温泉放浪記

温泉と旅行、酒場とグルメのブログです。料理やラーメン、農業、猫、薔薇の記事もよく書いています。

新選組の羽織を座敷に飾りました

2023年10月13日 11時04分00秒 | 歴史
五稜郭で買った新選組の羽織を、自宅の座敷に飾りました。

いい感じです。新選組の屯所みたいになりました。
新選組の曲も聴きます。


土方歳三最後の一日でも、新選組の羽織を鉢巻にして官軍と戦っています。

本棚にある土方歳三の本を、久々に読み直してみる事にしました。

ミラーレスやiphoneで撮影した、旅行の写真やビデオを、アマゾンフォトに取り込んだので見てみました。




どの写真がミラーレスなのか、iphoneなのか全く区別がつきません。
携帯の写真の性能向上はすごいです。 
あと数年後には、高価な一眼レフのカメラとか、GoProと変わらないビデオがiphoneで撮影できる様になるのでしょう。








映画ひろしまを観ました

2023年08月06日 12時43分00秒 | 歴史
今から78年前の朝8時15分、アメリカ軍による、人類史上初の都市に対する核攻撃が行われました。
当時の広島市民35万人の内、半数が死亡したと推定されています。

この映画は、その8年後に制作され、エキストラとして8万人の広島市民が参加しました。 u-nextで観る事ができます。

上空に、一機の銀色に輝くB29爆撃機が現れました。
そして投下された原爆が、広島中心部上空で炸裂。 
数千℃の熱と爆風が地上を襲います。
E =mc2、アインシュタインが導いた有名な公式です。 
物質の持つエネルギーは、質量と光速の二乗に等しいというものですが、それは、ほんの数キロの物質が、核分裂により途方も無いエネルギーを発生することを証明するものでした。




そして、放射線が、骨髄などの再生細胞系に影響を及ぼした事から、数年経っても白血病などの原爆の後遺症に苦しめられ続けたのです。

最近では、原爆に関する報道もめっきり減りました。  
核戦争の記憶は、確実に忘れ去られてきています。
広島平和記念資料館に行った際に、目にする位でしょうか。







映画、1950鋼の第七中隊

2023年06月16日 11時33分00秒 | 歴史
今日は、1950鋼の第7中隊の映画を観ました。u-nextで配信しています。

今から73年前の朝鮮戦争時、中朝国境辺りの長津湖で起きた、アメリカ軍と中国軍が初めて衝突した時の戦争映画です。
日本では、過去にアメリカと中国との戦争があった事を、知らない人の方が多いのかもしれません。

かなり中国よりの視点で描かれていますが、
ほぼ戦史通りの内容となっています。
制作費270億円、中国軍7万人がエキストラで参加しただけあって、リアルで迫力ある戦闘シーンが大部分を占めています。

アメリカ統治下の東京に、米軍総司令部が置かれ、マッカーサーが指揮を執りました。



艦砲射撃と、空母から発進した爆撃機で空爆。


上陸して侵攻。

結果は、兵器で劣っていた中国軍が、大損害を受けつつも勝利しました。
しかし、この後も繰り返し戦争は続き、朝鮮半島全域が荒廃し尽くされました。
アメリカ軍の劣勢を挽回するため、中国本土への原爆投下を主張したマッカーサーですが、第三次世界大戦になる事を懸念したアメリカ大統領に解任され、休戦交渉に入りました。
そして、38度線を境に、休戦状態のまま現在でも戦争は終わっていないのです。

兵士同士は、特に相手に恨みがある訳では無いにも関わらず、他国からの脅威を煽る国の指導者の命令で、果てしない殺し合いを行なっています。

これを何とかしない限り、戦争は無くなりそうもありません。

近い将来、また再びこんな事になってしまうのでしょうか。









映画、父親たちの星条旗

2023年05月12日 12時16分00秒 | 歴史
太平洋戦争時、最大の激戦地となった、東京都硫黄島での戦争歴史映画です。

ニュースで、アメリカのタイム誌に厳しい事を書かれている事を知ったため、観てみる事にしました。 
防衛費の増額により、数年後にはロシアを超え、航空母艦の数では中国以上となり、太平洋に面した国々の中では、アメリカに次ぐ強力な軍隊を持つ事になる日本ですが、アメリカからも次第に警戒されて来ているのでしょう。

