同期入社のＫ氏の「お別れの会」に出席した帰りに突然革靴の底が割れてしまって、往生した”不幸中の幸い”事件

　２５日は名古屋の金山橋の脇にあるANAクラウンプラザホテルグランコート名古屋で開かれたK氏のお別れの会に出席するため、名古屋へ行った。K氏とは会社の同期入社の仲で、昭和４３年に入社した際に同期５０人ほどのなかで２人だけ名古屋配属となった。聞いてみて同じ名古屋出身で、高校は県立のライバル校、大学も東京の早慶卒で、３年ほど新人生活を送り、東京本社に転勤となったが、K氏は６年ほどで退社し、稼業の瀬戸物の卸会社に勤め、父親の後を継いで社長、会長となり、ずっと経済人として過ごしてきた。それが、昨年４月、ゴルフをした直後に突然大動脈解離を発症し、ほどなく亡くなってしまった。奥さんからその旨の連絡を受け、お弔いの手紙を出したところ、年明けにも「お別れの会」を開催するとの連絡をもらい、コロナ禍のなかどうなるか、と懸念していたが、なんとか開催に至った。

　開催の２０分くらい前に会場に着くと、中に案内され、手渡された故人の足跡を読んでいて、故人が陶磁器業界で華々しく活躍していたことや、地元のロータリークラブの会長をしていたり、亡くなる直前に旭日双光章を受賞していたことなどを知り、改めてＫ氏の活躍ぶりに目を瞠った。そして、故人が３人の娘さんがいて、いまの社長は３女のお婿さんであることが分かった。開始の２時になって、祭壇前に案内され、手元にあった花を祭壇に手向け、お弔いをし、会場を見渡すと結構な人数の参加者で、ちょっとした３密状態だが、名古屋は東京ほどコロナウイルス感染がひどくなく許される状況であると感じた。

　それにしてもほとんど知った人がいないなと思ったところへ、同じ会社の同期生のＵ氏にめぐり会って、救われた。聞けば、大学の同じゼミだったという。話し込んで１時間くらい経ったところで、このまま会はお開きとなることを見越して、失礼することにした。で、ＪＲ金山橋改札にさしかかったところで、靴に違和感があったので、見たところ、左の革靴の底のところが大きく剥がれていることを発見した。足を持ち上げてみると、底の半分」が下へダラリと垂れ下がってしまっているではないか。足をあがると、底が割れてしまったようになり、極めて悪きにくい。左足を床につけたまま、ずらして歩くしかないことになる。平坦なとことはいいが、高低差のある階段などは歩きにくい。

　この靴は購入したのは１０年以上前で、少なくともここ５年くらいは履いたことがない。考えてみれば、革靴の底はゴムで、なんらかの接着剤で接着しているのだろう。それが１０年も経てば、接着の効果が薄れて、こうして剥がれるようなことはいつでも起きることなのだろう。たまたま、遠く出張した名古屋で起きたということだろう。とりあえずはなんとか、このまま足を引きずるような形で歩かざるを得ないだろう、よそ目には足を痛めているのだろいう、とでも映るかもしれないが、とにかくはゆっくりとでも歩むしかない、と覚悟を決めて、まずは名古屋駅までたどり着いた。駅の周辺で靴磨きや、売店で接着剤らしきものがないか、見てみたが、見当たらない。で、予定していた買い物を終えて、まずはなんとか家に帰ることにし、なんとか足を引きずり、新幹線に乗り込み、新横浜で降り、バスで溝の口まで来て、家に辿りついた。

　以前にもこんな経験があったような感もしないではないが、まあ、不幸中の幸いで、ちょっとした不安を感じるだけで事は済んだ。でも革靴を履いて出かけることの多いことを考えれば、こうしたことはだれにでも起こりうることである。Ｋ氏のお別れの会が忘れられない思い出となったわけではあるが、人生何が起きるか、わからないことだけは言えそうである。そんなことのために接着剤は旅の必需品として持ち歩くこととは言いたくはないものの、なんらかの備えを取る必要はありそうである。家に帰って１００円ショップで購入してあった万能接着剤で接合してみたが、それで解決するかどうかはもう少し様子をみてみないとわからない。

