地球温暖化で「コーヒー豆が絶滅する」 科学者らが警告

 

 

Forbesが、2100年までに、コーヒーの生育が異常気象で出来なくなり、６０％が絶滅する恐れがあると、Science　Advancesの器所の紹介をしていた。地球の温暖化で、色々な角度からの現象が明らかになってきている。人類は真剣にCO2発生をなくすことを考えないと数十年先にパニックが来るというものではなくなっている。10年とか20年以内に地球温暖化に伴う異常事態が襲って来るのではなかろうか?

コーヒー好きの人々にとって非常に気になるニュースが浮上した。科学ジャーナルのScience Advancesに掲載された論文で、世界のコーヒー豆の原種の60％が絶滅の危機に瀕していることが明らかになった。絶滅が危惧される原種には、世界のコーヒー消費量の60％を占めるアラビカ種も含まれている。

野生のコーヒーの木の大半はアフリカやマダガスカルで育っているが、森林破壊や疫病の影響でその数は減少が続いている。人気のコーヒー豆の大半は、世界の大規模なコーヒー農園で育てられているが、コーヒー豆の原種の絶滅はこの分野のビジネスに大きな打撃を与えかねない。

世界で最も人気のコーヒーの原種としては、アラビカ種（Coffea Arabica）とロブスタ種（Coffea canephora）の2種類があげられる。しかし、アラビカ種は栽培が難しく、生育には涼しい環境が必要で、わずかな気候の変動も品質に影響を与える。

アラビカ種が絶滅したとしたら、コーヒー業界は大きなダメージを受けることになる。なかでも大きな被害を受けるのがエチオピアだ。世界のコーヒー産出量にエチオピアのコーヒー豆が占める割合は3％でしかないが、エチオピアは輸出収入の60％をコーヒー豆で得ているのだ。また、エチオピアでは1500万人の人々が、コーヒー産業に関わっている。

専門家によると、気候変動の影響により現在コーヒーの栽培に用いられている農地の50％が、2100年までに使用不能になるという。

世界的な気温の上昇によりコーヒー農園では害虫が増え、疫病も増加する。コーヒー豆の80％は途上国の貧しい農民らが栽培しており、彼らは産出量の低下や、殺虫剤にかかるコストの増加に直面することになる。消費者としてはクオリティの高いコーヒーを安価に入手することが難しくなる。

植物の多くが気候変動の影響を受けることになるが、コーヒーはとりわけ繊細な性質を持つ植物だ。平均気温がわずかに変化するだけでも、アラビカ種のクオリティはダメージを受ける。栽培を続けるために、農地を移設したり、別の種に切り替える必要も出てくるだろう。

コーヒー市場は米国だけでも2000億ドルの規模に達しており、気候変動が巨大な経済的損失をもたらすことになる。この状況が続けば品質の高いコーヒーの価格は大きく上昇し、一般に出回るコーヒーのクオリティは劇的に低下することになる。

 

ＡＩ軍拡競争、勝利するのは中国・ロシア勢か

 

［１５日　ロイター］ - 中国有数の軍事研究機関である北京理工大学は昨年１０月、５０００人以上の応募者から３１人の高校生を選出した。

 

 

　１月１５日、新世代の人工知能（ＡＩ）兵器システムを使った軍拡競争に勝利するのは中国やロシアなのだろうか。写真は２０１７年、パリの航空ショーに登場した中国製の無人機「翼龍（Wing Loong）II」 （２０１９年　ロイター/Pascal Rossignol）

中国当局は、彼らが微視的なロボットからコンピューターウィルス、潜水艦、ドローン、戦車に至る新世代の人工知能（ＡＩ）兵器システムの設計を担うことを期待している。

コンピューターの性能向上と自己学習プログラムが、戦争と政治に新たな道筋を生み出す中で、こうした取り組みは、何が２１世紀の軍拡競争を決定付けるのかを、鮮烈に思い起こさせる。

今や軍事領域において、戦略や倫理、政治的思考よりもテクノロジーが優先されつつあるのかもしれない。それだけでなく、コンピューターのハードウェアやソフトウェアを入手し、正しくプログラミングするのと同程度に、才能ある人材の争奪戦が重要性を増している、とも言えそうだ。

コンサルタント会社プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）は、ＡＩ関連製品や同システムの世界経済に対する寄与は２０３０年までに最大１５兆７０００億ドル（約１７００兆円）に達すると試算。中国と米国がその先頭に立つ可能性が高いという。

とはいえ、各国政府がこの分野での出遅れを憂慮し、警戒する最大の理由は、それによって生じ得る軍事的な影響であり、未知のテクノロジーが新たな危険をもたらす可能性に各国は神経を尖らせている。

米国では、ＩＴ業界幹部が集まり米軍に技術的なアドバイスを提供する国防イノベーション諮問委員会に対し、防総省上層部は、戦争におけるＡＩ活用を巡る倫理原則をまとめるよう求めている。