わずか4×8kmの島を日本軍守備隊2万人が守っていましたが、そこにアメリカ軍25万人、航空母艦16隻を含む艦船800隻、航空機1,200機が押し寄せました。
1ヶ月以上に及ぶ戦闘で、日本軍2万人は全滅し、アメリカ軍の死傷者は3万人に及びました。
大半がまだ20代の若者達でした。


戦争の記録映画の様な感じです。
まさに、この世の地獄の様な凄惨な場面が続きます。

硫黄島の戦いの後、アメリカ軍にイギリス軍も合流し、倍の55万人に増強され、沖縄に侵攻を開始しました。
沖縄戦の後は、日本の本土に、ソビエト軍や中国軍も加わった150万人で侵攻する予定でしたが、日本の降伏により作戦は中止されました。 

あれから80年以上が過ぎました。

祖父の弟も戦争で亡くなりましたが、遺品の日本刀はまだ大切に床の間に置いてあり、部屋も出征当時のままです。


硫黄島の戦い - Wikipedia

硫黄島の戦い - Wikipedia

 






日中戦争の歴史

2022年12月23日 08時25分00秒 | 歴史
岸田総理による、対中国を念頭に置いた反撃能力保有の決定に伴い、中国との戦争が近い内に起きてしまうのではとの報道が多くなって来ています。

しかし、90年前の日中戦争を発端として、アメリカ、イギリスとの第二次世界大戦に突入し、原爆や空襲で日本中が焼け野原になり、無条件降伏により大日本帝国は崩壊、戦後7年間、アメリカなどの連合国の統治を受けてしまった歴史について、再検証をする事も必要なのかもしれません。

約90年前、8年間に及ぶ日中戦争が起きました。 途中からアメリカ、イギリスとも戦争を始めたため、太平洋全域での第二次世界大戦に発展しました。
始まりは、中国の盧溝橋にいた日本軍に向けて、中国軍が数発発砲したらしいとの事が発端でした。 
満州国を設立し、日本人居留民も多数いた事から、日本人の安全を守る為との理由で反撃を開始。戦争が次第に拡大し、やがて日中全面戦争に拡大しました。
日中戦争 - Wikipedia

日中戦争 - Wikipedia

 
当時、経済力が日本の10倍以上だったアメリカの参戦により日本軍は次第に追い詰められ、1945年8月14日ポツダム宣言を受諾しました。
9月2日アメリカ戦艦ミズーリ号船上で降伏文書に調印。

9月9日中国との降伏文書に調印、105万人の日本陸軍が中国に投降し、日中戦争は終結しました。

ほんの数発の発砲から始まり、最終的には太平洋戦域全体で約2000万人が死亡するという、独ソ戦と同等の、人類史上最悪の戦争になってしまったのです。



国際子ども平和賞

2022年11月18日 08時02分00秒 | 歴史
先日、大阪の少女が国際子ども平和賞を受賞しました。
過去の受賞者の中には、ノーベル平和賞を受賞された方もいます。

その授賞式の席上で、英語と日本語でスピーチをされていましたが、その中で、「日本を誇りに思えない。日本の国会議員は、国会で居眠りばかりしています。これを日本の若者達が変えて行きたい。」
という内容がありました。

言うまでも無く、国会議員の先生方は選挙で選任された国民の代表であり、人生の先輩、ある意味偉人です。
その方達を侮辱する様な発言をされたことについては、悲しい気持ちで一杯です。

こちらは、NHKの国会中継の様子。

寝ている様に見えるのは気のせいです。
目を閉じて、日本の行末について思索を巡らされているのに違いありません。

次期総理候補の河野太郎先生もこうおっしゃっています。
なんだか悲しくなってきました。




日本の防衛力強化について

2022年08月13日 07時15分00秒 | 歴史
先日、日本は世界第3位の軍事大国になるとのブログを書きましたが、実際にどの様な装備が追加されそうなのか検証してみました。

