宮城県の仙台育英高校が22日、夏の甲子園で優勝。東北地方初の優勝。おめでとう。
研究公正の活動を続けて驚くのは、でたらめな扱いで不正を隠蔽する研究機関が多いことだ。通報に対する回答や調査結果を見ると「またか！」と思うほど隠蔽が多く驚く。
阪大・国環研事件、東大医学系事件、東大医科学研、京大再生研、大阪歯科大学、山口大学、国環研の盗用事件などが近年の事件例。
研究機関が研究不正を認定しない理由があからさまに不適切で恥ずべき隠蔽ばかりだ。例えば阪大・国環研事件は顕名通報を規定に違反して調査せず、意図的に虚偽記載して全結果と主たる結論を書き換えた大量訂正による隠蔽を黙認して捏造の隠蔽を行った。日本計画行政学会でさえぐるになっていることも驚く。さらに国立環境研究所は解説記事であること等を理由に盗用を否定し、懲戒処分も行わなかった。科学コミュテニィーに対して資料などを示して文献を伝えていれば口頭発表やネットの議論でも研究不正の規制対象になる旨をきちんと通知されても国立環境研究所は無視した。その他、あからさまな加工による改ざんでも結論に影響しないので改ざんでないとしたり、学術誌が捏造等を公表して強制撤回したのに本調査をせずに不正を否定したなど、でたらめな扱いが多い。
このような扱いは「不正は不都合なので認めたくない」という考えが先にあり、でたらめな扱いで不正を否定して隠蔽するということで、一言でいえば研究機関が腐っているということである。
こうした研究機関のうち少なくないところが「隠蔽すれば何事もなく解決する」と本気で考えている。このような考えは極めて甘い。こんなことを行うと懲戒処分や公的研究機関からの罰則を避けられても、いろいろなところで見えない足かせがはたき長期間にわたって不利益を被る。例えば大阪歯科大学はでたらめな扱いで不正を隠蔽したが、非難が著しかったのか本調査をすることになったし、京大再生研事件では田畑泰彦らが捏造等による論文の強制撤回を無視して、やり過ごそうとしたが非難が強かったのか捏造等を認めて論文の自主撤回することになった。
隠蔽する研究機関はこのような現実を理解しているのか、倫理が欠如しているのか、よくわからないところもある。
国立環境研究所は阪大・国環研事件で小学生レベルの極めて初等的な取扱いや計算で正しいと確認でき、しかも研究の非常に基本的な情報であるのに、「間違えました」などという岡川梓・伴金美らの意図的な嘘による不正を隠蔽した。きちんと確認して間違いない内容を発表すべき訂正でそんな扱いをすることは考えられない。また論文の全結果や主たる結論を訂正できないことは常識的な出版規範なのに、全結果や主たる結論を書き換える大量訂正を公表。これは岡川梓、伴金美だけでなく日本計画行政学会も基本的な出版倫理が欠如しているということであり大恥を晒している。国立環境研究所は倫理が欠如していて「隠蔽すれば何事もなく解決する」と考えているのだろう。徐開欽の盗用も解説記事などであることを理由に盗用でなく懲戒処分しないと公表。隠蔽を繰り返した。これも大恥を晒している。
国立環境研究所は自分たちの倫理の欠如を棚に上げ、徐開欽の盗用に対する再発防止策として
「1）研究倫理の周知や研究上の不適正行為の理解に関する研修等の徹底」
「当研究所として、この度の事態を深刻に受け止めますとともに、皆様の信頼を損なう行為がありましたことを深くお詫び申し上げます。また、本オンラインマガジンの記事を始めとする当所ホームページコンテンツを再び安心して楽しんでいただけますよう、最大限努力して参りますので、引き続きご支援のほど、よろしくお願いいたします。」
などと非常に笑える主張を公表。全く恥はないようだ。
国立環境研究所は自分たちで規則に違反して不正の隠蔽を続発させ、岡川梓らの意図的な虚偽記載による大量訂正による捏造の隠蔽や徐開欽の盗用の隠蔽など大恥を晒し続けている。そんな状態で「事態を深刻に受け止め」、職員に対して「研究倫理の周知や研究上の不適正行為の理解に関する研修等の徹底」を行い、再発防止に最大限努力するというのだから、非常に滑稽だ。国立環境研究所は強く恥を知るべきだ。
国立環境研究所は職員に対して研究倫理の研修等を行って笑われないのだろうか？暴力団が倫理を守ろうなどと主張するのと同じで非常に滑稽である。国立環境研究所で今後も不正は発生する。また醜態を繰り返すのだろうか。
国立環境研究所などの悪質な研究機関は確かに隠蔽によって職員の懲戒処分や公的研究費の罰則などを避けられるのかもしれない。しかし、このような醜態を晒し続ける様は上で説明したように研究機関やその職員すべてに見えない形で長期にわたって足かせとなり不利益をもたらす。悪質な職員のために研究機関全体で長期にわたって不利益を被り続けるのはバカげている。
研究不正を隠蔽すれば何事もなく解決するなどというのは大間違いで大損を長期にわたって被り続ける。
研究不正が続発した東大分生研は解体的組織変更になったが、倫理が欠如し不正行為を隠蔽し続ける国立環境研究所や大阪大学経済学部、東大医学系などの研究機関が最も解体が必要だ。放置して改善するような研究機関ではない。
倫理が欠如した研究機関は珍しくない。第三者調査機関や拘束力のある規則の創設を迅速に行うべきである。
徐開欽（Kai-Qin Xu、経歴1、経歴2、1962年生まれ）国立環境研究所が盗用。しかし国立環境研究所は盗用を認定せず隠蔽した。非常に悪質。徐開欽は現在退職。国環研は懲戒解雇相当などの処分を行うべきなのに行わなかった。その意味でも非常に悪質である。