 先月はフランスとカナダがそれぞれ、同様の問題について幅広く議論する国際委員会を創設すると発表した。

これまで西側諸国では、紛争における生死にかかわる判断は人間によって下されるべきであり、コンピューターやアルゴリズムは単にそうした判断を支援するだけにとどめる、との信念を守ってきた。

だが他の国々、特にロシアや中国は、違う道へ踏み出そうとしている。

昨年ＡＩ関連投資の倍増を発表したロシアは今月に入り、２０１９年半ばまでに新たなＡＩ国家戦略の「ロードマップ」を策定すると発表した。

ロシア当局者は、サイバースペースでの優位と情報戦に欠かせない要素としてＡＩを捉えていると言明しており、同国のオンライン版「トロールファーム（ネットで故意に偽情報を拡散したり、荒し行為を行う集団）」は、すでにデマを流布するためにソーシャルメディアへの自動投稿を駆使しているとみられる。

中国政府はＡＩ開発で、さらに先行していると見られており、すでに米国を凌駕している可能性もある、と一部の専門家は考えている。

優れたＡＩを実現するために肝要なのは、十分なコンピューター性能と学習素材となる大量のデータ、そしてシステムを機能させるための人材だと専門家は指摘する。世界で最も強力な専制国家であるロシアと中国は、国内では政府支配を維持するため、そして海外では敵を打倒するために、ＡＩを駆使する能力と意志の双方を備えている。

すでに中国は、顔認証ソフトを含む大規模な自動監視システムを使って、特に北西部におけるイスラム系少数民族ウイグル族の反体制派を弾圧している。中国もロシアと同様、市民のコミュニケーションを監視することに対する疑念や自制は、西側諸国に比べて格段に弱い。技術改良が進むにつれ、こうした監視システムはさらに強力なものになっていくと思われる。

新たな技術とイノベーションを活用することにかけては、伝統的に独裁国家よりも、西側の民主主義諸国、特に米国の方が巧みだった。

だがＡＩに関しては、ＩＴ産業と米軍を連携させようとする連邦政府の取り組みは、順調とは程遠い状況にある。

米アルファベット傘下のグーグルは６月、従業員からの要求に押され、国防総省との契約更新を見送った。多くの技術開発者は、自分たちがいずれ制御不能の殺人ロボットを作ることになりかねないという懸念から、国防プロジェクトへの関与に二の足を踏んでいる。

それでも米国とその同盟国は、独自の自動化兵器の研究や製造を進めている。

米マイクロソフトは１０月、「強力な国防を実現するため」に、できる限り先進的なＡＩシステムを国防総省に納入する意志がある、とひっそりと表明した。

米空軍上層部は、「Ｂ２」ステルス爆撃機の後継機種として重要機密扱いとなっている次期長距離攻撃機について、有人でも無人でも運用可能になると述べている。西側各国の軍隊も、兵士をリスクにさらすことなく、よりたくさんの「汚く退屈、かつ危険な」戦場任務がこなせるよう、無人トラックなどの支援車両に対してさらに多くのリソースを投入している。

複数の無人機が自律的な制御を行うドローン編隊の利用が拡大していく中で、こうした力関係は、はるかに複雑なものになっていく。

 

 

 

ドローン対ドローンの戦闘に関しては、西側の政策担当者も無人システムに自力で判断させることについて、おおむね肯定的だ。

ただ、人命を奪う場合には、国防総省の方針として人間が意志決定のループに残ることが求められている。それがそれがますます困難になる可能性がある。敵国の自動化システムがそうした判断を人間よりもはるかに速いスピードで下すとなれば、なおさらだ。

２０２０年代前半には、中国科学者の手によって武装可能な無人の大型潜水艦が世界の海洋に展開され、南シナ海など領有権紛争の絶えない海域で敵対する部隊を標的にすることが予想されている。

こうした無人艦艇は、長期にわたって存在を秘匿したまま、非常に長い距離を航行できる可能性がある。中国は１２月、無人水中グライダーの試作機が、過去最長となる１４１日間をかけて３６１９キロに及ぶ航海を達成したと公表した。

中国の研究者によれば、今のところ、こうした無人艦艇による攻撃を行うかどうかの決定はすべて人間の指揮官によって行われるが、今後もその方針が続くとは限らないという。

米国防総省は昨年１月、ロシアが核兵器搭載可能とみられる無人の大型原子力潜水艦を建設中だと報告した。ロシア、中国両政府はまた、無人ロボット戦車にも力を入れており、ロシアは最新型をシリアの戦場で試験運用している。

こうしたシステムが投入されれば、西側諸国の指揮官にとって、どのような紛争においても、戦場での標的決定が大変面倒になる。個々の車両や艦艇に人間が搭乗しているか不明瞭になるからだ。判断ミスによって戦争の開始や急激なエスカレートを招く可能性がある。

北京理工大学では３１人の若者を選抜する際に、選考担当者は「戦う意欲」を重視したと言われている。

これほど未検証で、なおかつ破壊的な性質を秘めたテクノロジーに取り組む上で、選考基準として優先するには、非常に危険の大きな資質だった、という羽目に陥るかもしれない。