日本の国会を見ていると、とても面白い。「類は友を呼ぶ」お友達人事で、アベ政権は、メチャクチャになっているようです。元「ＮＨＫ担当」参院議員の小西議員が、ズバリ「経営委員はクビにすべき」という申し入れを国会で行い、NHK人事の見直しを迫っているのです。まだ、日本の政治家でも、このように実直に世間の常識、正義を追求される方がいて頼もしいですね。以下、日刊ゲンダイで紹介されていた記事です。狙いどころは、同じなようでタイミングがいいですね。
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「長谷川三千子さん、百田尚樹さん、この２人の経営委員は放送法第３６条が規定する罷免要件に合致する。安倍首相は即刻罷免すべきです」
こう言うのは、民主党の小西洋之参院議員（４２）だ。小西議員は元総務省のキャリア官僚。麻生太郎が総務大臣だった当時、放送政策課の課長補佐としてＮＨＫを担当し、経営委員の候補者の人選もした。いわば“放送法のエキスパート”だ。その専門家が「罷免すべき」というのだ。
「長谷川委員は、日本国憲法は全くめちゃくちゃ、日本近代史上最大の汚点だと、ご自身の著書などで主張しており、そもそも放送法３１条１項の＜公共の福祉に関し公正な判断ができる者＞という任免要件にまるっきり違反している。また、朝日新聞社であった右翼団体幹部による言論テロを賛美し、象徴天皇制を否定したこともある。しかも、２月１２日に行われた経営委員会の調査で、これらの見解を撤回していないのです。これは、ＮＨＫが内規で定めた『信用失墜行為』にあたり、放送法３６条の罷免要件『職務上の義務違反』に該当する。経営委員の唯一の任命権者であり、罷免権限を持つ安倍首相は即刻、長谷川委員を罷免しなくてはなりません」
百田氏の場合は、もっと単純明快だという。
「百田委員は都知事選で、田母神俊雄氏の対立候補だったかつての首相、厚労相、日弁連会長を、『人間のクズ』とマイクの大音量で言いました。公衆の面前で、人を『人間のクズ』と罵倒する行為は、刑法の侮辱罪にあたり、それは放送法３６条の罷免要件『委員たるに適しない非行』に該当します」
しかも、長谷川氏と百田氏が経営委員に居座っているせいで、憂慮すべき事態が起きているというのだ。
「昨年１１月の“安倍人事”によって、戦後初めて、ＮＨＫに東北地方を代表する経営委員がいなくなりました。放送法は３１条１項で＜委員の任命にあたり、全国各地方が公平に代表されることを考慮しなければならない＞と定めています。全国放送として、各地方の事情に通じた人物をバランスよく委員にするための規定ですが、被災地である東北は、今、もっとも公共放送の支援が必要なエリアといえます。だから、もし、私が総務省の官僚で東北の委員を候補者から外したら、上司から＜おまえクビだ＞と厳しく叱責されたでしょう。ところが、安倍首相は日本国憲法を否定するような人物を委員にするために、東北出身の委員を外してしまった。放送法違反を犯したとともに、被災地を切り捨てたのです」
一刻も早く、アベ様から皆様のもとにＮＨＫを取り戻さなければならない。
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2014年３月21日 日刊ゲンダイから引用
実際の討論シーンは、これです。
【H26/03/12】参議院予算委員会：小西洋之・小川敏夫の質疑 前半
【H26/03/12】参議院予算委員会：小西洋之・小川敏夫の質疑 後半
いかがですか？NHK経営委員の長谷川さんと百田さんは、放送法により、罷免要件に合致していることが理解できます。
さらに、NHK会長の籾井 勝人（もみい かつと）氏は、NHK会長就任直後に理事全員に日付のない辞表を提出させ、人事権の掌握強化を行ったことが明らかになっていますが、まさにこの点についても、追求していますね。公平性を担保されなければならない経営委員をカタチだけにする、形骸化してしまう行為です。許されるべきものではありません。
会長といい、委員といい、まさにメチャクチャな人事が行われているようで、公共放送の電波なので、ウラ取引のように、経営を抑えてしまい、メディアジャックのようなことは許されません。まあファシズム政権を実行するには、メディアを抑えることで、国民を洗脳していかなければならないので、政府が許可する情報だけが配信されることになります。今でも、情報統制されていますが、さらに情報の隠蔽体質が強化され、アベ様容認の情報だけがB層の元に届けられることになるのでしょうか？
これは、何もNHKだけではなく、民放も同じです。放送は、そもそも編集者の意図によって、編集されますので、何らかのテーマで配信しなければなりません。そうしなければ視聴者にも伝わりません。しかしながら、事実情報に大きなバイアスをかけて、やるべきテーマと思わせながら、大事ところは削除してしまうという手法の偏向報道は、国民を間接的にコントロールすることにつながります。（見えないコントロール＝洗脳ですね）
昨日、３２年間続いた国民的番組「笑っていいとも」にアベ様が出演しました。
