第８章 アメリカのコントロール
１．政治家
では、なぜ日本の政治家たちはそれに抗議しないのか。それは、日本の政治家が終戦以来アメリカのコントロ－ル下にあるからだ。その第一の布石が、東京裁判である。
極東国際軍事裁判いわゆる東京裁判は昭和21年5月3日、その開幕を迎えたのである。
東京裁判とは、正式には極東国際軍事裁判といい1946年5月3日から1948年11月4日にかけて行なわれたものである。この東京裁判は法的根拠があいまいで勝者が敗者を裁くという力まかせの強引なものであった。そもそも本当の戦争犯罪人はアメリカ大統領だったのである。
この東京裁判によって、捕虜虐待を名目として、2000人以上の旧日本兵が処刑によって殺された。
極限状態の中で行なわれたとはいえ、人間として許されざる行為があったことは否定できない。しかし、報復の意味を含んだこれらの裁判が、必ずしも罪ある者を裁いたとはいえない。中には、人違いなどの誤解から、無実の者が裁かれた例もあり、また、上官、あるいは部下の罪を背負って処刑された人もいた。
また、軍人のみならず、政治家の広田元首相も死刑となった。アメリカは政治家の命を奪うことによって日本の政治家たちに脅しをかけたのである。
さらに長く日本の政治家に印象づけるために、当時の皇太子、現在の天皇の誕生日、即ち12月23日に東条英機や広田弘毅（ひろたこうき）など、主要な人物の処刑を行なった。
アメリカのやり口は巧妙で、ムチだけでなくアメも与える。彼らが選んだ政治家には惜しみなく資金を与える。たとえば、細川前首相には、彼らから200億円もの大金が融資されたことを、ジャーナリストの広瀬隆氏が暴露している。そうでもなければ一介の熊本県知事であった人物が政党を率いて国政選挙に出られるものではない。しかし、小選挙区制導入、コメの自由化と、役目が終わったとなると細川氏はスキャンダルをリ－クされ失脚させられたのであるそもそも、日本の首相は、日本の国会で決められているように見えるが、それは見せかけである。実は、日本の首相は、多国籍企業の代表者やその代理人ともいうべき政治家たちが集うダボス会議で決定されるのである。
細川前首相は、昨年1月、ダボス会議に出席し、首相になることを許された。だからこそクリントン・アメリカ大統領が来日したとき大使館主催のパーティーに招かれたのが当時の宮沢首相ではなく、細川とその後見人の小沢一郎であった。
そして今年は羽田牧がダボス会議に招かれた。その時点で、彼は外務大臣であったが、果たして現在彼は日本の首相である。つまり、今回もこのスイスで開かれたダボス会議で日本の首相が決定されたのである。
このように日本の政治は文字どおり彼らによってコントロ－ルされている。
２．皇室
彼らのコントロールは皇室にも及ぶ。ダボス会議のメンバーには、小和田外務省顧問がいる。あの皇太子妃、「雅子さん」の父親である。
そして小和田氏は次期国連大使に決定した。これは死の商人の代理人、国連を通じてアメリカが日本の皇室、日本の政治の中枢を直接コントロ－ルしようとする現われである。国連とはそもそもアメリカをはじめとする第二次世界大戦の戦勝国のための組織である。国連は「ユナイテッド・ネイションズ」の英語訳であるが、これは第二次世界大戦における「連合国」と同じ言葉である。
「雅子さん」の経歴はいうまでもなく、ハ－バ－ド大学留学、東京大学を経て、外務省のエリ－トコ－ス一直線。英語堪能。彼らの価値観を身につけている。また、この「雅子さん」はアメリカの多国籍企業のために貢献した人物である。役職としては通訳としてであったが、日米半導体会議にスタッフとして参加し、その会議で日本は旧型の半導体の生産のシェアを押しつけられ、その間にアメリカが新型を開発し、今後10年間、日本はアメリカに追いつけないような状況をつくってしまったのである。