現在、防衛費の大幅増加がほぼ決まっていますが、他国への攻撃兵器を増強することが主目的です。
日本が攻撃される前に、相手国に戦争を仕掛けることになるので、戦争放棄の憲法改正もセットで取り進め中です。

第三次世界大戦は、核弾頭を搭載した大陸間弾道ミサイル(ICBM)の撃ち合いになるだろうと予測されています。
いったん発射されてしまうと、成層圏から落下してくるため、迎撃はかなり困難です。

このため、相手国のICBM格納サイロを先に攻撃して破壊するのが、最大の防衛効果となります。

現在、ヨーロッパ方面に展開しているNATO軍(対ロシア軍事同盟)では既に、アメリカ軍の B61核爆弾を核共有している国もあります。
日本も含め核拡散防止条約(NPT)にほとんどの国が参加しているため、現在核兵器を保有しているロシア、アメリカ、中国、フランス、イギリスの五カ国以外は核保有が認められていません。 北朝鮮は既にNPTから脱退しているので無法状態です。

しかしこれには抜け穴があって、たとえばアメリカ軍の核爆弾を必要な時だけ貸してもらい、自国の戦闘機に搭載して運搬するだけなら、核保有に当たらないとの考えが核共有です。

現在の自衛隊も既に、憲法改正を見込んで、保有している4隻の空母に、F35Bステルス戦闘機搭載を取り進めています。
数年前に呉の海上自衛隊基地で見学しながら、自衛官の方に、空母化できるように耐熱甲板になっているのか質問した際には、口ごもって答えてくれませんでしたが、とうとうここまで来ています。

搭載可能な核爆弾




空母でロシアや中国、北朝鮮の近くまで行き、ICBM格納サイロや、指導者のいる都市を、核爆弾で丸ごと吹き飛ばす事が可能です。 

しかし、旧安倍派や、維新の会などは核共有に肯定的ですが、岸田総理は核兵器の使用には極めて慎重な言動が見受けられます。
岸田家一族は広島出身で、一族の中にも被爆者が多く、死に至った方もいたのです。

さらに、日本の指導者が一歩間違えれば、世界中どこの国にでも侵攻して、壊滅的な打撃を与える事が可能になるからです。 



人類滅亡になるかもしれない最終戦争の準備をしてもいいのか、それとも間違いなのか。
軍事費をどう工面するのかも、悩みどころでしょう。消費税を増やすのか、年金を減らすのか、国債で賄うのか、それともそれらを全部やるのかです。

中国との関係も最悪となるでしょう。貿易もストップされてしまいかねません。
日本にとって最大の貿易相手であり、日本企業1万3000社が既に進出中なので、経済がボロボロになってしまいます。

しかし、ウクライナ戦に行き詰まったプーチンが、核兵器を使用する事になれば、一気に第三次世界大戦に突入する可能性もあります。
ウクライナ紛争は、ウクライナ政府軍と新ロシア派の反政府軍の戦いで、既に8年前から
続いていた内戦です。
日本人の中には、今年になって急にロシアが侵攻して、戦争が突然始まったと勘違いしている方の方が多いかもしれません。
8年前からロシア軍も小規模参加して続いていましたが、ウクライナがNATOに参加する懸念が発生したことから、今年2月末にロシアの全面侵攻が開始され、現在の大紛争に発展しています。 
NATOとアメリカもレンドリース(軍事物資の貸与)を始めた事から、火に油を注ぐ格好となり、収束の目処が立たない状況になっています。
ただし、あくまでウクライナ内戦の延長であって、ウクライナとロシア両国とも宣戦布告はしていないため、国家間の戦争とはなっていません。

