博多で食べる一押しは・・・烏賊差しだねぇ 
大きなイカでしょ
美味いよぉ～時期でいろんな烏賊が出るようです
ちょいと、角度変えて。。。
最近は撮影しないと手を付けない～そんな躾が良いでしょ
はい、旨かったんだぞぉぉ
おまけ 
金正日（キム・ジョンイル）総書記の元専属料理人、藤本健二氏（仮名）が２５日夜、毎日新聞の取材に応じ、再訪した北朝鮮で金正恩（キム・ジョンウン）第１書記と面会したことを明らかにした。
相次ぐ核ミサイル実験について金第１書記は「戦争する気はない。外交の人間がアメリカに近づくと無理難題を突き付けてくる。むかっとしてミサイルを発射している」と発言したという。
金第１書記と面会したのは藤本氏が平壌に到着した１２日夕。市内の宴会施設で妹の与正（ヨジョン）氏や側近の崔竜海（チェ・リョンヘ）書記らを交え、３時間にわたり食事をともにした。赤ワインで乾杯した後、金第１書記はまず「日本国は今、我が国をどう見ているのか」と質問、藤本氏が「最悪です」と応じると「そうか」とうなずきながら聞いていたという。日本人拉致問題への言及はなかった。
藤本氏は「宿舎の高麗ホテル玄関で待っていると、金第１書記自らベンツを運転してやってきたのに驚いた。いつ来てもいい、困ったことがあれば言ってくれ、と声をかけてもらった。私に日本政府との橋渡し役をしてほしいのだと思った」。藤本氏によると、金第１書記からの招待を受け、１２日から２３日まで訪朝していた。
燃費性能を高く見せるため、データを改ざんしていた三菱自動車が、不正を行った4車種以外にも、1990年代から同様の手口で、データの改ざんを行っていた可能性があることが、関係者への取材で明らかになった。
三菱自動車は、4車種のあわせて62万5,000台で、燃費性能試験に使用されるデータを意図的に改ざんしていたほか、2002年ごろから、10車種で、国の定める走行試験とは違う試験を実施していた。
このうち、データの改ざんは、2輪駆動車のデータを流用したり、走行試験をせずに、机上の計算だけの数値を国に提出していたことが、新たに明らかになった。
た、これまでの国の立ち入り検査などで、こうしたデータの改ざんが、リコール隠しが発覚した以前の1990年代から行われた可能性があるという。
三菱自動車は、こうした内容の調査結果を26日午後4時に国土交通省に報告し、そのあと、記者会見を行う予定。
でぇ～こんな流れもありだねぇ
「どこに売却されるのか」――。不正が発覚し、株価が急落している三菱自動車。すでに市場の関心は、身売り先に移っているという。売却先として急浮上しているのが、日産自動車だ。経済ジャーナリストの福山清人氏が言う。
「もともと、日本は自動車メーカーの数が多すぎる。電機メーカーはバブル崩壊後、再編が進み数が減ったが、自動車業界は手つかずのまま。経産省も再編合併を進めたいはず。今、候補に挙がっているのが、日産による三菱自動車の買収です。ちょうど補完関係にある。というより買う会社は日産しかないでしょう。軽自動車に力を集中させているスズキとダイハツは最初から買うつもりがない。トヨタとホンダは自分たちで軽自動車を生産できる。でも、日産だけは、自前で軽自動車を造っていない。三菱にＯＥＭ生産を委託していたのもそのためです」
その一方、投資ファンドが触手を伸ばすのではないかという見方も出ている。安く買い叩いた後、海外工場や走行試験コースなど、売れる資産を売り払い、軽自動車の部門を日産に売却するというシナリオである。
その場合、三菱自動車を上場廃止にするケースもゼロではないという。
「上場したままだと、なにかと制約が多い。ＭＢＯ（経営陣による買収）などで上場廃止させた方が、事業売却などがやりやすくなります。すかいらーくも、ファンドが資金を出し、ＭＢＯによって上場廃止になっています」（業界関係者）
２００４年、リコール隠しが発覚して倒産寸前に追い込まれた時は、三菱グループに救済されたが、さすがに今回は、無傷では済みそうにない。
徳島じゃあ、黒はんぺんんて無いでしょうからと・・・
良い感じに揚げてあります 
美味いぃぃ
でえ～ちょいと遅れ気味にカツオの刺身が出てきました。
やれやれっと～揃いましたね
ふむ、こりゃあ、良いカツオだぁぁ
いゃあ、満足、満足
ひょんなご縁でお付き合いが・・・
大阪維新に参加することになりましたと～次の選挙は何時になるのか流動的ですね
少し気持ちだけ寄付しました
大企業で相次ぐ「お家騒動」や、新興企業の相次ぐ不振は、目まぐるしく変わる経済環境の中で企業という組織がいかに脆弱かを認識させる契機となった。そこで改めて注目を集めているのが「財閥」だ。古くから日本経済を支えてきた信頼感と強大な組織力が見直され、雑誌でも大々的に特集が組まれている。
その中で突出した力を持つのが、「三菱」「三井」「住友」の各財閥を祖とする3大グループである。
その規模と影響力は数字を見れば明らかだ。3大グループの主要企業が集まるそれぞれの「社長会」に加盟する企業の純利益を合計すると約6兆4561億円。これは、大企業（資本金10億円以上）の純利益全体の18.96％を占める。実に、日本経済の2割の利益を3大グループが生み出している。
「社長会」加盟企業の数は三菱グループが29社、三井グループが26社、住友グループが19社だ。
各企業別に見ても、3大グループに属する18社が純利益ランキングの上位100社にランクイン。ちなみに1位のトヨタは、戦後の経営危機を三井に助けられ、豊田家と三井家も縁戚関係にあることから三井の社長会（二木会）にオブザーバーとして参加している。
トップ100には入らないものの、繊維の東レ（三井）、パルプ・紙の王子ホールディングス（三井）、石油のJXホールディングス（三菱）など、各業種の売上高トップ企業も軒並み3大グループの企業だ。
各財閥の発言力はグループ内に止まらず、経済界全体に波及している。財界の意思決定機関ともいえる経団連では、会長の榊原定征・東レ相談役最高顧問（三井）をはじめ、会長・副会長計15人のうち、9人が3大グループ企業から選出されている。経済ジャーナリストの福田俊之氏がいう。
「3大グループはいまなお圧倒的なスケールを誇る。グループ内の横のつながりもあり、その影響力は計り知れない。現在も財閥系企業が日本経済を支えている」