パンデミックを避けるには手遅れか

ジョンズ・ホプキンス大学のシステム科学工学センターThe Center for Systems Science and Engineering：CSSEが集計する新型コロナウイルスの世界での拡散状況を見ると、世界では感染者が98382人で、10万人に迫って来た。うち、中国が80552人、韓国6284人、イタリア3858人、イラン3513人、その他696人、ドイツ545人、フランス423人、日本360人、スペイン282人、米国233人などとなっている。韓国は中国に次いで多いが、その原因はもちろん宗教団体による集団感染にもあるが、何よりも検査件数の多さにある。世界人口をリアルタイムに表示している米国のworldometersと言うサイトの「Coronavirus Testing: Criteria and Numbers by Country」を見ると、3月2日時点で、韓国は検査件数が109591で、人口100万人当たりで2138人となり、中国を除くと世界で最も多く検査をしている。イタリアは23345、イギリス13525で、日本は9000ほどでしかない。人口が5130万人の韓国と比べると、いかに日本の検査件数が少ないか分かる。検査が少なければ少ないほど当然ながら感染者数は少なくなる。今日から日本では、検査が保険で可能となったが、依然として検査が出来る医療機関が限定されている。インフルエンザのようにほとんどの医療機関で検査が可能と言う状態にならなければ、国内の感染の実態は掴めない。米ノースイースタン大学Northeastern Universityのネットワーク研究者である、マッテオ・チナッツィMatteo Chinazzi氏が、中国の武漢の封鎖の効果を判定するモデルを共同開発したが、それによると、1月23日の人口1100万人の都市である武漢封鎖は、すでに手遅れであり、世界的な流行を3〜5日遅らせただけだとしている。1月23日にはすでに国内の他の主要都市に感染は広がってもいた。そのため、武漢の封鎖は、感染の可能性を下げるどころか、逆に日本や韓国へ新型コロナウイルスを運ぶリスクを高めることになった。日本と韓国では移動制限が限定的で、武漢や湖北省からの旅行者はブロックされていたが、中国本土の他地域からの旅行者は入国出来たからだ。米国、ワシントン大学University of Washington公衆衛生学部のニコール・エレットNicole Errett講師も、長い目で見ると、移動の禁止が感染症拡大のリスクを完全に抑えられるという証拠は、あまり多くないとし、エボラ熱とSARSの際に実施された移動制限を再検討すると、そのほとんどが短期的な効果しかなかったと報告している。インフルエンザに関する同様の調査でも、移動制限によって流行の拡大を1週間から2カ月遅らせたものの、トータルでの発生率は3%しか減らせなかった。ジョージタウン大学Georgetown University教授で、WHO協力センターの国内・国際保健法研究所ローレンス・ゴスティンLawrence Gostin所長は、日本の「ダイヤモンド・プリンセス号」への対応について「あれは紛れもない大惨事です。本来は、乗員と乗客を船から降ろして隔離するか、検疫施設に入れるべきでした」と語っている。米国のよく知られたシンクタンクであるブルッキングス研究所The Brookings Institutionは、今月2日付けで「The Global Macroeconomic Impacts of COVID-19: Seven Scenarios(COVID-19のグローバルなマクロ経済的影響：7つのシナリオ)」と題するオーストラリア国立大学The Australian National Universityのワーウィック・マッキビンWarwick Mckibbin教授とローシェン・フェルナンドRoshen Fernando教授の論文を公開した。この論文では、この新型コロナウイルスによる世界的な流行、いわゆるパンデミックpandemicが発生した場合の経済的影響を報告しているが、経済的影響と同時に感染の人的被害まで予測しており、それがまさに驚くべき数値になっている。最少のケースでも、世界での死亡者は1500万人にもなり、最多のケースでは6800万人と言う途方もない数である。日本に限ると、感染拡大が抑えられた場合でも12万人が犠牲となり、最多では57万人に上る。経済的には世界のGDPが最少ケースで2.4兆ドル、最多ケースでは9兆ドル失われる。

オナガガモ(雄)

