雑談のできる職場

昨年度に1ヶ月以上メンタル疾患で休んだ公立学校の教員は、はじめて1万人を越えました。

 

もともと、学校の教員は民間企業に比べ、病休をとる割合が多かったのですが、昨年度（2021年度）は、一昨年度と比較しておよそ15％増えたのでした。

 

さらに、1ヶ月を越える長期療養の教員も増加傾向にあります。

 

学校の教員の場合、「病気休暇」は90日までとることができます。それにくわえ、90日以上の「休職」は今までで最多になりました。

 

公立学校では、過労死ラインが問題となり、現在働き方改革を進め、長時間労働を是正していくことに取り組んでいますが、かえって一部の教員に負担が集中し、メンタルによる休職につながったという見方もできます。

 

メンタルの病気休暇をとったり休職した教員は、年齢層が若くなるほど多くなっています。

 

とくに、20歳代の増え方は顕著です。「なりたかったけど、自分は教師に向いていない」と退職する人もいます。

 

今の学校の現状でいえば、一般的に30代半ばから40代半ばの年齢層（中堅）の教員が少なくなっています。

 

これは、各自治体が今までに採用数を抑えていたため、いまこの年齢の人が少なくなっているのです。

 

ましてベテラン層が退職でいなくなる中、学校の仕事は若い人に集中する傾向があります。

 

学校も組織だから、若い人に集中しないよう組織対応すればいいという意見もあるでしょうが、学校の実状はそうではありません。

 

基本的に、学校の教員は「チーム学校」と言われながらも、教員個人の「独立性」が高い仕事をします。

 

授業へは一人で教室に向かい、一人で30人から40人の子どもを相手にします。それも一人ひとりがちがう多様な子に授業をするのです。

だから、教職はある意味で、「独立性」の高い職種なのです。

 

しかし、だからこそ、職員室へ帰れば弱音を吐いたり、授業のこと、子どものことで相談できる同僚が必要なのです。

 

その意味で、教職は「同僚性」がより求められる仕事でもあるのです。

 

このあたりの教職の特異性をみないと、世間一般の見解では語れない点があるのです。

 

今の学校ではみんなが多忙で、早く帰るという無言の「圧力」がかかり、若い教員の相談に十分耳を傾ける時間もない。

 

そこで、悩みや困難を抱えた若い教員がバーンアウトしてしまう。

 

わたしは、経験上、雑談のもつ効果は大きいと感じています。

誤解をおそれずにいうならば、雑談が行き交う職場は病休者・病気休暇が出にくいとまで思います。

 

直接仕事に関係のない話で、家庭の相談や自分の余暇の話題などが同僚に話せる職場は、コミュニケーションの「潤滑剤」がよくまわります。

 

「自分は一人でない」と感じる職場の「土壌」ができるので、教職のことで困っている同僚のことを気にかけたり、声をかけたりすることが自然と多くなるのです。

 

学校の管理職には、相談のできる職場づくりが今ほど求められているときはないと意識して、学校づくりに取り組んでほしいと思います。