しかし、第三次世界大戦に備えるための日本に残された時間は、それほど多くはありません。年内には決断が必要です。

過去の世界大戦も、世界大戦をしようとして始まった訳ではありません。
最初はごく小さな戦争だったのが、どんどん参加国が増えて、全世界に拡大してしまったのです。

今後、ニュースなどでも色々伝えられると思うので、どうなるのか見届けて行きたいです。




日本は世界第三位の軍事大国になる

2022年08月10日 15時53分00秒 | 歴史
現在は、テレビでも統一協会の事ばかりですが、それよりも気になるのは、近い内に日本が防衛費を5兆円増額し、ロシアも抜いて、世界第3位の軍事大国になってしまう事です。 

日本人の中には、自衛隊が既に世界有数の強力な軍事力を保有している事を知らない方もいるかもしれませんが、更に増強です。
毎年、潜水艦や自衛艦を10隻建造出来る増額なので、半端ありません。
この写真に写っている位の数です。

表面上は、ウクライナ紛争に伴うロシアの日本侵攻や中国の台湾侵攻、北朝鮮の脅威に備えるためといって国民の不安を煽っていますが、極東に展開しているロシア軍は自衛隊のわずか1/3で、それさえもウクライナ戦に回されています。
そもそもNATOへのウクライナ参加要望と、それに反発して暴走したロシアとの紛争です。 また、北朝鮮の旧式な装備の軍隊など問題外です。
中国にとっても、大量の海底埋蔵石油が確認されている尖閣諸島に侵攻することはあっても、何の資源も無い日本本土に侵攻する考えは無いでしょう。 不動産会社を通して、日本の土地を買い漁れば済む話です。

では何故急に軍事費を倍増する事になったのかといえば、アメリカからの強力な要請があったからです。
アメリカにとっては、高価な戦闘機やミサイルなどを同盟国が買ってくれ、貿易を黒字化することが目的ですが、日本にとっては、ただでさえ厳しい国家予算のどこかを減らさなければなりません。 減らせるとすれば、年金などの社会保障費を3/4にする位でしょうか。
岸田総理からバイデン大統領に既にOKを伝えてしまっているので、どうしようもありません。

また、憲法改正がされ、海外派兵が可能になれば、有り余る軍隊を保有する自衛隊は、アメリカやNATOに誘われるまま、あちこち資本主義を守る為の戦争に出かけざるを得ない事になるのです。
戦争の悲惨な記憶のある方がほとんど亡くなられている事から、いざとなったら戦争に参加して解決すればいいという意見が増えているのは、過去の歴史認識が全く不足しているとしか思えません。
なぜ、日本が太平洋戦争を行ったのかさえ
ろくに説明できない方達でしょう。

当時の日本人も、日本の人々を守るためには正しい事だと思い込まされて、戦場に次々と行きましたが、結局は軍国主義指導者のために、いいように使い捨てされていただけでした。

日本国内には、原発から発生したプルトニウムも大量保有されており、核兵器に転用すれば大陸間弾道ミサイル1,000発程度は製造可能です。 
既に、艦船から中国や北朝鮮を攻撃可能なように、12式地対艦誘導弾ミサイルの射程を1,000キロまで伸ばし中なので、更に大型化したものを作ることは容易です。
プルトニウムを核弾頭に転用するのも、1ヶ月もあれば可能です。
もし五兆円の予算の一部を、大陸間弾道ミサイル保有に向けたとしたら、今度は第三次世界大戦の当事国になりかね無いのです。






第三次世界大戦 - Wikipedia

第三次世界大戦 - Wikipedia

 
23歳で戦死した先祖の遺品。
なぜこんな事になってしまったのかが、戦時中の歴史を詳しく調べる事になった要因の一つです。
江田島にある、海上自衛隊幹部候補生学校を訪問した際にも、戦時中の特攻隊の遺品が大切に保管してあり、遺書などをみてなんとも言えない気分になりました。
幹部候補生達は、もちろんこの戦争に問題がある事は把握していたのでしょうが、当時は戦争反対などと、とても言えない世の中だったのです。

旧日本陸軍の軍服と日本刀 - 温泉放浪記

旧日本陸軍の軍服と日本刀 - 温泉放浪記

今日は、午前中に母の家の片付けと掃除をしました。座敷の棚を片付けていたら、祖父の弟の軍服と、日本刀が出てきました。80年位前のものですが、まだ綺麗な状態です。日本...