出演することは自由ですが、政治リスクも考えられます。そのため、従来の首相たちが出演することはありませんでした。しかし、アベ様は、過去の慣例を破り出演に踏み切ったということは、一種の国民向けのパフォーマンスでしょうか？
経済再生が実現できず『アベノリスク』と揶揄される中で、４月には消費税アップもあり、大打撃が予想され、経済失速により、国民からの不支持が高まってくることが予想できます。このため事前に少しでも国民支持を高めておかなければなりません。このための出演であり、まあ日本国民のB層しか騙せないと思いますが。
長期政権になるには、現実的に野党勢力だけでは、政変につながるチカラはないので安心です。しかし、唯一国民の指示だけが政治を変えることができるチカラになります。過去も、今でもそうですが、民主主義は、国民の指示なくして、首相のポジションは長続きしません。今回のウクライナの革命でもわかったように、政変劇は、民主化を背景に、大衆を巻き込んだヤラセ革命が後押ししています。だから、国民のチカラはバカにできないのです。
【完全版】笑っていいとも 安倍首相のテレフォンショッキング
世界は、どうやら『帝国主義』の復活にあるようです。ファジズムの台頭です。
９０歳を超えるカメラマンが、戦後の日本をウラから見続けてきた歴史を考えると、彼の言葉は重いと思います。
2013/09/14 「これから、戦前の時代がやってきます」――。92歳の反骨の報道カメラマン、日本政府は戦争に向けて準備をしていると、警鐘を鳴らす～福島菊次郎「遺言」最終章～講演会～
過去のあやまちを考えて、今こそ憲法９条を守っていくことが大事だとしています。
すでに、アメリカは、オバマ政権に意を唱える反対勢力のブログを７万サイト以上閉鎖に追い込んでいます。
“犯罪的な著作権侵害が、インターネットでは、大規模に起きており、アメリカ経済にとって、何十億ドルも損失になっているという”ことを理由に、プロバイダに対してサーバーからの削除を迫りました。
これもおかしな話しで、問題があるなら、問題のあるサイトだけを一部停止すれなば良いだけです。
一方的に何万ものブログサイトの削除する権利が、国家にあるとは思えません。
削除するにしても、個別サイトごとの、削除した正当な理由が必要になると思いますが？
すでにアメリカは、ファシスト国家になっているようです。
ファシズムとは、webleo辞典を参考にすると、
『第一次大戦後に現れた全体主義的・排外的政治理念，またその政治体制。自由主義を否定し一党独裁による専制主義・国粋主義をとり，指導者に対する絶対の服従と反対者に対する過酷な弾圧，対外的には反共を掲げ侵略政策をとることを特色とした。イタリアのファシスト党に始まる。』としています。
日本は、アメ様とともに、世界の戦争に加担し、戦争資金（米国債購入）と同時に、戦力も提供しなくてはならない、イスラエル国ーアメリカ県ー日本市というポジションを認める奴隷植民地になろうとしているように見えます。
だから、日本国（市レベル）の憲法は認められず、見えない秘密結社の憲法に従うよう命令されているのでしょうか？
不思議ですねー。下記のビデオで、イタリアのファシスト党の台頭とナチ党の結成の経緯が理解できました。
世界史２０話プロジェクト第16話（160）（参考になりますね）
これがアメリカの現実です。
★ファシズムアメリカ
今回、憲法改正しようとしている自民党の憲法草案を見れば明らかなように、国民を国家に服従させる全体主義傾向の憲法になっています。人権よりも、国家権力が大事なようです。まさに、戦争まっしぐらの環境をつくろうとしているようです。
ナチ党は、全権委任法の成立により、法律までも自由に決めてしまい、国を自由に操ることに成功しました。
反対勢力を潰し、ナチの一党独裁により、戦争へと進んでいきます。そういえば、あの麻生さんは、「ナチの手口に学べ」と言っていますので、国民が知らない間に権力を手中に納め、自由に戦争できる国がらに変更できるように考えているのでしょうか？
麻生副総理のナチス発言、【宮台真司】はこう考える！
麻生さんは、「様々な憲法を非民主的な方法で変えることができる」と捉えているようです。この問題が起こったことで、日本のトップ層は、憲法に対する無知、無教養がわかってしまいました。まあ、戦争をしたい権力者層は、即刻退陣してもらいましょう。
戦争をしない平和的な解決方法を考えるのが、政治家の務めですから。なんのために外交があるのですか？
まあ、オバマ大統領からテヅナを引いてもらい、ようやく韓国おばちゃんと対面するようですが、情けない外交手腕です。
このリクルート画像がとても面白かったので、転載させていただきました。
誰が作成者かな？RKさん？
それでは、また。
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お ま け
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日本の女性アイドル系グループでは、No.1のダンスの上手さです。
もはや韓国アーティストを超えましたね。
テレビ出演が少ないのが不思議です。
℃-ute 『Love take it all』 (Dance Shot Ver.)