また、皇太子との結婚の儀の日取りも1993年6月9日という、彼らの用いる数秘術から決定されたものであった。この日付を分解すると、1と999、そして3×6、すなわち666という数字が導き出される。その意味は、まず1は日本を表わし、3×6、すなわち666という配列は、悪魔の数字といわれているが、彼ら「影の政府」の一面であるフリーメーソンにとっては神聖な意味を表わす。つまりこれは、彼らの日本支配計画が最終段階に入ったという勝利宣言なのである。
[『世界覇権大移動』(PP.57-66)、新井信介(1994)、総合法令]
３．身の周りに潜む「彼ら」の影
彼らは666という数字をあらゆる所に記し、彼らの影響力を誇示してきた。その一例が、この写真である。アメリカ最大の財閥ロックフェラー所有のこのビルには666が刻まれている（資料8-2）。また、アメリカ、ヨーロッパ、中国の生産シールにも、この666が見られる（資料8-3）。そして、僕たちの身近なところでは、バーコードに666が刻まれているのである。簡単に説明しよう。バーコードの仕組みはバーと数字によるが、バーには数字が書かれていないものがある。これをこのバー解読用のチャートに照らし合わせてみると、666が現われてくるのである（4）。
さらに、彼らはこのバーコードをすべての人間の額に、目に見えないレーザーによって刻み、人間を商品のように一括管理しようという計画がなされている。1974年、ベルギーのブリュッセルで開かれたフリーメーソンの会議で、コンピューターによって世界の人々を管理するプランが決定している。
そして、ＩＢＭは、レーザーによって人間の皮膚細胞にマークを打ち込むことができる機械を開発し、実用化している。僕たちの額に、666という世界共通コードと、一人の人間のすべての情報を示すコードが打ち込まれる日は近いのである。
[『フリーメーソン世界帝国への野望』(P.36,206-224)、鬼塚五十一 (1994)、廣済堂]
彼らの支配下に僕たちが置かれてしまっていることは、身近なところに見ることができる。その一例が、何気なく使っているお札である。
その中でも5000円札には不思議な点が多い。
まず、皇室を意味する菊の御紋がまっ二つに分けられている。そしてその真ん中に彼らの象徴である「万物を見通す目」。これは皇室が彼らのコントロ－ルを受けていることを示している。このお札には奇妙な点が他にもある。例えば日本がはじっこにある不思議な地図。これは太平洋を彼らが支配していることを示している。そしてこの人物、新戸部稲造は初代国連の事務次長として彼らに尽くした人物である（資料8-7）。
また、裏側に富士山が印刷されているが、その手前にある湖面に富士山が映っているように見せかけながら、「彼ら」の象徴であるシナイ山が描き込まれているのである。これは、上下逆さまにすればよくわかる。
[『最後の強敵 日本を撃て』(PP.60-62、145-150)、ヤコブ・モルガン（著）忍野昭太郎（訳）(1993)、第一企画出版]
４．食料問題
そしてダボス会議で選ばれた細川前首相はガット・ウルグアイラウンドで米の自由化に踏み切った。
――細川(1993.12.14)「部分的とはいえ、お米の輸入に道を開くことは、この上なく苦しく、つらく、まさに、断腸の思いの決断であったわけであります。
そもそも日本の食料自給率はカロリ－換算46％、穀物自給率はわずか29％しかない。小麦13％、穀物飼料2％と、外国に頼りきりで、常に外国の影響を受ける状態に置かれている。
アメリカは日本人の食事を戦後一貫してコントロ－ルしようとしてきた。
例えば、小麦の価格操作が有名だ。まず最初は脱脂粉乳とペアでパンを学校給食に提供した。当時食料不足で苦しんだ日本は喜んだが、これは子供のころから日本人の味覚を変えようとする計画の一端であり、日本の小麦消費が増え、しかも安価な輸入小麦に頼って自給率が落ちた段階を見計らって、彼らは小麦の価格を釣り上げて莫大な利益を上げるのである。
