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面白カレー ニュース ×2

2007-03-02 19:24:03 | Weblog
華麗なる名物へ、今度はポンカンカレー いちき串木野市、地元店が奮闘中 2007年2月22日 毎日夕刊
http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/shoku/news/20070222ddg001040002000c.html
◇消費アップ&地域おこし 目指せ「まぐろラーメン」
 全国一の生産量を誇る鹿児島県産のポンカンを使ったユニークなカレーが注目を集めている。同県いちき串木野市の「いちきポンカレー」。「低迷するポンカンの消費増と地域おこしを」と試行錯誤の末に完成した。いちき串木野市と言えば「まぐろラーメン」が全国的に名を上げているが、果たしてその人気を超えることが出来るのか? 地元飲食店が新たな名物づくりに挑んでいる。
 いちきポンカレーは昨年10月、地元の食材を集めた祭りでデビューした。商工会が同5月ごろ、市内の飲食店に「祭りで披露する料理を考えてくれないか」と持ちかけたところ、「御食事処ぎおん」など5店が集まった。「いちき飲食店連合組合」をつくり、同店の河原勇司さん(38)が代表になって、新しい料理に取り組んだ。
 最初に考えたのは、ちりめんじゃこをふんだんに使った「ちりめん丼」。だが「あちこちでメニュー化されており、インパクトが弱かった」と、河原さん。別のメンバーが「ポンカンをカレーに入れてみては」と、ふと漏らした言葉にヒントを得て、ポンカンの果肉をすりつぶしたピューレをカレーのルーに混ぜてみた。河原さんは「初めは甘かったり、香りがきつかったりで、大変だった」と振り返る。何度もピューレとルーの比率を変えて試したところ、ベストな味を見つけた。食べてみると、コクとまろみのあるカレーにほんのり香るポンカンの甘酸っぱい香りがとてもさわやかで、一気に食べ尽くしてしまった。ピューレの比率について河原さんは「企業秘密です」と笑う。
 いちきポンカレーは、ルーに地元産ポンカンのピューレを使う以外、調理法などに制限はない。店によってはカレーうどんにしてみたり、ルーをライスコロッケにかけてみたりと、さまざまな工夫を凝らす。
 「アイデアの自由なところも売り。その方が可能性に広がりがあっていい」と河原さん。各店の値段は450~700円で、24日までにポンカレーを扱う全5店を食べ歩くと、抽選で宿泊券などが当たるキャンペーンも実施している。
 これに追随するかのように先月以降、食品会社などがポンカンを使ったユニークな商品を開発し始めた。こんにゃくに混ぜた「ポンにゃく」、さつま揚げに入れた「ポンさつま」なども登場、街全体がポンカンの売り込みで盛り上がっている。
 河原さんは「一過性のブームで終わらせず、ポンカンの人気を定着させたい」と話す。「これからたくさんの県内外の人に知ってもらって、まぐろラーメンを超えたい」と夢を膨らませている。
 問い合わせは御食事処ぎおん(0996・36・3319)。


バナイモカレー:バナナ入りカレーいかが 大村のコーヒー園で販売中 /長崎 2007年2月27日 毎日
http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/shoku/news/20070227ddlk42040538000c.html
 大村市寿古町のコーヒー園「長崎スコーコーヒーパーク」が、バナナが入った特製「バナイモカレー」を売り出した。成熟前の青いバナナを使っており、食感はまるでジャガイモ。客からは「これって、本当にバナナなの?」と驚きの反応が続いているという。
 園内では、コーヒーの木に直射日光を当てないように、バナナの木を約100本栽培。バナナが黄色く成熟したら、近くの幼稚園などにプレゼントしていた。
 しかし、昨年春ごろ、中島洋彦社長が「成熟前の青バナナは、ジャガイモと味が変わらず、サトイモのようなまろやかさもある」と思いつき、半年間かけて試行錯誤を重ね、昨年12月から園に隣接するカフェ「スコーズ」で売り出した。
 バナナをぶつ切りにし、鶏肉とともにグツグツ煮込み、スパイス代わりに、コーヒーパウダーを振り掛ける。香ばしさが絶妙。ライスにはパパイアの酢漬けと揚げたバナナ片も付いて、980円。中島社長は「インターネットで調べてみたら、バナナ入りカレーは日本でここだけ。食感はジャガイモなので、バナナなんて分からないはず」と“力作”に自信の表情を見せている。