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映画女王トミュリス

2022年06月13日 17時06分00秒 | 歴史
今日観た映画は、女王トミュリス。
紀元前500年頃に中央アジア辺りにいたとされる、遊牧民の女王の話です。
映画の舞台となったカザフスタンの映画なので、独特の雰囲気があります。

日本でいえば、縄文時代の終わりから、弥生時代の始め頃の時代です。
紀元前のギリシャの歴史家、ヘロドトスが文書に書き留めた内容に沿って、話が進みます。 

しかし、こうしてみると、46億年続く地球の歴史上、人類の歴史の記憶はほんの一瞬であって、地球の支配者でも何でも無いのかもしれません。

当時世界の半分を支配していたペルシア王に招待された王が、酒食の接待を受けていた際、謀殺されてしまいます。

旦那を殺害された報復に、女王トミリュスが地域の遊牧民を束ね、ペルシア軍と対決して勝利を収めた伝説に基づいた映画です。


なかなかハードな内容です。

江戸時代に、当時北海道や北方領土を支配していたアイヌ民族と、松前藩の戦いを思い出しました。

アイヌ民族との戦争が長引き、なかなか決着がつかないため、松前藩が和睦交渉と称して、酒宴の席でアイヌ民族のリーダー、シャクシャインを謀殺した事件です。  この後、アイヌ民族の組織だった抵抗は無くなり、急速に衰退して行きました。

古来から、うっかり人を信用してしまうと、とんでも無い目に遭ってしまう事が度々あったんですね。  
現代でも、ニコニコしながら近寄ってくる人には特に気を付けないと、振り込め詐欺や、給付金詐欺などに巻き込まれたり、いいようにコキ使われてしまったりするのです。




黒田総裁の発言について

2022年06月07日 22時06分00秒 | 歴史
黒田総裁の発言が物議を醸していますが、本質に触れる事をなぜ報道しないのか、その方が問題です。
黒田総裁は、金利を上げたく無いというか、上げると非常にまずい事になるため、ついこの様な発言になってしまったのでしょう。

現在の日本の財務状況が下記のグラフです。
財務省が一般に公開している内容にも関わらず、国会議員を含め、マスコミや国民も見てみないふりをしているのです。






一番問題なのが、1000兆円を超えている、国債費という国の借金です。
毎年、多額の国債を発行していて、ゼロ金利状態にも関わらず、国の予算の内23%が国債の借金返済に充てられています。

しかも、国債のほとんどは、市中銀行を介して日銀が買い込んでいます。 
国債を国から日銀が直接引き受けるのは、終戦直後の様な極度のインフレを起こし、国債が紙クズになってしまう可能性があるため、財政法で原則禁止になっています。
しかし、国との間に市中銀行が入ればOKという、グレーな取引です。

この様な状況で、長期金利を上げれば、国債の金利も比例して上がってしまうのです。

つまり、現在でも国の予算の23%を占めている借金の返済額が、あっという間に数倍に膨らんでしまいかねないのです。
もしこうなってしまえば、公務員の給料、年金などの支払いも滞ってしまうでしょう。

このため、日銀は、いくら円安になろうとも、ゼロ金利政策を続けざるを得ないのです。

現在の状況は、50年前の狂乱物価を思い起こさせる状況です。

財政出動や金融緩和のやりすぎ、中東戦争による石油高騰のため、2年間で物価が50%近く急激に上昇した。


物価高騰のため、買い占め騒ぎとなったスーパー。 デマのためかトイレットペーパーに人が殺到している当時の様子。






ウクライナ紛争について

2022年05月12日 09時36分00秒 | 歴史
当初、短期間で終了すると思われていたウクライナへのロシア侵攻は、ウクライナ側の徹底抗戦もあり、激しい戦闘が続いています。