1972年、世界規模の凶作により、穀物の国際価格は急騰した。翌73年にかけて小麦は3倍、トウモロコシは2倍となった。同様に、大豆価格も上昇し、アメリカは国内の物価の上昇を抑えるために大豆その他41品目の輸出規制を実施、当時大豆自給率わずか4％の日本では豆腐の価格が一気に5倍にはね上がった。しかし、これもアメリカの作戦だった。まず、安い大豆を大量に日本に輸出する。そこで日本人は同じ大豆なら安いほうがいいじゃないかということで、アメリカの大豆を買うことになる。
日本の農家は規模も小さく、そもそも日本は物価が高いために太刀打ちできず、やがて大豆を作らなくなり、日本はアメリカの大豆に頼りきるようになる。そこでタイミングを見計らって大豆の価格を釣り上げ、アメリカの多国籍企業であるアグリビジネスは一気に儲けたのである。
[『穀物メジャー』（岩波新書１７２）(PP.8-14,68-72)、石川博友(1981)、岩波書店]
そして今、アメリカは最後の砦であるコメをねらってきた。
現在コメは世界で5億2000万ｔ生産されるとはいえ、そのほとんどは自分の国のためであり、世界市場で取引されるコメはその2.5％、年間1300万ｔほどしかない。もしも世界で同時にコメが不足すれば、その時はコメ文化圏は大混乱になりコメの奪い合いが生じ、コメの価格が高騰するのは明らかだ。それどころか日本のような島国は、太平洋戦争直前のＡＢＣＤ包囲陣のように海上封鎖をされたなら、コメ一粒も輸入できなくなってしまう。
日本政府は、93年の凶作を利用しながら世論を操作し、コメ自由化やむなしという雰囲気をつくった。しかし、これこそ政府の欺瞞である。87、88年には200万ｔ以上の在庫を抱えていたのに、92年にはたったの26万トンしかなかった。これは、1年分のコメ消費量ギリギリしか認めないという政策によるものである。
そして、現在輸入されているコメは殺虫剤に汚染され、人体にとって非常に危険である。とくに、アメリカ産のコメからは、白アリ駆除剤まで発見されている。本来、これらの殺虫剤は、日本では使用禁止になっているはずである。しかしアメリカは、コメ自由化にかこつけて無理やり日本に売りつけているのである。彼らは僕たちの主食にまで毒を盛り込もうとしているのである。
[『マナメッセ』(VOL.10)(1994春号)(PP.4-18)、マナメッセ]
また、コメの自由化は、日本の水田の破壊を意味する。日本の水田は、大雨をしっかりと受け止め、ゆっくり吐き出させる機能をもっている巨大なダムであり、すぐれた洪水調節機能、国土保全機能を持っているのである。これらの水田が貯える水の量は全国300万ｈの水田で約51億ｔにもなるという。このダムとしての機能やその他の要素を考慮すると、水田の価値は1980年換算で37兆円となる。
このような水田を破壊するということは、日本の食料事情を危機に陥れるだけでなく、日本の国土を荒廃させる。アメリカは「ＪＡＰＡＮ2000」の中で数年後日本を大自然災害が起こることを予想しているが、そのときの被害を増大させようという意図がある。また軍隊を使うにしろ水田地帯は作戦活動に不向きである。ベトナム戦争で苦労した、このような湿地をなくして作戦しやすくしようということも計画の一端である。
５．その他の作戦
在日米軍が日本で作戦できるように行なった目に見える工作としては、道路標識の道案内に必ず英語表記を加えていることが挙げられる。
また、学校教育において、中学校から英語が全員に学ばされるのは、米軍の作戦支援のためと、日本が完全にアメリカの一部となったときのことを想定しているためである。
６．エネルギー問題
また、食料と同時にエネルギーも日本の安全に直接かかわる問題である。