感染拡大がもたらす物価上昇

米国ニューヨークに拠点のある、在米中国人向けTV、新唐人電視台は、3月3日、「东京奥运会能否举办？80年前就曾因武汉停办(東京オリンピックは開催出来るのか？80年前にも武漢のために中止されている)」と題する記事を流している。1937年に始まった日中戦争で、日本軍は上海、南京、徐州を攻め、1938年4月の国家総動員法公布により、総力戦に備え、7月に1940年に東京で開催予定であったオリンピックの中止を決定し、8月からの武漢攻撃の準備に集中することとなった。武漢攻略は容易ではなく、その先も泥沼となり、とてもオリンピックの開催出来る余裕などなかった。80年後の現在も、また武漢が関わっており、同じくオリンピックの中止に追い込まれそうである。日本政府はようやく6日から、新型コロナウイルスの検査を保険適用する決定をしている。ただ、「帰国者・接触者外来」(全国８６０か所)など感染対策が整った一部の医療機関に限定される。とは言え、これまでと比較すれば、少しは前進したと言えるだろう。早期発見するには、検査を行うしかない。感染者の拡大は避けられなくとも、少しでも実態が把握出来れば、不必要な不安や恐怖を招かずに済むだろう。日本のメディアを見ていると、感染拡大を防ぐための策が、消費の減退をもたらし、日本経済を悪化させると書いているものが多い。しかし、中国に見るように、この感染拡大は金融危機などとは異なり、基本は生産の後退・減少にある。従来の金融危機による経済悪化は、確かに消費の減退をもたらした。このため、物価は上がらず、デフレ傾向となった。しかし、この感染拡大は生産を押さえ込んでしまうため、物が希少となり、物価を上げてしまう。今回のマスクや日用品の品薄すと一部の価格高騰を見れば容易に分かるだろう。今や中国以外での感染が急速に拡大している。中国だけでなく、日本や米国、欧州でもこれから生産が大きく影響を受けることになる。経済には生産に基づく実体経済と株式などの金融資産に基づく金融経済があり、金融危機は当然ながら後者に属する。先日、米国中央銀行が政策金利を大きく下げたが、大きく下げた割には効果が期待されるほどではなかった。現在の問題は実体経済にあるからである。中央銀行の金融政策や政府の財政政策(公共事業)などは、消費、需要を増加させる方向への効果は期待し得るが、現在の感染拡大による生産縮小にはほとんど効果が期待出来ない。感染の拡大が長期化すれば、多くの財で品薄となり、物価上昇を招くことになる。物価上昇は、すなわち金利上昇につながる。超低金利に茹でガエル状態になっていた資産価格やゾンビ企業は、この金利上昇には耐えられず、金融市場やゾンビ企業の破綻が次々に見られるようになるだろう。さらに、日本にとっては、中国や米国での感染拡大の長期化は、食料問題ともなる。日本はもはや食糧では米中の存在なくして成り立たなくなっている。昨年の農林水産物の輸出が9121億円なのに対して、輸入は9兆5166億円にもなっている。最大の米国からは1兆6470億円、次いで中国からは1兆1911億円輸入している。外食産業の食材などは多くが中国に依存している。この新型コロナウイルス問題は、米国が仕掛けた貿易戦争のような対立ではなく、むしろ協力し合う協調こそが望まれている。しかし、感染の拡大を恐れて、互いに入国制限を行うなど、協調とは相入れない動きが出ているのも事実だ。