 ポンカンをカレーに入れたりバナナをカレーに入れたり、世の中にはホントいろんなカレーがあるんですね…(吃驚
 まあ市販はしていないかもしれませんが、バナナカレー自体は他にも挑戦してみた人がいるようで、普通のバナナを使えば子供向けの味付けになるのだろうか…なんてついつい考えてしまいます。
 一方ポンカンは想像が付かないですね。まあカレー自体がいろんなものを溶かし込む料理なので、余程個性の強い食べ物でなければ基本的に合うのでは…などと言ったら無責任過ぎるでしょうか。

大阪府の児相 5年で2億5000万円滞納 一時避難費用徴収できず

2007-03-02 19:19:45 | Weblog
大阪府の児相 5年で2億5000万円滞納 一時避難費用徴収できず 2007年2月21日 産経
http://www.sankei.co.jp/kyouiku/fukushi/070221/fks070221000.htm
 大阪府の児童相談所で、子供の一時避難などに必要な費用が、17年度までの5年間で2億5600万円分、滞納されていることが21日、分かった。こうした費用は措置費と呼ばれ、都道府県知事が保護者らから徴収できることが法律で定められているが、虐待を受けた子供の一時避難などのケースでは、保護者の了解を得づらく、相談件数が増加傾向にある中、滞納額が高額化している。
 府によると、府内に6カ所ある児童相談所で、17年度までの5年間、被虐待児の保護などで生じた措置費は72億1950万円。このうち保護者に請求したのは計7億4659万円で、4億199万円は支払われたが、34・3%にあたる2億5635万円分は滞納されている。さらに8825万円は5年の時効を過ぎたため徴収できなかった。
 児童福祉法では、被虐待児の一時保護などの措置費用について、本人または扶養義務者の支払い能力に応じて、費用の一部または全額を徴収できることが定められている。
 府も同法に基づき、被虐待児の保護者らに措置費の請求を行っているが「特に、被虐待児を親から引き離す強制措置では、親の意思に反するケースが多い」としており、徴収が進まないのが実情。
 徴収は17年度まで府中央子ども家庭センターが一括して年1度、催告状を送付していたが、滞納者の把握がしにくく、18年度以降、各子ども家庭センターが行っている。府では「徴収は保護者とのトラブルになることもあり、効果的な方策を検討している」としている。


 まあ、子供への虐待については、親元から救済することが最優先事項ですし、世間一般には虐待されている時の一時避難費用を徴収できる事自体あまり知られていないでしょうから、お金を払えといっても平気で拒否するようなケースも続出するんでしょうね。(私もこの記事を見るまで国が全額負担しているものだと思っていました)
 とはいえ、この滞納額が大阪府だけで2.5億円ともなればこの問題は決して軽視できない額ですし、場合によっては、給与差押などの強制徴収も検討しなければならないのかもしれません。

郵政公社、「レタックス」を実質値上げ

2007-03-02 19:18:02 | Weblog
郵政公社、「レタックス」を実質値上げ 2007年2月27日 日経夕刊
http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20070227AT3S2701327022007.html
 日本郵政公社は27日、冠婚葬祭などの際に顧客にファクスなどで手書きの文面を送ってもらい、それを配達する「レタックス」と呼ぶサービスの料金体系を見直すと発表した。台紙の種類に応じて580―1700円まで5段階あった価格を4月から900円に一本化する。利用者の9割は最も安い580円の一般台紙を選んでいたため、実質上の大幅値上げとなる。
 レタックスの2005年度の利用件数は約580万通。事業損益は約27億円の赤字と低迷しており、民営化を前に値上げに踏み切る。配達日の3日前までに差し出すと110円を割り引きしていたサービスも廃止する。


