヤ人である。こいつのせいで『南京大虐殺』が捏造された。「ライフ」に載った写真がすべて捏造であるということは、日本人によって解明されているが、中国山東省で生まれ育ったこの男は、大戦中、在米「チャイナ・ロビー」のボスとして、その資金源となって懸命に中国を支援した。残虐漢蒋介石を「自由中国」の象徴として絶賛し、蒋介石の妻、宋美齢をアメリカに呼んで一大ヒロインに祭り上げるなどして、戦時中に大々的に「親中・反日」のキャンペーンを米国中に展開し続けた張本人なのだ。

このように『金が全て』の思想のユダヤ人が牛耳るアメリカとやはり『金儲けこそ人生』と考えるチャンコロとは、その根っこで通じている。日本人とは全く違った世界の住人たちなのだ。このユダヤの思想に魂を打った男が小泉であり、現在の内閣府の会議に参加している竹中平蔵のような連中なのだ。

これでもチャンコロの移民賛成しますか？

GIZMODE JAPANより転載 中国で海水浴に出かけるなら覚悟すべきこと

竹中平蔵や新浪ローソンたちが推し進めている「移民1000万人」には絶対反対する。海岸ひとつとっても、この有様。何年も数百人のシナ人と接してきた経験からこんなものはごく日常のこと。日本人の感覚からは想像だにできないことは多々あり、とてもこいつらとの共存など不可能と結論された。