山裾の藪椿

限界の到来を早めるウイルス感染

日本も米国も、中国、欧州も実体経済は、すでに昨年から後退していた。しかし、株価の高騰が経済の好調を装わせていた。その株式価格は、米国では中央銀行の超低金利で、日本では中央銀行の株式直接購入で支えられていた。昨年末、中国から始まった新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済をさらに悪化させている。先週の株式市場は、そのウイルスへの恐怖が恐怖を呼ぶ形で売りが先行した。週末、少し落ち着きを取り戻すと、中央銀行が助けてくれるだろうと言う考えが頭をもたげ、週明けは上昇を見せた。実際、投資家や経済紙・誌は、今年度中の中央銀行による利下げや量的緩和を予想している。そして、その予想どおり、昨夜遅くに米国中央銀行FRBは、政策金利を通常の2倍の0.5%と言う大幅な緊急利下げを行なったが、株価は期待に反して下げた。そして、金利の下げは金価格を押し上げた。中国を含め今や世界中が巨大な債務を抱えており、この新型ウイルスの感染拡大がなくとも、いずれ遠からず金融危機が発生することは避けられない状態であった。すでに長引いている超低金利は、世界中で「ゾンビ企業」を生み出した。米国のシェール・オイル企業などは、その典型である。超低金利の社債と言う借金が可能であったが故に、倒産しないでやって来れた。しかし、ウイルス感染の拡大は、生産を減速・停止させ、流通をも減少させるため、石油への需要が大幅に減少する。石油価格の低下となり、シェール・オイル企業は窮地に追い込まれ、長引けば確実に倒産して行く。米国にはさらに、創業以来長く利益を十分出さないでも、何とか存続出来ている新規起業されたテスラのような企業もある。こうした企業もやはり超低金利の社債や株式高騰で生きながらえて来た。実大経済の基本である生産が抑えられると、全ての実体経済が直接に後退し、自転車操業状態であった多くの企業が維持出来なくなる。これらが実際に起きると、時差を経て、金融危機へと発展して行くことになる。投資家のジム・ロジャーズ氏は、カナダの貴金属を扱う企業KITCOが運営するKITCO Newsのインタビューで、米国ではインフルエンザで1万人を超える人が亡くなってもパニックにはならないが、新型コロナウイルスには過剰に反応しているとした上で、「アジアほかでは、政府がパニックに陥り、利下げ・量的緩和・財政出動をしている。」。米国でもやがてそうなるだろうと予想し、「それが、最後の大きな噴き上がり、噴き上がり上昇相場を生むかもしれない。」と語っている。先週のように資産価格である株式が下落すれば、いずれ中央銀行が腰を上げる。資産価格を維持して来たのはまさに中央銀行だからである。もう一段の金利引下げを行えば、株価は上昇する。それが「最後」の大きな噴き上がりとなるかも知れないと言う。米国では、ジム・ロジャーズ氏が予想する方向へ動き出した。先週のように大きく株価が下がると、通常は金価格が上がるが、先週は金価格まで下がった。一部では、株式下落による損失を補填するために保持する金を売って現金化するためだとされる。それも多少はあるだろうが、やはり現在のような追い込まれつつある「ドル」を考えれば、先週の金価格の下落は、中央銀行やその意思を含んだ投資銀行群による金先物の売り浴びせだろうと思われる。それでなくとも「ドル」は低下して来ていたところであった。さらにドルが先週明確に下がる気配が出ないように金を下げて来たように思われる。中央銀行の株式や通貨価値の維持もしかし、今や限界が見えて来ている。新型コロナウイルスは、その時間を早めているだけである。

