古江彩佳「賞金の差ではなく、勝ち負けで」 大会連覇で逆転女王へ・・最後まで面白い

◇国内女子◇大王製紙エリエールレディスオープン 事前（17日）◇エリエールGC松山（愛媛県）◇6545yd（パー71）

 

2020－21年シーズンも残すところ2試合で賞金女王争いも佳境に入る。直近5戦で3勝をあげるなど2億3559万7575円を稼いで賞金ランキング2位の古江彩佳は「この位置にいることはうれしいし、今立っているところで楽しんで挑戦出来ている」と話した。

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今大会の優勝賞金は1800万円で、次週「JLPGAツアーチャンピオンシップリコーカップ」（宮崎CC）が同3000万円。前週に優勝した賞金トップの稲見萌寧とは約1700万円差だが、「意識はしていない。だけど負けたくないというのはあるので、賞金の差ではなく、(順位の)勝ち負けで頑張っていきたい」と闘志を燃やした。

 

2019年は4位、2020年は優勝と好成績を収めた舞台。「特に下りの傾斜の、グリーンがとても速い。グリーンの勝負になるのかな。毎日集中して、楽しんでラウンドができたらいい」とディフェンディングチャンピオンとして意気込んだ。

 

大会仕様でパー5がパー4に設定されている5番は「難しいですね。パーオンするのも難しいですし、パーオンしてもグリーンの乗せる位置によっては難しい」とスコアメークのポイントの一つとなりそうだ。

 

2020年大会の優勝インタビューでは兵庫・滝川第二高時代に気づいた「ボギーを叩かないこと」を力説。その信念は1年経った今も変わらない。「バーディを獲るのが上位には必要になるけど、ボギーを打たないことが一番大事」と語った。

 

貼り付け元  <https://news.golfdigest.co.jp/news/jlpga/article/142460/1/?car=top_nw_t02>

 

以上、GDOニュ－ス

 

賞金女王争いは、最後までもつれそうですね。

 

ボギーをたたかないことが一番大事と言っており、さすがと思います。

アマの私にとってはボギーはOK、ダボがダメですね。

 

『大王製紙エリエールレディスオープン』18日開幕・・女王争い、シード権争い、そして初優勝の行方は？

JLPGA ツアー2020-21シーズン第51戦『大王製紙エリエールレディスオープン』（賞金総額1億円、優勝賞金1,800万円）が11月18-21日までの4日間、愛媛県松山市・エリエールゴルフクラブ松山（6,545ヤード/パー71）で開催される。

主な出場者は、ディフェンディングチャンピオンの古江彩佳をはじめ、賞金ランキング、メルセデス・ランキングともに1位の稲見萌寧、ランキング上位の小祝さくら、西郷真央、西村優菜、勝みなみ。

 

前週を終え、賞金女王、JLPGA Mercedes-Benz Player of the Year（年間最優秀選手賞）争いが稲見、古江の2人に絞られた。今大会の結果次第では賞金女王が決定する可能性も－。

 

一方で、シード権を狙う選手にとって今大会が事実上の最終戦。賞金ランキング、メルセデス・ランキングの50位以内に入れば次年度の出場権が約束される。

※賞金ランキング一覧はこちら

※メルセデス・ランキング一覧はこちら

 

貼り付け元  <https://www.lpga.or.jp/news/info/52239>

 

以上、日本女子プロゴルフ協会

 

今回の試合、稲見の腰は大丈夫だろうか？

古江と稲見の賞金女王争いは、稲見が出場して最後までプレイできるかにかかっていると思う。

このトーナメントは非常に重要であり、シード権争い、浅井咲希が50位におり、死守できるか注目したい。

また、初優勝ができるか？セゴドンにも注目だ。

日本は台湾の現状維持を推進・・日本国の運命がかかっている。

中国の脅威に直面している台湾に対して日本は一貫して支援を表明している。公文書や政府声明による日本政府の支援文言には軍事的に台湾を防衛するという誓約は含まれていないが、日本の立場は従来よりも具体的かつ頻繁に表明されている。

 

 アナリストによると、中国の攻撃がインド太平洋地域全体に広がっている現在、台湾に対する中国の脅威を日本政府が懸念していることを台湾と中国に示している。

 

 日本は、台湾に近接する南シナ海と東シナ海の両海域、およびヒマラヤにあるインドと中国の国境沿いの地域の現状を一方的に変更しようとする中国の試みに公式に反対すると表明している。

 

2021年6月に発表された日本の直近の防衛白書では、30年ぶりに台湾の名前を挙げている。同白書には、「台湾情勢の安定は、わが国の安全保障や国際社会の安定にとって重要」と記載されている。 

 

戦略的には台湾は日本経済への主要な半導体サプライヤーとして日本にとって不可欠である。ブルームバーグの報道によると、台湾の南にあるルソン海峡は日本国内の電力供給に必要な燃料タンカーにとって重要な輸送経路である。

 

台湾は独自の民主的に選出された政府によって統治され、独立した軍隊を維持しているが中国は台湾を自国の領土と主張している。 

 

AP通信の報道によると、中国は2021年10月初旬に台湾南西岸付近で149回の軍事飛行を実施し、台湾の防衛軍はスクランブル発進を繰り返した。

 

