本家ヤースケ伝

年取ってから困ること、考えること、興味を惹かれること・・の総集編だろうか。

名古屋往復(6)。

2010-05-17 20:30:22 | 
28.久居13:10発

 一瞬来た方向に戻っているような錯覚。

29.津新町13:18発

 カラフルな塗装の中川行と遭遇したが見とれてしまって撮れず。あちゃ。
 名古屋には玉出スーパーはない。笑。あそこのチェーンは百円前後で買えるものがたくさんあるから、我々貧乏人にはとても便利なのだ。

30.津13:18発

 スナップを何枚か撮ったがことごこく失敗し不愉快になる。
 津というと、津ボートを思い出す。私は行ったことはないが、愛知県にいたときは『津ボートへ♪』というCM曲がテレビでよく流されていたのだ。
 『東海三県』というと通常愛知・岐阜・三重の三県を指すのであって、静岡県は「東海地方」ではあってもこれに含まれていない。三重県もときに近畿地方に含まれたりしてこれもはっきりしない。
 ちなみに競輪選手の世界では『南関東ライン』と言って、静岡県所属の選手はしばしば千葉県の選手と連携するのである(←私の耳学問であるが・・)。

31.江戸橋13:21-26.

 特急を2本待った。三重大学があるらしい。
 ここをなぜ「江戸橋」というのか知らないが、名古屋の人に言わせると名古屋弁が訛ったものが今の東京弁だと言うのである。笑。
 戦国武将の出自は名古屋周辺が多いし、家康は江戸へ移住する際多くの三河商人を連れて行って江戸の町の基礎を作ったのだから、この説には根拠がないわけではないのだ。w 

32.白子13:37発

 ここでようやく窓際の座席をゲットした。

33.伊勢若松13:42発

 田植え前の水田。
 どこの米が美味いとかまずいとか、我々も贅沢なものである。

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吉野家が反論「吉野家は儲かっている」
5月17日 07時00分『ゆかしメディア

 牛丼チェーンなどを展開する吉野家ホールディングスはこのたび、「昨今の一部報道機関の報道について」として、メディアの「負け組」論調に反論した。

 昨今「すき家」「なか卵」のゼンショーを「勝ち組」とし、一方で「吉野家」を「負け組」とする報道が目立つ牛丼業界。吉野家の2010年2月期の最終損益が89億円の赤字となり過去最悪に。ある意味で負けていることは確かだが、多くの問い合わせが来たために、あらためて説明したいということのようだ。

 まずは、株式会社吉野家単体の2010年2月期の業績を提示。売上高904億6000万円、経常利益 20億7300万円。この数字をもって次のように説明する

 「株式会社吉野家ホールディングスの2010年2月期の赤字決算は、主に株式会社吉野家以外の関連子会社の業績によるところが大きかったにも拘らず、吉野家が赤字の主因のように受け止めている方が多かったので、皆様にはご理解いただきたいと思います」

 つまり、牛丼店の吉野家自体は儲かっているが、他の関連会社が原因だ、ということを強く言いたいようだ。また、吉野家の4月の1店舗あたりの営業実績平均売上高は760万円(月あたり)で、セールでも効果は大きかったようだ。次のように反論する。

 「4月のセールにつきましても『効果が薄かった』という内容の記事がありましたが、セール期間中の入客数は前週比平均で203.8%でした。また、先月の営業実績は下記の通りでした。因みに、売上高についても勝ち負けで敗者のごとき論評ですが、少なくともこれまで吉野家が劣ったことはありません」

 吉野家は1980年に倒産。しかし、大人気漫画「キン肉マン」の主人公が牛丼を食べたことも一つのきっかけとなって牛丼が国民食にもなり、吉野家は息を吹き返した。

 だが、出版サイドが2008年に、キン肉マンの誕生29周年でキャンペーンを吉野家に協力を打診したところ、断られてしまった。ここで手を挙げたのが、「すき家」「なか卵」のゼンショー。原作者ゆでたまごの嶋田隆司さんは一時は、ファンからは「金で寝返った」とも言われたがそうではなく、こうした事情があったそうだ。

 この一件から、キン肉マンのファンが、吉野家離れを起こしたとも語られるようになった。事実、これで離れたファンもいるにはいたようだ。

 現状、吉野家とすき家の並盛の価格はすき家の方が安い。各メディアは原因を探すものの、大別すると正統派が価格戦略の差。そしてオカルト派がキン肉マンの呪い? としているようだ。

 また株価でもセンショーはほぼ右肩上がりなのに対して、吉野家は横ばい、もしくは下げ基調。投資家の判断はゼンショーを支持している。

 さて、今回の吉野家の反論、牛丼ファンはどのように受け取るだろうか。

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廃業、休眠、解散 自然消滅企業は倒産企業の2倍もあった
【政治・経済】
2010年05月17日 『日刊ゲンダイ』掲載

初の中小零細企業の実態調査で判明
●不況はドロ沼、大企業の好決算を信じちゃいけない
「廃業」や「休眠」「解散」といった公式な統計に表れない企業の“消滅”の実態が初めて明らかになった。
 帝国データバンクが行った調査結果には驚くばかりだ。09年度の「休廃業・解散」は日本全国で約2万7000件にのぼり、同年度の倒産件数の2.1倍にもなる。実は、この調査は、あくまで「確認」できたものだけであり、現実の件数はもっと多いというのだ。
 帝国データバンクの中森貴和氏がこう言う。
「倒産するにも、取引先への返済賠償、従業員への退職金、慰労金の支払いなどお金がかかりますが、休廃業や解散するところはそんな資金がないため、“夜逃げ”するのが大半です」
 中小零細企業がきわめて深刻な状況に置かれていることが分かる。
 もっとも多いのは「休眠」で、全体の35.8%、以下、「解散」(33.0%)、「廃業」(26.6%)と続く。業種別では「建設業」(33.1%)でダントツ。「小売業」(16.3%)、「卸売業」(15.0%)も多い。夜逃げ同然の消滅は地方へ行くほど増えている。
 主たる原因は、大企業が工場を海外に移転するようになったからだ。
「廃業や休眠、解散をする企業の多くは、大企業を頂点とするピラミッド型の産業構造の底辺にいます。いまや、その部分を中国や東南アジアが担うようになり、ピラミッドの底辺に仕事が回ってこなくなってしまった。日本企業の海外生産は今後、増える一方ですから、中小零細企業はいよいよ苦しくなります」(前出の中森貴和氏)
 大企業は海外生産で収益を伸ばすからいいが、“仕事”を海外に奪われて、捨てられた中小零細企業はたまったもんじゃない。当然だが、会社がなくなれば失業者が増える。こんな状態がこれから先も続けば、日本経済は沈没する。

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