そもそも何故こんな事になってしまったのか、経緯を取りまとめてみました。

ロシアと対決するために結成された、世界最大の軍事同盟NATO(北大西洋条約機構)

総軍事費は、全世界の軍隊の軍事費の70%にも及びます。

加盟国は、年を追う毎に増加し、完全にロシアを圧倒する状況になっています。

ヨーロッパ最貧国の一つであるウクライナでは、経済的な援助が見込まれるNATO側への加盟を希望するウクライナ政府軍側と、親ロシア派のウクライナ武装勢力との内戦が、
2014年からずっと続いていました。

ウクライナの首都キエフとモスクワは目と鼻の先です。
ここに、ロシアと敵対するNATO軍の基地ができてしまえば、ロシアもお終いです。
実は、アメリカやイギリス、ドイツ、日本もウクライナに資金援助をしながら、ウクライナが西側陣営につくよう調略をし続けていたのです。
このままでは、ロシアも常に喉元にナイフを突きつけられた状況になり、西側諸国の資本主義国家の言いなりになる所だったのです。

そして、ついに今回、ロシア軍がウクライナのNATO加盟阻止に向けて全面侵攻を開始したのです。
10年以上前から、やるやると言い続けていたプーチンがとうとうブチ切れてしまったのです。

しかし、いくらウクライナがロシア発祥の地であるといっても、ソ連崩壊後、既に独立国となっているウクライナに対し、国連の常任理事国でもあるロシアが、軍事攻撃を仕掛けるのは、常軌を逸した行動としか思えません。



NATO加盟国であるアメリカやドイツなどが、ウクライナ政府軍側に武器供与を本格化した事から、ウクライナ紛争は先が見通せない状況です。
歩兵が担いで携行する、対戦車ミサイル、ジャベリンの価格は一発当たり2,000万円もするのです。 これを大量にウクライナに与えるとは、アメリカのバイデン大統領も正気の沙汰とは思えません。
経済制裁→禁輸措置→武器のレンドリース→石油のある内に真珠湾攻撃→第二次世界大戦へと追い詰められた、過去の日本と同じ流れです。

結局、暴力でしか物事を解決できない。
ある意味、プーチン大統領やバイデン大統領の方が、有史以降の人間の本質を見抜いているのでしょう。
日本でも、岸田総理が、憲法を改正して、自衛隊を国防軍にし、海外出兵を可能なように
取り進め中なのです。

しかし、アメリカやNATOは、20年にも及んだアフガニスタン紛争で、昨年タリバンに敗北し、飛行機から落っこちながら撤退するという醜態を晒したばかりです。
軍事力ではタリバンを圧倒していたアメリカとNATO軍ですが、100年でも200年でも戦い続けるというタリバンの執念に、付き合いきれなくなってしまったのです。

このような事があったばかりなので、ウクライナ紛争に軍隊は出したく無いというのが本音なのです。

先日、ロシアで、第二次世界大戦時の独ソ戦勝利を祝った、戦勝記念日のパレードが行われましたが、ナチスドイツとの戦いは双方合わせて、3000万人以上の死者が出るという、人類史上最悪の戦いでした。
アフガニスタン紛争 (2001年-2021年) - Wikipedia

アフガニスタン紛争 (2001年-2021年) - Wikipedia

 

独ソ戦 - Wikipedia

独ソ戦 - Wikipedia

 




日本の財政は破綻寸前になる

2022年04月27日 07時38分00秒 | 歴史
超低金利政策が永遠に続けられる事を前提に、日本政府と日銀がグルになって、本来法律で禁じられているはずの、国の借金である赤字国債発行を際限なく発行し続けた事で、1000兆円以上に赤字国債が膨れ上がっています。
なぜ、赤字国債が原則禁止になったのかというと、太平洋戦争時、戦費を賄う為に赤字国債や戦時国債を乱発させ、日銀がそれを引き受けるなどしていたため、敗戦直後に日本経済が崩壊した苦い経験があるからです。
ある意味、安易に公債で多額の資金を調達出来たことが、果てしなくアメリカとの全面戦争を続ける要因ともなったのです。