 レタックスってどんなサービスだったかな…? と一瞬考え込んでしまいましたが、要は直筆のメッセージやイラストがFAXで送れるというサービスのことです。現在は冠婚葬祭や大学の合格発表に使われているのだとか…。
 まあ、今は家庭にもFAXが普及し始めていますし、E-MAILの添付ファイルで画像を送ることもできますから、利用者はかなり減ってしまったのでは…とも思えるのですが、おじいちゃん・おばあちゃんがお孫さんのお誕生日やお稽古事の発表会などにお祝いのメッセージを送るような使い方もできるでしょうし、値上げとはいえ存続してくれるだけまだ良かったかな…という気もしなくもありません。ただ割引サービスまでなくなってしまうのはお財布的には正直つらいですね。

年金保険料、2年以上滞納で強制徴収・厚労省案 

2007-03-02 19:15:56 | Weblog
年金保険料、2年以上滞納で強制徴収・厚労省案 2007年2月27日 日経夕刊
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070227AT3S2700E27022007.html
 厚生労働省は27日、社会保険庁改革法案の概要を自民党社保庁改革作業部会に提示した。国税庁に年金保険料の強制徴収を委託する未納者として、2年以上の長期滞納者や差し押さえ財産を特定できない場合などを例示した。非公務員型の社保庁の後継組織「日本年金機構」は2010年1月に発足。学識経験者による第三者機関が新組織で採用する社保庁職員を審査する。
 社保庁改革法案は社保庁の「廃止・解体・6分割」をうたい、年金の保険料徴収で民間委託を拡大し、国税庁による強制徴収も可能にする。3月中に国会に提出する予定だ。


 (国民)年金保険料の納付を強制にするのは良いのですが、過去に長期間滞納を続けたために、今から支払っても支給要件(原則25年)を満たすことができない人についてはどうするんでしょうね…。
 こういった人の保険料を高齢者専用の生活保護財源に回す選択肢も個人的にはありなのかな…という気もしなくもありませんが、そこまでやると懲罰的過ぎる気もしなくもありませんし、今滞納している方は当然強硬に反発してくる事が予想されます。
 国民年金保険料の納付率が中々上がらない中、強硬姿勢をとりたくなるのもわからなくもないのですが、具体的なQ&A集を事前に決めておかないと悪戯に現場の混乱を招くだけではないでしょうか。

平均寿命、男性は78.56歳・女性85.52歳 

2007-03-02 19:13:52 | Weblog
平均寿命、男性は78.56歳・女性85.52歳 2007年3月2日 
日経 http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070301AT1G0102K01032007.html
 厚生労働省は1日、日本人の平均寿命などをまとめた完全生命表を発表した。昨年7月に発表した簡易生命表の確定版で、2005年の平均寿命は男性が78.56歳、女性は85.52歳となった。前回調査の2000年から0.84歳、0.92歳それぞれ延びている。
 主要国・地域の直近の統計と比べると、女性は世界一、男性は4位となっている。
 同省は簡易生命表を毎年公表し、完全生命表は国勢調査で確定した人口を基に5年に一度発表する。昨年7月の簡易生命表は男性78.53歳、女性85.49歳。


 この伸び幅は5年間での伸び幅です。念のため。
 過去の簡易生命表によれば、昭和22年には男性50.06歳・女性53.96歳だったものが、昭和25-27年には男性59.57歳・女性62.97歳に、昭和35年には男性65.32歳・女性70.19歳に、昭和50年には男性71.73歳・女性76.89歳に、昭和60年には男性74.78歳・女性80.48歳に、そして平成17年には男性が78.56歳・女性85.52歳と順調?に平均寿命が伸びているようです。
 ちなみに世界の他の平均寿命の高い国と比べると、男性はそれ程でもないのですが、女性は日本が圧倒的に高くなっています。