電気事業は戦時下の国家による電力管理から、連合軍占領下でＧＨＱにより強権的に9分割され民営化された。
九つの電力会社が地域ごとに電力需給を行なわなければならないので、中部山岳地帯の有数の水力電源地域と、首都圏や京阪神の電力需要地帯とが、分割された結果、日本は以前の水力中心の電力供給から、石油や核燃料など原料を海外に依存する体制をとらざるをえなくなった。
アメリカからの濃縮ウランの供給は、アメリカ自身の基本的核戦略の一環であり、日米原子力協定は、日本の原子力発電所名を具体的に述べ、これらへの供給を保障する形をとっている。電力会社は、その使用する原料の中に、アメリカ産以外の濃縮ウランを30％以上混ぜてはならないとされている。
エネルギーの主要部分はアメリカの支配下に置かれている。このように、日本のエネルギー政策は、アメリカの利益にかなう形で推進されており、本当に日本国民の利益にかなう開発がおろそかにされている。
[『さし迫る原発の危険』(PP.148-149,162-163)、日本科学者会議(1992)、リベルタ出版]
そして、オイルショックの時代、石油の価格が高騰し、日本の経済は行き詰まった。しかし、他方では、石油を支配している多国籍企業は莫大な利益を上げているのである。
アメリカや中東のみに依存する既存のエネルギ－体制に危惧を覚えた元首相の田中角栄は、アメリカの影響を受けない独自のエネルギー計画を実行に移そうとし、石油を求めてインドネシアに、ウラニウムを求めてオーストラリアに向かった。それを知った当時のキッシンジャー元アメリカ国務長官は激怒したという。
それは、彼らのつくった作戦が台無しになるからである。そんな矢先にアメリカのＣＩＡが中心となってロッキ－ド事件をでっち上げ、田中角栄を失脚させた。この事件は、田中角栄が全日空の機種選定に絡んでアメリカのロッキード社から賄賂を受け取ったというものであったが、送った方のロッキード社の重役、コーチャン氏とクラッター氏は日本でもアメリカでも訴追されなかった。それは、田中角栄を陥れるための罠だったからである。それに恐れをなした日本の政治家たちは、あらためてアメリカに忠誠を誓うことになる。
７．中曽根康弘
中曽根元首相は、レーガン元アメリカ大統領と「ロン・ヤス」関係と呼ばれるほどアメリカに忠誠を尽くした人物であり、当時の日本のハイテク技術をアメリカに引き渡した。また、もとの電電公社、すなわち現在のＮＴＴを民営化した。
実は、このＮＴＴ分割・民営化もアメリカの圧力によるものであった。
1978年、ジュネーブでのガット東京ラウンドでアメリカが電電公社の門戸開放を要求。その後、アメリカの対日要求は厳しさを増した。85年2月には、アメリカのオマール商務次官が来日し、4月1日までに結論を出せと強硬に迫ったのである。
その後、アメリカの多国籍企業のモルガン財閥の傘下であるＩＢＭとＮＴＴの合弁会社、日本情報通信株式会社がつくられたが、これにより日本独自の高度な通信技術がＩＢＭに、ひいてはその親会社であるアメリカのモルガン財閥に流れていった。
アメリカの手に落ちたのは通信技術だけではない。ＮＴＴとＩＢＭの開発した情報ネットワークが一本化することにより、日本国民のクレジットカードにおける消費生活の全情報がアメリカの手に落ちることとなった。
さらに、アメリカはこの中曽根を通して1機106億円もするＰ３Ｃを自衛隊に100機も売りつけることに成功した。そして中曽根は賄賂としてロッキード社から30億円を受け取った。しかし中曽根は刑事問題にされなかったのである。
第９章 自衛隊
１．自衛隊の起こり
次に、自衛隊について改めて考えてみたいと思う。
自衛隊の母体である警察予備隊は、そもそも朝鮮戦争時に米軍の留守を守って日本の治安を維持するためにできたといわれているが、実際にはそうではない。朝鮮に出兵した米軍人の家族、特に婦女子や、彼らの財産を守るためにつくられたのである。