菅首相肝入りのデジタル庁が９月から動き出すが、所期の目的を達することはできないことは目に見えている。

    政府は９日、デジタル庁を９月に創設するなど６４本の法案を閣議決定し、衆院に提出した。デジタル庁創設は菅首相肝入りだけに首相自らがトップに就き、担当大臣や副大臣を配置し、事務方のトップには特別職のデジタル監を置き、他省庁への勧告権を持ちながら国の情報システムの整備・管理や地方自治体のシステム共通化に向けた企画・総合調整などを担う体制を整える、としている。しかし、いかにもものものしいこの構想はいままで政府、地方自治体が取り組んできた情報システム化を単に統一的にまとめるだけのもので、当たり前のことで、いままで手がつけられていなかったことが不思議なことで、改めて大々的に取り組むことは極めていかがわしいことである。

　これまで政府各省庁は多大な予算を遣い、情報システム化に取り組んできた。民間企業もそうだが、どこの組織も組織内の仕事を効率的に進めるために情報システムを構築し、仕事のあらゆることをシステム化に載せ、それぞれ経営情報システムなり、製造情報システム、販売情報システムなど作り、それらのもとに効率的に業務を推し進めてきた。民間企業では年間売上高の３％程度を計上し、そうした費用に充ててきた。もちろん、情報システムの構築にあたってはコンピュターメーカーやソフトウェア会社の協力を得て、行っている業務に応じた最適なシステムを作り上げてきているはずである。このため、どこの企業も最近は経営陣の一角にＣＩＯ（最高情報責任者）なるものを置き、社内の情報システムがうまく機能しているかを全社的な観点からウオッチする役割りを担わせている。

　だから、政府の今回の措置はすでに民間企業が行ってきていることを遅ればせながら取り入れたにすぎないことであり、むしろ今頃取り組んでいるのはいかにも遅いことだと言わざるを得ない。こんなに仰々しく行うことはなく、官邸のなかにデジタル担当の部署を作るだけでせいぜい事足りることでもある。デジタル庁には総勢５００人からのスタッフをそろえるというが、すでに各省庁には情報システムを担当する職員があそらく総勢あわせてその１０倍程度はいるのではないか、と思われる。それらとの調整作業をいかにして進めていくのか、がまずは大きな問題である。

　情報システム化する場合、どういったことをシステム化するかといったことがまず問われなければならない。実際の業務を精通する人にやってもらいたいことを聞き、それを情報システム化を担当するエンジニアに技術的に解き明かしてもらうことになる。エンジニアにはコンピューターそのもの以外に通信、それにインターネットについても通暁した知見を持ち合わせている人が必須の能力が求められる。応用面とこうした技術面の両方を兼ねそろえた人がいればいいが、大概の場合は分業となる。問題は全体を管理する人は両方を通暁した人が望ましいが、そんな人はおいそれと見つからない。今回のデジタル庁のスタッフに少なくともそうした人が２，３人はいないと思っていることを実現することは難しいだろう。

　今回のコロナウイルス禍ななかで、昨年９月以来コロナウイルスの感染状況を追跡できるはずのCOCOA（新型コロナウイルス接触確認アプリ）
が機能していなかったことが最近になって判明した。全世界に日本がデジタル後進国であることをはっきりと暴露したことは間違いなく、菅首相が国会で「大変申し訳ない」と謝罪」した。これは明らかに厚生労働省、および官邸に応用面と技術両面に通暁したスタッフが１人もいないことを物語っている。おそらく全省庁見渡してもこうしたスタッフは１人いるか、いないかだろう。民間のどこかにそうした人はいるだろうが、よほどの高給を出さないとスカウトできないだろうが、まずは応じてくるとは思えない。ということはいくらデジタル庁を作りました、と言っても所期の目的を果たすことにはならないことはいまから目に見えている。

 

 

 

 

 

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菅首相よ、「オリンピック組織員会の会長は組織員会が決める」など世迷い言はやめて、森会長に辞任を迫るべきである

　森喜朗東京五輪・パラリンピック大会組織委員会会長の女性蔑視発言をめぐる問題は８日になって、大会ボランティアに登録している8万人のうち３９０人が辞退を申し入れ、これまでに合わせて４５５０件の意見が寄せられ、関係者に大きな動揺が走っている。これに対して二階俊博自民党幹事長が「瞬間的なもので、落ち着けば考えもまた変わる」と発言し、火に油を注いだ。海外にも大きな反響を呼んでおり、ただでさえ、コロナウイルスの感染拡大下での開催という難問を抱えている最中にオリンピック憲章を正面から否定するような発言はも黙視するわけにはいかない情勢となってきた。