第20回 生命表(完全生命表) はこちら
 http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/20th/index.html

健保もパート適用拡大・厚労省検討、負担増に反発も

2007-03-02 19:11:58 | Weblog
健保もパート適用拡大・厚労省検討、負担増に反発も 2007年3月2日 日経
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070301AT3S0101I01032007.html
 厚生労働省は、パート労働者へ厚生年金の適用を広げる際に、会社員向けの健康保険制度への加入も同時に進める検討に入った。会社員向け健保に加入すればけがをしたときの収入補てんの現金支給などの利点はある。ただ厚労省が1日示した試算によると、妻がパートで働く会社員の世帯でパート年収が120万円なら、年5万5000円の保険料負担が新たに発生する。一部には負担の減るケースもあるが厚労省案には様々な意見が出そうだ。
 安倍晋三首相はパートへの厚生年金適用拡大を盛り込んだ厚生年金法改正案を今通常国会に提出する方針。これを受け厚労省は年金を適用する労働時間条件を現行の「週30時間以上」から「週20時間以上」に広げる検討を進めている。
 健保の加入拡大は年金の適用拡大と対象を同じにする見通し。当初は20万―30万人に絞る方向だが最終的には300万人程度が対象になる可能性がある。厚労省は「パート世帯は、年金には加入できるのに健保に入れないとの不満がある」と強調する。


 健康保険と厚生年金は原則一体運用していますし、厚生年金の適用だけ広げて健康保険はそのままというわけにもいかないでしょうね。
 まあ健康保険の場合は、年金のように保険料を払いこんだからといっても、受けられる医療の水準が上がるわけでもありませんし、新たに適用される人にとってのメリットは私傷病で休業した時に傷病手当金が出るくらいのもの。
 ただ国保にはそもそも被扶養者という概念自体ありませんし、多分強引に法案を通すのではないかと個人的には予想しています。

健保の被扶養者認定緩和を要請、総務省が厚労省に 

2007-03-02 19:10:05 | Weblog
健保の被扶養者認定緩和を要請、総務省が厚労省に 2007年3月1日 
日経 http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20070228AT3S2801328022007.html
読売 http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20070228i112.htm
 総務省は28日、厚生労働省に健康保険法を改正し、健保の被扶養者の認定条件を見直すよう要請した。自分の兄姉を扶養家族に加えるには「同居」していることが必要で、兄姉が障害者の場合などに支障が生じているとの理由だ。弟妹は別居でも扶養できることとも矛盾するとしている。厚労省は8月までに法改正するかどうか決める。
 昨年、重度の知的障害の兄を持つ人から総務省に「同居するために自分は遠距離通勤を余儀なくされている」との行政相談が寄せられた。「行政苦情救済推進会議」(総務相の懇談会)が重度心身障害者の親族を認定する場合の同居規定を見直すべきだとの結論を出していた。


 う~ん 確かに同じ兄弟なのに年上は同居が要件になり、年下は同居していなくてもOKというのは、よくよく考えてみれば変ですね。
 これまで私は、兄や姉は親の扶養者になることはあっても同居もしていない妹や弟に養われることは普通ないだろうし、その一方で両親を早く失くした長男が社会人になって弟や妹の学費を出すケースを想定し同居でなくても扶養者にできるとしていると考えていたのですが、確かにこういったケースでは、実の親が既にお亡くなりになっている場合は、扶養者に入れるためだけに同居を余儀なくされるという不利益も考えられます。
 とはいえ、重度の知的障害者なら収入は皆無でしょうし、そうなると単独で国保に加入しても月数千円程度の負担。果たして法律の解釈を変えるまでの大きな圧力になるでしょうか?