[知るや防衛 知らざるや軍隊、P.10]
また、海上自衛隊も、もともとは戦後の復員兵たちが米軍から日本近海の機雷処理を任されたところからはじまる。このアメリカ艦隊を守るための作業によって、97人の日本人が命を落とした。
このように、米軍を守るかたちで始まった自衛隊の基本方針は変わっていない。自衛隊は米軍の、とくに在日第七艦隊の護衛部隊としての役割が与えられている。
２．自衛隊の任務
1952年に調印された日米安全保障条約を具体化するための、日米行政協定の交渉の過程において、日米の指揮関係についての交渉は、「有事か否かは米政府が単独で判断し、必要とあれば、行政協定による規則を一時的に廃棄し、米軍人を司令官とする日米合同司令部を設置する」という、日本側が提示した草案で、アメリカ国務省と国防総省の合意が成立した。
当時の吉田首相は、有事の際の司令官をアメリカ側の将軍にする、との日本政府の意向を再確認した。首相は、現時点ではこの点を秘密にしておく必要があるとしながらも、米側の指揮を承認することに疑問の余地はないと強調した。
現に、日本政府が知らないうちに、米軍の指令により陸海空自衛隊がスクランブル（臨戦態勢）体制に入っていたことが過去に何度もあるのだ。
1962年のキューバ危機の際には、国会の審議はおろか、自衛隊の最高監督者である総理大臣も知らないうちに、米軍の指令により、陸海空自衛隊がスクランブル体制に入っていた。
1968年、米海軍情報収集艦ブエブロ号が北朝鮮に捕獲されたとき、日本の自衛隊、特に九州では200機の自衛隊機がスクランブル体制をとった。
以上のように、有事には自衛隊はアメリカ軍の指揮下に入ることに決められており、日米共同演習でもそのようになっているが、国民にはそのようなことは知らされていない。巧妙にだまされ続けているのだ。
３．アメリカの自衛隊に対するコントロール
そして、日本国民を守るのではなく、米軍を守るための自衛隊に年間4兆6000億円も支払わされている。しかし、現実には後年度負担といって、つけ払いを行なっており、それを含めた本当の軍事費は1993年度で7兆4876億円に上る。だが現実は、これだけの大金をつぎこんでいるにもかかわらず、核やレーザー兵器の時代には役に立たない。高価ではあるが、防衛力はゼロ、それが自衛隊の実態である。そしてその高価な兵器は、日本が独自に決定することはできず、ただアメリカの軍需産業がもうけるために売りつけられたものである。
[『知るや防衛 知らずや軍隊』(P.10,65)、日教組ほか（編）(1993) 国民文化会議]
アメリカは日本の軍事力を絶えずコントロールしてきた。それは、アメリカの軍需産業が潤う程度に大規模に、そして米軍の指揮下で第七艦隊の護衛が務まるぐらいには強力にし、また、アメリカが有効に使える新技術を開発させるために必要な限りで日本の軍需産業を活性化させ、しかし、他方、独力でアメリカに刃向かわないように中途半端な軍隊、軍需産業のままにしておくという状態に保つことであった。
４．ＦＳＸ
そして、アメリカは、日本が自立した防衛力を保有しようとすると、徹底的に反対し、叩きつぶしてきた。海上自衛隊が小型空母を保有しようとしたときもそうであったし、航空自衛隊の次期支援戦闘機ＦＳＸ開発の問題にしてもそうであった。
ＦＳＸとは、現在使用されているＦ１攻撃機の後継機のことであるが、日本が独自に開発する計画であった。しかし、日本の航空機開発技術を発展させたくないアメリカは、その計画をつぶしたばかりか、共同開発の名目で日本の最新技術を無条件で手に入れたのである。
