気付かされた事

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「電波時計、東日本で時刻合わず　原発の避難地域に送信所］（３月２６日。朝日新聞）

 

東京電力福島第１原子力発電所の事故の影響で、東日本を中心に、電波時計が正確な時刻を自動補正出来ない状態が続いている。時刻合わせに使われる「標準電波」の送信所の１つが、避難指示の出た地域に在る為だ。送信所の再開の見通しは立っていない。

 

標準電波送信所は国内に２ヶ所在り、其の１つが福島第１原発から約１７キロの地点に在る「おおたかどや山標準電波送信所」（福島県田村市）。送信所を運営する情報通信研究機構によると、政府が同原発から半径２０キロ圏内に避難指示を出した１２日夜、職員を退避させた。普段は２～４人が常駐していた。

 

地震による建物や機器への被害は無いと見られるが、避難指示が解除されない限り、再開は難しい。もう１つの「はがね山標準電波送信所」は佐賀市に在るが、電波が届く目安は１千キロ前後とされる。関東地方では電波が届いたり、届かなかったりしている状況と言う。

 

此の為、カシオ計算機やシチズン時計等大手時計メーカーには１３日以降、電波時計に関する問い合わせが１日に１０数件在ると言う。セイコーウオッチは「一時的に時刻合わせの機能が使えない。」と販売現場で説明するよう指示した。

 

電波時計は時刻合わせの機能が使えなくても大幅に狂う事は無く、多くの製品は最大でも１ヶ月に１０秒の誤差が出る程度と言う。唯、時計は卒業や入学の記念に贈られる事が多く、業界は春商戦の真っ直中に在る。停波が長引けば、人気が高い電波時計の国内販売計画に影響し兼ねない。大手メーカーの推計では、電波時計の機能が付いた腕時計は、２００９年度に世界で６３０万個、国内で２３０万個販売された。

 

標準電波は個人用の時計の他、山間地の地震計等、計測機器の時刻合わせにも利用されている。気象庁は停波後、地震計を有線での時刻補正に切り替えている。

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今回の大地震では、色々な事に気付かされた。今回の「標準電波の送信所が機能停止。→電波時計が正確な時刻を補正出来なくなる。」というのも、恥ずかし乍ら初めて知った。

 

「オール電化住宅」に付いても、気付かされた事が在る。知人の家がオール電化住宅で、遊びに行った際には「基本的にガスが不要となり、炎による火災事故の不安が無い。」、「深夜電力を用いれば、給湯に掛かる光熱費がガス等に比べて安く済む。」等々、良い事尽くめな感じがして羨ましかった。しかし「大地震発生以降は停電すると、（ガスが無いので）調理が出来ないわ、床暖房が使えなくて寒いわ、照明が付かないわで完全に生活機能がストップしてしまった。」と嘆きのメールが彼から届き、「こういった場合には、大変なんだなあ。」と認識。（「ソーラー・パネルを設置＆蓄電すれば、停電時でも問題無いのでは？」とも思ったのだが、蓄電する為の装置が高価な上、其れ程多くは蓄電出来ないらしい。）

 

或る人がガス焜炉に付いて書いていたのも、非常に印象に残った。輪番停電明けにガス焜炉を使おうと思ったら着火しないので、「何でだろう？」と思って調べた所、着火の為の電池が切れているのが判明。「使える電池が置いてないか？」と家中を捜すも、着火の為の電池は「単１形」と余り使われないサイズだったので見当たらず。慌てて店で捜したけれど、ソールドアウト状態で暫くガス焜炉が使えなかったのだとか。「普段から単１形をストックしておかないといけないなあ。」と思い知らされたのは言う迄も無い。

 

「電気の在り難さを痛感させられた。」というのも、多くの人が感じた事だろう。そして「大勢が快適な生活を送れていた基盤には、原発への高い依存が在った。其の原発の１つが大事故を起こして近隣の人々が危険に晒されている現実を考えると、大勢の快適さは一部の人々を危険に晒す可能性の上に成立していたのだ。」という事も認識したに違い無い。「沖縄県民の犠牲の上に、日本の平和が維持されている。」とするならば、「普天間基地代替施設移設問題」と似た構図と言えるだろう。