企業年金連合会、ROEや増資も議決権行使の基準に

2007-03-02 19:07:23 | Weblog
企業年金連合会、ROEや増資も議決権行使の基準に 2007年2月28日 日経
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070228AT1D270DD27022007.html
 国内最大規模の年金である企業年金連合会は、3年連続で株主資本利益率(ROE)が8%以下にとどまる企業の取締役の再任に対し、株主総会で反対票を投じる方針を決めた。数値基準を設けて経営者に株主が投じた資金を効率よく利益に結びつけるように促す。
 ROE以外にも期中に発行済み株式数の2割を超える増資をした企業や買収防衛策を取締役会決議だけで導入した企業の取締役再任にも原則反対する。今年3月以降の株主総会から適用する。


 期中に発行済み株式数の2割を超える増資をした企業や買収防衛策を取締役会決議だけで導入した企業の取締役再任に反対するのはまだわかるのですが、ROEの8%は中々厳しい要件だと思います。
 アメリカや欧州の企業のROEが高いのは不採算事業を売却しやすいということを割り引かなければなりませんし、日本企業平均の2005年度のROEは9%前後ですから、3社に1社くらいはこの要件を満たしていないのではないでしょうか。
 つい数年前は日本企業ならROE5%を超えれば「中々やるじゃないか」という印象があったのですが、景気が下降し始めた時に抜本的な事業売却の難しい日本で今のROEの水準を維持できる企業はどれだけあるのでしょうか…。とりあえず数値ありきの運用はかえって危険ですし、慎重に検討するというくらいがちょうど良いのでは…という気もしますね。

東証大引け・4日続落――米株安を嫌気、13週移動平均割り込む

2007-03-02 19:03:19 | Weblog
東証大引け・4日続落――米株安を嫌気、13週移動平均割り込む 2007年3月2日 日経夕刊
http://www.nikkei.co.jp/news/market/20070302m1ds0iss1602.html
 2日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に4日続落。大引けは前日比235円58銭(1.35%)安の1万7217円93銭で、昨年末終値(1万7225円83銭)を割り込んだ。4日続落は昨年11月15―20日以来。1日の米株式相場が一時、大幅に下落したことを嫌気し、幅広い銘柄に売りが出た。外国為替市場で円安修正が進み輸出関連株の売り材料となった。日本時間10時30分から始まった上海株式相場が反発しているため、日経平均は後場の早い時間帯に下げ渋る場面があったが、13週移動平均(1日時点、1万7316円37銭)が上値抵抗線となり、その後は再び売りが優勢となった。東証株価指数(TOPIX)も4日続落。
 中国株の「バブル」崩壊懸念や米景気の先行き不透明感を背景とした各国株式市場の動揺が収束せず、東京市場でも投資家はリスク回避の姿勢を強めた。買い手控えムードが強まる中、前場に日経平均は裁定取引の解消売りで下げ幅を300円近くに広げる場面があった。企業収益は良好なため、株価調整は一時的との見方は根強い一方で、「国際的なマネーフロー(資金の流れ)が変調するかを見極めたい」として買いを手控える投資家は増えているという。日経平均は週末終値としては、昨年11月24日以来約3カ月ぶりに13週移動平均を割り込んだ。(以降省略)


 2月26日の終値で日経平均が18215円の年初来高値をつけた後は、わずか4日間で1000円も下落してしまったのですが、今回の下落は世界のほかの国でも共通しているだけに心配ですね。
 円高についてはとうとう117円台後半に突入してしまったようですが、もし115円を超えて円高になると今度は企業の業績にも大きな影響を与えそうな気がします。
 個人的な意見を言わせてもらうならば、週末に向けて下げ続けると、その翌週にどう影響が出てくるか全く読めないだけに怖いんですよね…。

 株や外貨建てMMFを保有している人にとっては売り時を失った形になってしまいましたが、今後株式相場や為替相場はどうなるのでしょう。単なる調整ならば良いのですが、この後調整期間が長引く可能性も完全に否定することはできないだけに、来週の相場の動きが気がかりです。