アメリカは日本の自衛隊が強力にならないよう監視するために米軍を日本に置いているということを公言している。僕たちは日本を守るために米軍があるとだまされているが、実際はそうではない。現に、アメリカの軍人の口から「われわれはビンの栓なのだ」（Ｈ・Ｃ・スタックホール在沖縄第３海兵師団長）と、はっきり述べられている。アメリカはあくまで日本を敵国と見ており、日本との戦争を計画している以上、日本の自衛隊に強くなられては絶対に困るのである。
５．地下へ
このように、アメリカは日本人を抹殺するために日本の軍事力を押さえてきた。その準備が整うまで、在日米軍の護衛を任されてきた自衛隊の力では、核、化学兵器、プラズマ兵器を駆使するアメリカ軍に太刀打ちできない。
アメリカが本気で核を使うというのは、その装備を見ればわかる。
在日米軍の最極秘基地、上瀬谷（カミセヤ）基地は、核爆発に耐えられるように、半地下構造となっている。
横須賀の中枢基地は、「コマンド・ケイブ」という名が示すとおり、洞窟の中につくられている。
1985年に、日本国民の税金が使われて完成した横田の中枢通信施設には、窓も通風口もない。これは放射能や毒ガスを防ぐ構造になっているためだ。
６．光ファイバー疑惑
1987年、ＮＴＴは、宮崎－沖縄間に密かに光ファイバ－ケーブルを敷いた。沖縄－本土間には、すでに1960年代に開設されたマイクロ波回線がある。今回、光ファイバ－回線が敷設されたことにより通信容量は約1000倍に急膨張した。しかし、本土と違って、沖縄にはそうした膨大な通信容量を必要とする「企業」はまず存在しない。では、このＮＴＴ光ファイバーケーブルはだれのために莫大な建設費を投入して敷設されたのか。
それはアメリカ軍のためであった。ジャーナリストの浅井隆氏は、この光ファイバーケーブルは宮崎から直接沖縄嘉手納米軍基地へつながっていることをつきとめた。
この光ファイバーケーブルは、核爆弾が爆発したときに発生する、通常の通信回線ではコントロール不能になるような電磁波の影響を受けない。だれもが使っているＮＴＴが、もはやアメリカ軍の核戦略の一環に組みこまれているのである。
在日米軍に光ファイバーケーブルを提供したのはＮＴＴだけではない。米軍はＫＤＤを利用して、在日米軍と、グアムの米軍、そしてハワイ、アメリカ本国を結び、他方では、在韓米軍などとも直結させ、これらをすべて光ファイバーで核戦争用の通信網として完備しているのである。韓国からと、グアム、ハワイからの海中光ケーブルは、千葉県の千倉陸揚局でいったん日本の電話回線とつながることになるが、そこからもう一度海に潜り、三浦まで延長されているのである。この陸揚げ地点からわずか500mの場所には、米軍長井通信施設が存在している。つまり、この回線は在韓米軍基地ならびにグアム、ハワイ、アメリカ本国などと在日米軍を結ぶものだったのである。
一般のユーザーに何の利用価値もない千倉、三浦間の海底ケーブルをＫＤＤがわざわざ引いてやったのは、ＫＤＤが裏で完全に米軍と結託しているからにほかならない。しかもさらに、光ファイバーによって、グアムの米軍基地と日本やハワイ、アメリカ本国を結ぶために、ＫＤＤが当初進めていた日本とハワイの直通ラインがアメリカ国防総省の横やりで変更され、グアムとつながれることになったのである。この変更によりＫＤＤは、百数十億円もの余分な出費を背負わされるはめとなったが、その経費を負担するのはＫＤＤを利用する日本国民である。
[『ＮＴＴが核攻撃される日』(PP.213-268)、浅井隆(1990)、フットワーク出版社]
そして日本人抹殺作戦が発動されるやいなや、海からは潜水艦の核ミサイルが、アメリカ本土からは、大陸間弾道弾が、宇宙からはプラズマ兵器が発射され、日本を焼きつくすのである。そのために、在日米軍は緊急退避訓練を毎月行なっている。これは、作戦実行直前に、在日米軍の家族を輸送機でアメリカに送り返すというものだ。残った在日米軍は地下深くから日本が破滅していく様を確認することになる。
[『PEACE FOCUS NO.5』(PP.14-15)、日本平和委員会]
