何気なく飲み会で飛び込んだサイゼリア、何もかも安い。ピザにしろ、スパゲッティにしろ、通常のスパゲッティ屋の半分くらい。ワインもグラスが１００円、デカンダで２５０円。味も、かなりなもの。そのせいか、昼夜問わず、略満席と言う。
大きな都市にはあちこちにサイゼリアがあるのでどういうファミレスかと思いきや、東証一部上場で売り上げが１５００億もあるという大会社であった。安くておいしい食事を提供する秘訣は何かと思ったら、冷凍化して各店舗では、解凍して最低の飾り付けをしているから安く提供できるという。社員の給与も飲食業としては、社員平均年齢３６歳で平均年収が、６２０万円業種によっては、この平均年齢で１千万近いというのも結構ありようだが立派なもの。
中国にも上海とかを始め進出していてどこも日本と同じように超人気店とか。
おらが蕎麦の杵屋にしろ、このサイゼリアにしろ、企業たるもの、消費者に喜ばれる特色を持って世に受けいられなければ、存続できないという教えか?
世界の地震の９０%は環太平洋火山帯で起こっていると言う。日本とか、南太平洋で地震が多いのが分かった様な解らない様な気がする。
最近、韓国経済は危機的状況になっているとのレポートが増えている。しかも文大統領がこの事を認識せず、ひたすら北との頭語に熱中しているが、北は中国とアメリカにしか目が向いていない。アメリカはそっぽを向き始めたし、日韓は口げんかばかし。今後韓国はどうなるのだろう？
以下、韓国経済が非常事態にあると言う根拠：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：
２０１８年の韓国のGDPは１兆５３０８億ドルで、世界で１２位（ちなみにロシアが１兆５７７５億ドルで韓国を抜いて１１位）になった。所が、2018年11月22日、韓国の国民日報は、韓国の家計負債が1500兆ウォン（約150兆円）を突破したと報じた。韓国の家計負債がGDPと同じくらいあると言う事になる。日本のGDPが６００兆円で、家計の貯蓄が１０００兆円あるのとは雲泥の差がある。
もっと、韓国経済が非常事態になっていると言う話が経済学者の英ケンブリッジ大学経済学科の張夏準教授が出している。それによると「現在の韓国の経済状況は国の非常事態であり、文大統領がこの状況がどれだけ深刻なのかを受け入れることが解決への第一歩」だと発言した。
張教授は現地時間の11月29日、ケンブリッジ大学講義室でインタビューを受け、韓国の現政府の所得主導成長戦略に対して「一言でいうと、体が弱くなっているからと一度栄養剤注射を打ったようなものである。悪いことではないが、大衆療法に過ぎない。栄養剤注射を受けたなら、運動をして食生活も改善すれば体が丈夫になるが、所得主導成長には体質改善の話はほとんどない」と表現した。また、「今の経済状況はうまくお金が分配されずに生まれたものではなく、投資や新産業の開発が足りなかったために、主力産業が崩壊され作られた」と指摘したという。
急激な最低賃金の引き上げについては「経済構成をきちんと知らずに施行された政策」との見解を述べた。自営業者の比率が6％である米国の状況を、その比率が25％に達する韓国にそのまま適応させようとするのは問題があり、韓国は最低賃金を上げても自営業者たちにそれを受け入れる余裕がない、との考えだという。
また、張教授は「韓国経済の体質強化が切実」だと指摘する。1997年の外貨危機以前の投資比率は、国内総生産（GDP）比35％だったが、それ以降29％に落ち、その中でも国民経済生産性と関わりの深い設備投資は半減したということだ。張教授は「毎年政府は10個を超える新産業を作るというが、これは革新にならないだろう。革新は全国民が取り組めば成功できる」と述べた。「政府はお金のことは考えずに企業の基礎研究に予算を充てるべきであり、企業も本当に商用化することのできる研究に邁進するべきだ」との考えも示したという。
現政府の福祉政策に対しても「単純に平等にお金を分けて使おうというやり方になってはいけない」と批判的な立場を示し、政府と企業、労働者が一緒に、遠い未来を見て長期的な戦略を作っていかなければならないとの考えを述べたという。
景気の現状判断ＤＩは４８．０で、前月比マイナス３．０ポイントと、３カ月ぶりの低下となった。横ばいを示す５０の水準を２カ月ぶりに下回った。企業動向関連、雇用関連、家計動向関連の全てで低下した。
家計部門では「モデルルームへの来客で購入を躊躇して判断を先送りする客が以前と比べて若干増えてきている」（北海道・住宅販売会社）、「美術品、宝飾品の高額受注が前年比少なくなっている」（近畿・百貨店）といったコメントがある。
企業関連では「製造業受注は高水準にあるものの、一部で米中貿易摩擦の影響などによる受注減がみられる」（甲信越・金融業）、「株価下落のため、心理的に重たい状況。需要も中国景気の落ち込みから低迷している」（九州・金融業）といった声が上がっている。
２─３カ月先を見る先行き判断ＤＩは４８．５で、前月比３．７ポイント低下。２カ月ぶりの低下となった。こちらも３部門そろって悪化。全体で１７年３月以来の低水準となった。
内閣府は、景気ウオッチャー調査の現状判断の表現を「緩やかな回復基調が続いているものの一服感が見られる」に変更した。
「景気ウォッチャー」とは、内閣府が生活実感としての景況感を調査するために、タクシー運転手、小売店店長、娯楽施設の従業員、自動車ディーラー、派遣従業員、設計事務所所長などを任命。肌で感じる景況感を表明する人々のこと。調査内容は3カ月前と比較した景気の現況、2～3カ月後の景気先行きなどを5段階評価で回答してもらい、指数化する。調査結果は内閣府のWebサイトに掲載される。
先日、ＪＲ博多駅の地下の飲食店街にある蕎麦屋、「おらが蕎麦」で飲み食いして驚いたのはその安さ。町の蕎麦屋の７掛けくらいで、更に、追加そばを注文すると、町の蕎麦屋の７割の値段のメニューが、更に３割になっていた。 例えば、かき揚げそば、消費税込みで５９０円、書きあげもエビがたくさん入っていて立派なもの。
安くて、内容もしっかりしているので、どの時間帯も千客万来で超賑わいだという。
この「おらが蕎麦」、最近売り出しているおらがフレンチとかイタリアンなどの経営化ともったが、大阪の株式会社の株式会社グルメ杵屋レストランだという。そして東証一部上場の大企業であった。
そのホームページをみると、色々な形態の蕎麦屋を展開していてしかも全国展開。おらが蕎麦だけでも、全国で多すぎてカウントも面倒だが、大阪府で１０１店舗、東京都が８９店舗、福岡が８店舗で全国では３００店はありそう。
創業は１９６７年３月１８日、資本金が５８億３８２３万円と言うから、飲食業としては大企業。だから全国展開ができる？そうはいってもそう魚時からここまで発展するのは並大抵の努力ではできない。