今までは、いくら借金しても超低金利だったため、借金の金利返済はほぼ横ばいでした。
つまり借り放題だったのです。
個人であれば、いくらサラ金でお金を借りても平気だ、安心だと言っている様な状態だったのです。

しかし、ここの所の急速な円安を回避するためには、アメリカ並みに、金利を2%程度は近い内に上げなくてはなりません。

日銀は、物価上昇目標2%になった時点で利上げを検討するみたいですが、買い物の値段や、ガソリンの値段は既に10%から20%位上がっています。
総務省統計局のデータでは、1.2%しか物価が上がっていないことになっていますが、スーパーに買い物に行ったことが無いとしか思えません。


単純に計算すると、1000兆円×0.02=20兆円の支払い増となり、これを消費税で賄うのであれば、消費税をもう10%増やさなくてはならない勘定です。

しかし、消費税を現在の10%から、20%に急に上げる事など、大不況を招くため不可能です。 結局さらに赤字国債を追加発行して、借金をどんどん増やしてしまうのでしょう。 
今、政府がやろうとしている、物価上昇対策の給付金配布は、焼石に水のような対応にすぎず、根本的な解決にはなりません。
そして行き着く先は、サラ金などで借金しまくった個人の場合と同じなのです。




東芝の買収と土光さん

2022年04月02日 07時23分00秒 | 歴史
日本を代表する企業だった東芝が、とうとう外資に買収されるのではとのニュースが流れています。

東芝といって思い出すのは、岡山出身で社長になった。土光敏夫さんです。
非常に質素な生活をしながら、社員をクビにすることなく、東芝の経営再建をされた方です。
生活費は10万円ほどで足りたので、あとは全額学校に寄付したりしていたそうです。

その後、経団連会長になり、国に請われて、増税無しに赤字国債をゼロにするという、臨時行政調査会の会長も務められました。

瀬島龍三や田中角栄などの実力者を動かし、国鉄や電電公社、専売公社などを民営化して、赤字国債の乱発で危機にあった日本の財政を立て直しました。
国有会社を民間に売り払って、国の借金である、赤字国債をゼロにしようという荒っぽい手法だったので、賛否はありました。
当時の実力者だった田中角栄に、瀬島が料亭で話を通したところ、「それでいくら儲かるんだ?」と金の話ししかしなかったそうですが、国の借金をチャラにできるという事で、取り進められたのです。
元、参謀本部作戦課にいて、太平洋戦争時の主要な作戦を立案していた瀬島を配下にして、当時官僚や国会議員に対して、金の力で絶大な権力を握っていた田中に、裏からも手を回して国をも動かしたのです。
 
土光さんは、今の東芝や、赤字国債まみれの国家財政をみたら、どう思われるのでしょうか。
ちなみに、当時国家財政破綻の危機といわれた赤字国債累計は82兆円でした。

現在の国の赤字国債累計は990兆円に達していますが、具体的な対策は何も打てていません。
本来は財政法第4条で、赤字国債の発行は原則禁止されているにも関わらず、特例法の乱発で借金まみれになっているのです。
個人で言えば、生活を送るのにサラ金やローンにばかり頼っていると、いずれは借金地獄で破綻しかねないのと同じ事です。

しかし、中には、国債をいくら発行しても問題無いという、無責任極まりない発言をする政治家までいる始末です。
確かに、今まではゼロ金利が続いていたので、いくら借金が増えようとも、毎年支払う金利は変わりませんでした。 しかしインフレが現実となり金利が上がれば、たちどころに、借金で首が回らなくなってしまうのです。

土光敏夫 - Wikipedia

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瀬島龍三 - Wikipedia

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田中角栄 - Wikipedia

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第三次世界大戦について

2022年03月14日 09時19分00秒 | 歴史
アメリカのバイデン大統領が、ウクライナ紛争にアメリカが参戦した場合、第三次世界大戦になってしまうと発言しています。
ロシアのプーチン大統領も度々、核攻撃に言及している状況です。