盗用文献 「微生物燃料電池とは」 環境 2016年12月号、削除前の表紙、削除後の表紙、本文の削除前、本文の削除後、
公式発表によると、本文の40％以上が類似または同一だったという。しかし、剽窃ではあるものの「当該記事は広報の一環で専門用語を一般的に解説した記事であり、特定不正行為（発表された研究成果の中に示されたデータ、研究結果等のねつ造、改ざん及び盗用）には当たらない」と判断。盗用を否定した。
文科省ガイドラインの公式見解によると研究発表とは「研究活動によって得られた成果を、客観的で検証可能なデータ・資料を提示しつつ、科学コミュニティに向かって公開し、その内容について吟味・批判を受けることを指します。具体的には、投稿論文の他、ディスカッションペーパーや学会等においてデータや資料を提示して行う口頭発表も含まれます。」（文科省A3-11）ということで、「インターネット上でのディスカッションも、「研究活動によって得られた成果を、客観的で検証可能なデータ・資料を提示しつつ、科学コミュニティに向かって公開している」場合であれば、研究成果の発表に当たります。」（文科省A3-12）
レビュー記事や著書も研究成果物として盗用の対象になり、著書等が盗用と認定され重い懲戒処分になった例はたくさんある。広報の一環で解説した文献であろうと科学コミュテニティにも向けて発表しているのは間違いないし、盗用元の文献には著作権がありそれを侵害した犯罪なので盗用になる。
上の基準は岡川梓（国立環境研究所）、伴金美（大阪大学）らの悪質な捏造等を通報された時にも国立環境研究所は文科省ガイドラインなどの公式基準をきちんと示して解説を受けた。つまり、国立環境研究所は基準をわかっていて無視し不正を隠蔽した。常識的に考えても解説記事などで盗用すれば不正行為の盗用として懲戒処分を受けるのは明らかで簡単にわかることだ。国立環境研究所はとかく不正行為を認めようとせず、規則や基準などを捻じ曲げて不正行為を隠蔽する非常に悪質な機関であって、岡川梓・伴金美らの捏造等と不正な大量訂正で全結果と主たる結論を書き換える悪質な隠蔽も黙認し、顕名通報を受けても規則に違反して調査しなかった悪例がある。悪質な研究機関は規則や基準などは紙切れに過ぎず、でたらめな扱いで不正を隠蔽することを繰り返す。
このような機関に調査を担当させること自体が非常にばかばかしく、拘束力のある規則や第三者調査機関などを迅速に作れと前から何度も強調している。徐開欽の盗用否定や懲戒処分なしは悪質な隠蔽の繰り返しであって、腐っている国立環境研所らしい対応ともいえる。東大の分生研は研究不正の続発で解体的な組織改編を行った。このような措置は国立環境研究所や大阪大学経済学部などのような規則の無視、隠蔽などを繰り返す非常に悪質な機関にこそ適用すべきである。岡川梓・伴金美の悪質な捏造等や意図的な虚偽記載で全結果や主たる結論を書き換える大量訂正による隠蔽を黙認して不正を隠蔽した悪例のために他の研究不正も認めれられなくなっているのかもしれない。東大医学系と同様。一度モラルハザードに陥ると「お前の研究不正を隠蔽してやったのにオレのものは不正を認めるのか！」などという理由で悪質な隠蔽が繰り返され被害が拡大する。
公式発表によると
「当研究所においては、以下に示す主な再発防止策を含めた速やかな是正措置を講じたところです。
1）研究倫理の周知や研究上の不適正行為の理解に関する研修等の徹底」
「当研究所として、この度の事態を深刻に受け止めますとともに、皆様の信頼を損なう行為がありましたことを深くお詫び申し上げます。また、本オンラインマガジンの記事を始めとする当所ホームページコンテンツを再び安心して楽しんでいただけますよう、最大限努力して参りますので、引き続きご支援のほど、よろしくお願いいたします。」
などと公表している。研究公正の規則や公式見解をきちんと指摘されても何度も無視して不正を隠蔽している団体がこのような主張をするのは笑わせるな！と思う。暴力団などが倫理の主張をしているようなものだ。
形式的に主張しているだけで悪質な不正や隠蔽を繰り返し社会に対して害を出し続けているのが実態なのに、このような主張をするのは非常に滑稽である。このような研究機関は解体した方がいいだろう。研究不正を防止する気など全くない悪質な機関である。国立環境研究所は研究担当の理事が責任者で、そいつらがクズなのかもしれない。現在は森口祐一、岡川梓・伴金美の事件の時は原澤英夫。原澤英夫は岡川梓の所属部署の長だった人物で、部下の不正で特に不都合だったのかもしれない。
徐開欽は「当該記事を自分の名前で公表したことは事実であること、自分の得意分野ではないこともあり関連記事を集めて作成した」と回答。きちんと仕事ができないなら引き受けるべきではなかった。この件は動機等の言及もこの程度しかなく、懲戒処分等も行われず、対応が不十分である。
そもそも悪質な研究機関の対応なので、こんなものなのかもしれない。このような機関は解体して、拘束力のある規則や第三者調査機関による調査を迅速に実現すべきだ。
国立環境研究所の悪質な対応は今後も改善することはないだろう。
家電量販店や大学生協でダイナブックや富士通、NEC、パナソニックなどの高額PCばかり売られている現状を見ると、日本人の多くがIT機器が苦手か情弱が多いのではないかと思う。少し学習すれば簡単である。
