深層崩壊

舟原は土砂災害危険地域に指定されたが、どうもこの指定は不十分なもののようだ。最近起きている土砂災害は、過去の土砂災害とは性格が変わってきているようだ。ＮＨＫでは２年前にすでに最新研究が放送されていた。新しい気象状況がもたらす記録的な豪雨が、土砂災害の概念を大きく変え始めている。昨夏、台湾南部のなだらかな山が、大雨によって頂上付近から大崩壊を起こした。深層崩壊と呼ばれる巨大土砂崩れが、集落を襲い500人の命を奪ったのだ。ハザードマップで安全とされていた場所で発生した大災害は、日本の防災関係者に大きな衝撃を与えた。実は台湾と類似した地形の多い日本でも、深層崩壊は頻発し始めている。専門家による調査で次々と危険箇所が見つかる中、新たな災害から住民の命をどう守るか、対策の最前線を追う。放送日が２０１０年６月となっている。私が見たものは再放送である。

この放送の予測通り、土石流の起こる様相が変わってきている。昨年の奈良や和歌山での土砂災害は深層崩壊と言われた。雨の降り方の変化が、局地的豪雨と言う形になっている。原因は地球温暖化である。日本近海の海水温が上昇してきたことだ。夏場熱帯並みの海水温が日本近海に広がってくる。当然日本近海で、蒸散して行く水量が増える。どんどん雲が湧き日本列島に流れ込んでくる。台風もより大きくなる傾向がある。ゲリラ豪雨、竜巻、突風の頻度も増している。当然雨量が今までと変われば、土砂災害も起きやすく成る。大きく言えば地球温暖化が進んでいる結果だ。今まで安全と思われた場所でも、意外なメカニズムで深層崩壊が起こる。深層崩壊と言うものがどういうものであるかは、砂防学会の報告が詳しい。対策として以下の４点が提言されている。
１、深層崩壊の特性を踏まえた警報の運用
２、安全な避難場所の確保
３、前兆的現象の監視と避難への活用
４、災害時の避難行動等の分析と地域防災計画へのフィードバック

砂防学会の報告であるにもかかわらず、深層崩壊は土木的な対応では防げないということだから皮肉である。防げない以上どう避難対応するかが重要である。１、発生する可能性のある個所を特定する。これはほとんど行われてはいない。舟原の土砂災害指定も、従来の表層の崩壊に伴う、土石流の発生の危険個所指定である。深層崩壊については、関東大震災の時に起きた崩壊個所は、かなり参考になるはずである。舟原にもあると聞いている。プレートに押されて湾曲した地形個所と言う意味では、特定を神奈川県が行う必要があるのだろう。２、住民への警報態勢の構築。特定された場所に監視体制を作る必要がある。そして、適切な避難警報の発令。川で言えば、上流部の監視体制の構築。３、避難場所の確保。どこが安全かは一概には言えないようだ。専門家が地形や避難経路を検討したうえで、地域ごとの細かい非難個所を決める必要がある。

こうした大きな地域防災体制の構築と同時に、それぞれの住民の判断が重要になる。いざという時に、自分がどうするかと言う事を考えなければならない。どこに逃げるのか。久野川に沿って下流域に避難すると言うのでは、私個人としては不安が大きすぎる。指定されている避難方法であるが、久野小学校に避難することは避ける。避難するとすれば、フラワーガーデンか環境事業センターではなかろうか。諏訪野原公園の駐車場も良いかもしれない。諏訪野原方面への避難は、久野川筋から外れている高台なので安全と考えている。状況に応じてとなるが、車に避難用品を積んで駐車場に向けて逃げると言う事が第一だろうか。歩いてということは考えにくい。すでに歩いてしか行けないような状況では、家にいることとどちらが安全かは判断が難しい所である。車が集まり過ぎて、混乱も起きるだろうが、今のところは避難場所には指定されていないから、そう集まる人もいないと思われる。地域全体の対応と言う事に成ると、今のところ良くわからない。


昨日の自給作業：機械整備２時間　小麦畑の草刈り２時間　累計時間：７時間