　菅首相は国会の予算委員会で「国益にとって芳しくない」と苦しん見解を明らかにしたが、早稲田夕季議員から「国益に芳しくないのなら、続投するべきではないのではないか」と問われたのに対し、「それは私が判断する問題ではない。組織員会で人事を決める。独立した法人としての判断を私は尊重する」とはぐらかした。東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は確かに理事会なりで、会長を決めることになっているが、森会長はじめこれまでの会長は首相、もしくは官邸サイドで決めたのを組織員会が形式通り認証するという手続きを踏んできたのではないだろうか。副会長なり、理事は首相や官邸の意向を汲んで決めてきたのに過ぎないのではなかろうか。だから、菅首相が「組織委員会で決めてもらう」と言ったのは逃げでしかない。

　森発言は３日に「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかります。女性理事の1人が発言すると他の女性理事が競って発言し、時間がっかります」と発言し、翌日に謝罪し、撤回したが、その際の対応のまずさも加わって、日増しに森会長に対する批判は増大して、辞任要求騒動にまで発展してきている。男同士だけの酒飲みの雑談でするような内容をＴＰＯもわきまえず口走ってしまった森会長自身に最大の責任があるのは当然だが、こんな人を五輪・パラリンピック大会組織委員長なるかくも大事な要職に就けている菅首相こそ責められるべきである、ということになっている。

　この背景には肝心の東京五輪・パラリンピック大会があと半年弱後に開催というこの時期に、しかもコロナウイルス感染防止に国を挙げて取り組んでいる国難の場面で、公明正大に開催しなければならないという場面で、足元からそれに水をぶっかけるような言動が肝心かなめの大会組織委員長の口をついて飛び出すという間の悪さがある。これは誰が見ても”芳しくない”というのは明らかだろう。ならば、菅首相は英断を持ってバッサリと森会長の首を切って落とすべきだ、と思う。ここは「人事は組織委員会が決める」などと嘘八百を言い立てるのではなく、自らの見解をきちんと貫くのが首相の役目である。

　舛添要一前東京都知事によると、森会長は五輪・パラリンピックのうような大きな大会をまとめていくのは卓越した能力を有し、大会終了後のかっかた経費の精算や仮に収益があがった場合の収益の配分を行うことを余人を以て代えがたい能力を有しており、いま森会長に代えてだれを持ってきてもうまくこなせない、という。特に、国、東京都、それに関係団体のどこにでも納得できるような合意案を求めるのは至難の業だ、という。森氏がとてもそんな能力を持っているとは信じがたいが、舛添氏がそういうのなら少なくとも1人はそう思っている人がいる、ということだろう。たとえ、」そいうだとしてもだからといって、森会長を続投させるのはいかがなものかと思う。ここは菅首相の英断を望みたい。

追記１（２月１２日）森会長はIOC（国際オリンピック委員会）の再度の非難、そしてトヨタ自動車らスポンサー企業の問題提起にあって、遂に１１日に辞任を表明するに至り、後任に評議員の川渕三郎氏を指名した。菅首相はいまになって「後任は若手か、女性がいい」と言ったと伝えられているが、いまさらそんな発言は何の意味も持たない。自ら森氏に引導をわたしたうえでの発言ならまだしも、ここでも全くの無策ぶりをさらした。これで万事解決か、となるかは川渕氏が「森会長を相談役にする」との意向が伝えられているので、そんなことがまかり通るわけがなく、さらに問題は長引きそうな見通しである。今回の騒動に最終的な役割りを果たしたのがオリンピックの最大スポンサーの米NBCの意向だ、言われている。となると、あのＮＢＣが東京オリンピックの開催をどう見ているかがカギとなるが、これで東京オリンピック開催は霧の彼方へ消え去ったことだけは間違いなさそうだ。　　

追記２（２月１８日）その後、組織委員会は森会長の辞任を受け、御手洗富士夫キャノン会長を委員長とし、女性の理事ら４人を含むメンバー８人から成る会長選考員会を発足し、昨日までにオリンピック担当大臣の橋本聖子氏に依頼することを決め、本決まりとなった。菅首相ら政府首脳の意が通ったということだが、一部に推されていた安倍前首相が会長にならなくてよかった。とはいえ、お粗末な女性蔑視の発言による会長交代劇がＩＯＣ（国際オリンピック委員会）はじめ世界のオリンピック関係者 の目にどう映ったのか、を冷静に考えなくてはならないだろう。特に開催が５カ月後に迫っているこの時期にそんなことに力を注いでいる場合か、まずは開催そのものをどうするかなど橋本新会長にとって幾多の難問が待ち受けているのは間違いなく、これまで政権の受け売りの発言しかしてこなかった橋本聖子氏が捌いていけるのか、疑問なしとしない。