2021年6月の同様の活動を受けて、岸信夫防衛大臣は台湾の平和と安定は「日本に直接関連している」と述べ、同省は中国と台湾の関係を定期的に監視している。 

 

岸防衛大臣は、李登輝（Lee Teng-hui）前総統の追悼式に出席するため2020年9月に台湾を訪問した。岸防衛大臣は、台湾に最も近い日本の島である与那国島を訪問した際、中国が同島を侵略する可能性について懸念を表明した。2021年6月に開催されたハドソン研究所のイベントで、中山靖秀防衛副大臣は日本と台湾を「本当に親しい」間柄の「兄弟」である表現した。

 

ランド研究所の日本防衛アナリストであるジェフリー・ホーナン（Jeffrey Hornung）博士はFORUMに対して、「日本政府は新疆ウイグル自治区、インド、香港そして南シナ海での中国の活動を注視しており、すべての場所で中国の活動が活発であることが確認され、特に台湾に対する中国の行動が本格的に強化されていることを確認しています。今までと違うのは、台湾が日本の安全保障にとって重要であると公言して意思表示をしている点です」と述べている。 

 

ホーナン博士は、この言葉遣いの変更は高度で十分な装備を備えた軍事力を持つ米国の同盟国が台湾の現状を維持することの重要性を自国の安全保障として認識していることを中国政府に知らせるものだと説明した。 

Indo-Pacific Defence Forum

 

貼り付け元  <https://www.epochtimes.jp/p/2021/11/81954.html>

 

以上、大紀元ニュース

 

中国の好きにさせてはダメだ。

さらにアメリカ依存の考えも後で裏切られるリスクがあり、ダメである。

やはり、自国は自国で守るが基本です。

 

維新と国民が改憲を発言しており、自民党は公明を切ってでも改憲を急がないと日本国の存続が危うい。

 

皇室も眞子さまの動きが引き金になって皇室破壊の方向に舵が切られた。

日本国民だったら、危機感を感じてほしいものだ。

ソフトバンク、中国IT規制強化の影響で赤字「対中投資を継続」＝孫会長・・売国奴

ソフトバンクグループの7〜9月期決算では、最終的な赤字は3979億円だった。対中投資で大きな損失を被ったが、孫正義会長兼社長は投資を継続する意向を示している。中国メディアは、ソフトバンクグループは中国政府による情報技術企業規制の最大の「被害者」だと表現した。

 

ソフトバンクグループの純資産価値（NAV）は、今年6月30日からの3か月で約6兆円減少し20.9兆円となった。NAVに占める中国EC大手アリババ集団の割合は、2020年9月30日の59％から現在は28％まで低下。現在、NAVで最も大きなシェアを占めているのは傘下の投資事業ビジョン・ファンドで、1年前の16％から44％に増加している。

 

ソフトバンクグループの中国における投資について、孫正義社長は、アリババグループの株価が急落したことに加え、過去3か月で中国の配車サービス「滴滴出行（ディディ）」の時価が急落したことによって、中国における資産が純資産額の36％（9月30日時点）にまで減ったと述べた。

 

今年4月から半年間の中間決算では、最終的な利益が3635億円と、前の年の同じ時期と比べて80％減少した。孫社長は会見で「中国で稼いだ利益をこの3か月ですべて吐き出した」と表現した。

 

ビジョン・ファンド事業だけでも、中国における資産額はこの3か月間で約1兆5000億円から1321億円に減少している。現在ビジョン・ファンドの投資先は、中国と米国がそれぞれ19％と35％を占め、他の地域が46％となっている。

 

ソフトバンクグループは先月、日本のスタートアップ企業に初めて投資したことを明らかにした。孫社長は今後、日本企業の投資先を増やしていく考えも表明した。

 

中国当局はIT大手など民間企業に対する統制を強めている。このため、アリババと滴滴出行の両社は時価総額が急落した。中国規制当局が昨年11月にアリババの金融子会社アントグループの新規株式公開（IPO）を中止して以降、アリババの株価は約3分の1に暴落している。さらに、アリババは当局から記録的な3000億円もの罰金を科せられている。

 

中国メディアは、中国政府によるIT企業規制の最大の「被害者」は、ソフトバンクグループであると報じた。孫氏は会見で、現在の状況は「冬の木枯らし、大嵐の中に突入」と述べた。

 

しかし、説明会での質疑応答で、孫氏は中国市場への投資を継続すると答えた。同氏によれば、ソフトバンクはこの3か月間に中国市場で巨額の損失を被ったものの、そのリスクはまだ管理可能の範囲内だという。

蘇文悦

 

貼り付け元  <https://www.epochtimes.jp/p/2021/11/81910.html>

 

以上、大紀元ニュース

 

＞中国メディアは、ソフトバンクグループは中国政府による情報技術企業規制の最大の「被害者」だと表現した。

ソフトバンクは、アリババの株を大量に持っており、被害は大きい。

 

この孫正義は日本に対する愛国精神は全くない。お金のために動く人間であり、竹中とか、孫により日本人は貧乏になっている。

 

やはり、こういう売国奴には報復が必要だ。