実際に全面戦争となり、第三次世界大戦が始まった場合、どの様な状況になるのか調べてみました。

主要な兵器は、核爆弾を搭載した大陸間弾道ミサイルになります。
相手より先に敵のミサイル基地や、軍基地、指導者のいる建物、都市などを攻撃して、戦闘能力を喪失させる事が攻撃の目的です。
大陸間弾道ミサイル(ICBM)の保有数は下記になりますが、老朽化したものも多いので、実際にすぐ発射可能な数はアメリカ、ロシア各700〜800発程度と思われます。

ミサイルに積載している核弾頭の威力は、一発当たり広島型原爆の20倍程度なので、双方が一斉に発射した場合、ICBMが到達する1〜2時間後には、世界各地で広島型原爆3万発分が炸裂することになります。
アメリカ軍基地のある日本も、攻撃の例外ではありません。
アメリカ大統領も、ロシア大統領も、敵側が
ICBMを発射した場合、自分の国のミサイル基地に届く前に、報復用にミサイルを発射するため、即座に攻撃範囲の指示を出せる資料や、暗号、連絡機器の入ったカバンを側近に持たせています。 俗に、カバンの中に核ボタンを入れていつも持ち歩いているというのとは違います。




最初の一撃で、戦争に参加した国はほぼ壊滅状態となってしまいます。
アインシュタインが、「第三次世界大戦が行われれば、その後の第四次世界大戦の武器は、石と棍棒になるだろう。」といった通り、現在の文明が崩壊することになるのです。











3.11大地震の記憶

2022年03月11日 20時38分00秒 | 歴史
今から11年前、未曾有の東日本大震災が発生しました。
その時、ちょうど、東京丸の内の本社の人と電話で話をしていて、今もビルがゆらゆら揺れ続けているとの事が、信じられない状況でした。
テレビのニュースを見ても、CMが全てACジャパンに代わり、要領を得ません。

原発が水素爆発を起こしましたが、日本のニュースでは、当時の枝野さんが「直ちに影響はない。」と繰り返すばかりでした。
しかし、海外のネットニュースをみると、既に大阪や京都にまで、メルトダウンした原発の放射性同位元素が大気中を流れて来ていたのです。

放射性同位元素漏れは起きていたものの、格納容器が大爆発を起こし、高濃度の放射性同位元素が一気に降り注ぎ、青森から東京まで数十年人が住めなくなると言う最悪のシナリオにならなかったのは、たまたま、いくつかの偶然が重なっただけでした。

パニックを防ぐための対応だったのでしょうが、国民の安全は二の次になっていました。

かなり後になってから、実は原発がメルトダウンし、放射性同位元素がぶちまけられていた事が公表され、汚染された土地の除染作業を行う事になりました。

結局、当時、一般大衆には真実が報道させず、大量の被曝が放置されたままの状態でした。

本来なら、マスクや雨ガッパの着用などで、直接皮膚に放射性同位元素の付着を防いだりする必要があったのです。
被曝の被害は、熱量は感じない火の粉が降りかかるのと同じです。火傷と同じ症状になります。
放射性同位元素による被曝は距離の二乗に反比例して減衰するので、距離が二倍になると、被曝量は1/4になります。
このことから、初期の対応が最も重要なのです。

当時ACジャパンCMの主要なスポンサーは、原発関係の会社も含まれていました。
世界中で、原発事故の影響について最も知らなかったのが、当事者であるはずの日本人だったのです。

それまでは、日本の報道は自由な社会の中、公正な真実の報道が行われているものだとばかり思っていましたが、そうでは無かったのです。

これ以降、NHKなども含めて、日本のニュースを疑わしく観てしまう様になりました。

しかし、原子力発電は、事故さえ起こさなければ、炭酸ガスなども排出しない、非常にクリーンなエネルギー発電です。 
少量の放射性同位元素から、長期間安定したエネルギーを取り出す事が可能なのです。
資源の少ない日本にとっては、絶対事故を起こさない対策をとった上で、原子力発電を推進する事が、脱炭酸化を進める上でも必要なことになるのでしょう。