改ざんや捏造（ねつぞう）など不正行為が認定された科学論文は、理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーによるＳＴＡＰ細胞論文以外にも数多い。多くの場合、論文は撤回され、責任者は免職など厳しい処分を受ける。
「若い研究者が画期的な成果を上げたが、捏造だった」という流れが今回の事例とよく似ているのが、２０００年から０３年にかけて、米ベル研究所の若手研究者が起こした事件だ。
２０歳代の研究者が高温超伝導の研究で科学誌「ネイチャー」や「サイエンス」に次々と論文を発表。「ノーベル賞確実」と称賛された。しかし、世界中の誰も再現できず、データに不自然な点も多数指摘された。調査の結果、計６３本もの論文はすべて撤回、研究者は解雇された。調査のきっかけになった「再現ができない」「データが不自然」という指摘はＳＴＡＰ論文と共通する。
日本では０５年、大阪大医学部の６年生が主執筆者となり米医学誌「ネイチャー・メディシン」に発表した論文で、実験データが捏造だったことが明らかになった。論文は撤回された。学生は倫理教育プログラムを受け、教授２人が停職処分になった。
万能細胞を巡る捏造では、０４年に韓国・ソウル大教授が「サイエンス」に発表した論文事件が有名だ。
「ヒトのクローン胚（はい）からＥＳ細胞を作った」という内容で、世界初の成果として大きな関心が集まったが、翌０５年に捏造が発覚した。執筆責任者の教授は罷免（ひめん）、他にも教授６人が停職や減俸などの処分を受けた。
組織ぐるみの大量不正もある。東京大の分子細胞生物学研究所教授のグループが１９９６～２０１２年に発表した論文計４３本で画像の切りばりや使い回しなどの不正の疑いがあると、昨年１２月に東大調査委が中間発表した。教授は辞職した。一連の研究には約１５年間で３０億円以上の公的研究費がつぎ込まれていた。
０４年にノーベル医学生理学賞を受けた米国のリンダ・バック博士らは、０１年にネイチャーに発表した論文を７年後に取り下げた。実験データと論文の内容に不一致があるという指摘を受けて、調査委が不正の有無を調べていた。ただし、ノーベル賞受賞は取り消されていない。（中村通子）
朝日新聞
2014.4.1