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「長谷川三千子さん、百田尚樹さん、この２人の経営委員は放送法第３６条が規定する罷免要件に合致する。安倍首相は即刻罷免すべきです」
こう言うのは、民主党の小西洋之参院議員（４２）だ。小西議員は元総務省のキャリア官僚。麻生太郎が総務大臣だった当時、放送政策課の課長補佐としてＮＨＫを担当し、経営委員の候補者の人選もした。いわば“放送法のエキスパート”だ。その専門家が「罷免すべき」というのだ。
「長谷川委員は、日本国憲法は全くめちゃくちゃ、日本近代史上最大の汚点だと、ご自身の著書などで主張しており、そもそも放送法３１条１項の＜公共の福祉に関し公正な判断ができる者＞という任免要件にまるっきり違反している。また、朝日新聞社であった右翼団体幹部による言論テロを賛美し、象徴天皇制を否定したこともある。しかも、２月１２日に行われた経営委員会の調査で、これらの見解を撤回していないのです。これは、ＮＨＫが内規で定めた『信用失墜行為』にあたり、放送法３６条の罷免要件『職務上の義務違反』に該当する。経営委員の唯一の任命権者であり、罷免権限を持つ安倍首相は即刻、長谷川委員を罷免しなくてはなりません」
百田氏の場合は、もっと単純明快だという。
「百田委員は都知事選で、田母神俊雄氏の対立候補だったかつての首相、厚労相、日弁連会長を、『人間のクズ』とマイクの大音量で言いました。公衆の面前で、人を『人間のクズ』と罵倒する行為は、刑法の侮辱罪にあたり、それは放送法３６条の罷免要件『委員たるに適しない非行』に該当します」
しかも、長谷川氏と百田氏が経営委員に居座っているせいで、憂慮すべき事態が起きているというのだ。
「昨年１１月の“安倍人事”によって、戦後初めて、ＮＨＫに東北地方を代表する経営委員がいなくなりました。放送法は３１条１項で＜委員の任命にあたり、全国各地方が公平に代表されることを考慮しなければならない＞と定めています。全国放送として、各地方の事情に通じた人物をバランスよく委員にするための規定ですが、被災地である東北は、今、もっとも公共放送の支援が必要なエリアといえます。だから、もし、私が総務省の官僚で東北の委員を候補者から外したら、上司から＜おまえクビだ＞と厳しく叱責されたでしょう。ところが、安倍首相は日本国憲法を否定するような人物を委員にするために、東北出身の委員を外してしまった。放送法違反を犯したとともに、被災地を切り捨てたのです」
一刻も早く、アベ様から皆様のもとにＮＨＫを取り戻さなければならない。
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2014年３月21日 日刊ゲンダイから引用
実際の討論シーンは、これです。
【H26/03/12】参議院予算委員会：小西洋之・小川敏夫の質疑 前半
【H26/03/12】参議院予算委員会：小西洋之・小川敏夫の質疑 後半
いかがですか？NHK経営委員の長谷川さんと百田さんは、放送法により、罷免要件に合致していることが理解できます。
さらに、NHK会長の籾井 勝人（もみい かつと）氏は、NHK会長就任直後に理事全員に日付のない辞表を提出させ、人事権の掌握強化を行ったことが明らかになっていますが、まさにこの点についても、追求していますね。公平性を担保されなければならない経営委員をカタチだけにする、形骸化してしまう行為です。許されるべきものではありません。
会長といい、委員といい、まさにメチャクチャな人事が行われているようで、公共放送の電波なので、ウラ取引のように、経営を抑えてしまい、メディアジャックのようなことは許されません。まあファシズム政権を実行するには、メディアを抑えることで、国民を洗脳していかなければならないので、政府が許可する情報だけが配信されることになります。今でも、情報統制されていますが、さらに情報の隠蔽体質が強化され、アベ様容認の情報だけがB層の元に届けられることになるのでしょうか？
これは、何もNHKだけではなく、民放も同じです。放送は、そもそも編集者の意図によって、編集されますので、何らかのテーマで配信しなければなりません。そうしなければ視聴者にも伝わりません。しかしながら、事実情報に大きなバイアスをかけて、やるべきテーマと思わせながら、大事ところは削除してしまうという手法の偏向報道は、国民を間接的にコントロールすることにつながります。（見えないコントロール＝洗脳ですね）
昨日、３２年間続いた国民的番組「笑っていいとも」にアベ様が出演しました。
出演することは自由ですが、政治リスクも考えられます。そのため、従来の首相たちが出演することはありませんでした。しかし、アベ様は、過去の慣例を破り出演に踏み切ったということは、一種の国民向けのパフォーマンスでしょうか？
経済再生が実現できず『アベノリスク』と揶揄される中で、４月には消費税アップもあり、大打撃が予想され、経済失速により、国民からの不支持が高まってくることが予想できます。このため事前に少しでも国民支持を高めておかなければなりません。このための出演であり、まあ日本国民のB層しか騙せないと思いますが。
長期政権になるには、現実的に野党勢力だけでは、政変につながるチカラはないので安心です。しかし、唯一国民の指示だけが政治を変えることができるチカラになります。過去も、今でもそうですが、民主主義は、国民の指示なくして、首相のポジションは長続きしません。今回のウクライナの革命でもわかったように、政変劇は、民主化を背景に、大衆を巻き込んだヤラセ革命が後押ししています。だから、国民のチカラはバカにできないのです。
【完全版】笑っていいとも 安倍首相のテレフォンショッキング
世界は、どうやら『帝国主義』の復活にあるようです。ファジズムの台頭です。
９０歳を超えるカメラマンが、戦後の日本をウラから見続けてきた歴史を考えると、彼の言葉は重いと思います。
2013/09/14 「これから、戦前の時代がやってきます」――。92歳の反骨の報道カメラマン、日本政府は戦争に向けて準備をしていると、警鐘を鳴らす～福島菊次郎「遺言」最終章～講演会～
過去のあやまちを考えて、今こそ憲法９条を守っていくことが大事だとしています。
すでに、アメリカは、オバマ政権に意を唱える反対勢力のブログを７万サイト以上閉鎖に追い込んでいます。
“犯罪的な著作権侵害が、インターネットでは、大規模に起きており、アメリカ経済にとって、何十億ドルも損失になっているという”ことを理由に、プロバイダに対してサーバーからの削除を迫りました。
これもおかしな話しで、問題があるなら、問題のあるサイトだけを一部停止すれなば良いだけです。
一方的に何万ものブログサイトの削除する権利が、国家にあるとは思えません。
削除するにしても、個別サイトごとの、削除した正当な理由が必要になると思いますが？
すでにアメリカは、ファシスト国家になっているようです。
ファシズムとは、webleo辞典を参考にすると、
『第一次大戦後に現れた全体主義的・排外的政治理念，またその政治体制。自由主義を否定し一党独裁による専制主義・国粋主義をとり，指導者に対する絶対の服従と反対者に対する過酷な弾圧，対外的には反共を掲げ侵略政策をとることを特色とした。イタリアのファシスト党に始まる。』としています。
日本は、アメ様とともに、世界の戦争に加担し、戦争資金（米国債購入）と同時に、戦力も提供しなくてはならない、イスラエル国ーアメリカ県ー日本市というポジションを認める奴隷植民地になろうとしているように見えます。
だから、日本国（市レベル）の憲法は認められず、見えない秘密結社の憲法に従うよう命令されているのでしょうか？
不思議ですねー。下記のビデオで、イタリアのファシスト党の台頭とナチ党の結成の経緯が理解できました。
世界史２０話プロジェクト第16話（160）（参考になりますね）
これがアメリカの現実です。
★ファシズムアメリカ
今回、憲法改正しようとしている自民党の憲法草案を見れば明らかなように、国民を国家に服従させる全体主義傾向の憲法になっています。人権よりも、国家権力が大事なようです。まさに、戦争まっしぐらの環境をつくろうとしているようです。
ナチ党は、全権委任法の成立により、法律までも自由に決めてしまい、国を自由に操ることに成功しました。
反対勢力を潰し、ナチの一党独裁により、戦争へと進んでいきます。そういえば、あの麻生さんは、「ナチの手口に学べ」と言っていますので、国民が知らない間に権力を手中に納め、自由に戦争できる国がらに変更できるように考えているのでしょうか？
麻生副総理のナチス発言、【宮台真司】はこう考える！
麻生さんは、「様々な憲法を非民主的な方法で変えることができる」と捉えているようです。この問題が起こったことで、日本のトップ層は、憲法に対する無知、無教養がわかってしまいました。まあ、戦争をしたい権力者層は、即刻退陣してもらいましょう。
戦争をしない平和的な解決方法を考えるのが、政治家の務めですから。なんのために外交があるのですか？
まあ、オバマ大統領からテヅナを引いてもらい、ようやく韓国おばちゃんと対面するようですが、情けない外交手腕です。
このリクルート画像がとても面白かったので、転載させていただきました。
誰が作成者かな？RKさん？
それでは、また。
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日本の女性アイドル系グループでは、No.1のダンスの上手さです。
もはや韓国アーティストを超えましたね。
テレビ出演が少ないのが不思議です。
℃-ute 『Love take it all』 (Dance Shot Ver.)
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