カワアイサの雄たち

ずさん過ぎる対応

釜石でも先月半ば過ぎからマスクが店頭から消え、この3月に入りトイレットペーパーやティッシュペーパーも消えた。大阪では米も店頭から消えているところがあるそうだ。ずっと以前のオイル・ショック時にも同じようなことがあった。マスクに関しては政府が先月12日時点で、1億枚を確保すべく対処したと発表したが、今なお手に入らない状況が続いている。マスクについては、感染防止には役立たないので、さほど気にならないが、むしろ家庭用の備品や食料が不足する事態は、早急に改善してもらいたいものだ。こうした備品を競って買い込むのは、将来的に不足となることを予想するからだろう。政府のウイルス対策が当てにならないことが見え、今後の国内での感染拡大が容易に想像出来る。感染拡大で社会活動が停滞すれば、日用品や食料の確保が難しくなると考えるのも当然だろう。政府の専門家会議に参加し、厚生労働省の対策班の一人でもある北海道大学の西浦博教授は、昨日、教授のシュミレーションによれば、北海道全域で先月25日の時点で感染した人は、およそ940人に上る可能性があると述べている。2日までに北海道で感染確認がとれた人は77人である。つまり、公表される感染者数の10倍以上の感染者が実際にはいる可能性があると言うことであり、公表される人数はまさに氷山の一角でしかない。先のブログでも書いたように、国立感染症研究所自体が過去に行なったシュミレーションを考えれば、東京はすでに感染者が10万人規模を遥かに上回っている可能性さえある。クルーズ船の失敗やクルーズ船以外での感染者の増加を見れば、もはや余程極端に中国のような都市封鎖でもしなければ、感染の拡大は避けられなくなっている。それだけに、なお、検査と治療の体制を早急に整える必要があるが、これがまた遅々として進まない。季節性インフルエンザは、一般には、気温が上がれば自然に減少して行くが、この新型コロナウイルスは、気温が30度あるシンガポールでさえ感染を拡大させている。あまりこれからの気温上昇は期待出来ない。感染の8割が軽症だと言うのも、むしろ感染拡大阻止にはネックとなる。軽症のまま、感染に気付かず、他の人へ感染させて行くことになる。まだ感染者が２桁台で、ワシントン州で初めて死者の出た米国も、現在は死者6人となり、国防総省の専門家は、30日でパンデミックレベルに達することを予想している。また、国立予防接種・呼吸器疾患センターのCDCの所長であるナンシー・メッソニエNancy Messonnier博士は、コロナウイルスが米国で広まることは避けられないとした上で、「It’s not so much a question of if this will happen anymore but rather more a question of exactly when this will happen and how many people in this country will have severe illness(これが今後起こるかどうかという問題ではなく、これがいつ起こるのか、そしてこの国の何人が重病にかかるのかという問題です)」と述べている。歴史的に、病原菌を一種の兵器として使ったのは、1348年にモンゴル軍がイタリアのジェノバで、ペストで亡くなった人を投下したのが始まりのようだが、第二次大戦後は、表向きは生物兵器の使用を禁止しているが、主要国は医学研究の名で、ウイルスや細菌のような微生物の研究、しかも感染すると重病化する微生物も含めて研究されており、軍事的研究との境界は微妙である。いずれにしても、今とりあえず世界第3位の経済大国である日本に、中国の感染症対応の人民軍や米国の疾病予防管理センターCDCような感染症専門家をトップとした実効性のある組織がないことが大きな問題である。今後も、間違いなく未知の微生物の感染拡大は十分にあり得るのだ。日本政府はクルーズ船での「稚拙な」対応で国際的な信頼を失い、国内では、検査体制の不備で国民からの信頼を失なっている。にもかかわらず、今後確実に予想される感染の急拡大へも何ら対応策を準備していない。オリンピック開催のために、感染者数を抑えたいのだろうが、見せかけのデータだけで対応出来るような問題ではない。生身の人間の問題であることが理解されていないのでは、とさえ思いたくなる。

エナガ

世界的な感染拡大はこれから

米国ジョンズ・ホプキンズ大学のシステム科学工学センター(CSSE）が継続して公表している新型コロナウイルスCoronavirus 2019-nCoV感染状況を見ると、世界では感染者が89072人、治癒45074人、死者3044人となっている。中国80026人、韓国4212人、イタリア1698人、イラン978人、「その他」705人、日本256人、フランス130人、ドイツ130人、シンガポール106人、香港98人、米国86人、スペイン84人などとなっている。中国アリババAlibaba系のTengineが公表する中国の感染者数は若干多い80174人で、治癒44553人、死亡2915人となっている。日本経済新聞が公表している感染マップでは、世界の感染者の時系列推移が棒グラフで表されており、これによれば、2月20日過ぎからは中国での感染者数は横ばいで、中国以外の国での発生が増加している。中国は発生源とされる武漢市や北京市などの主要都市だけでなく、全国を封鎖状態にした。先日訪れた大連市も同じで、基本的には3日に1度食料調達のために家族代表１名だけが外出を許される。その際、タクシーを利用しても、コードの付いた身分証の提示が必要で、誰がどこへ移動したか、記録される。今ではマスクを含めた必要品は充足しており、感染拡大は落ち着きを見せて来ている。2月半ばからの世界主要国代表を含んだWHOと中国の共同研究結果が24日夜北京で公表されたが、中には一見軽症と見られていた人が突然急変する例があり、8割は軽症であっても、その中にはやはり注意を要する人もいることが分かった。日本のように軽症者は自宅で様子を見るなどと言う策では、突然重症化する人を救えない。どんな病気も基本は早期発見、早期治療である。何故、検査がいまだに一般化されないのか。また、何故、専門の医療設備がいまだに準備されないのか。米国では3200万人がインフルエンザ に感染し、1万8000人がなくなっているが、米国のメディアですら、その中には新型コロナウイルスの感染者がいるだろうと伝えている。米国から日本へ帰国して、すぐにその足で釜石へやって来た息子の話だと、米国滞在中、周囲の人たちがインフルエンザ になり、自分も高熱が出たため、インフルエンザ と考えていたと言う。実際には医療機関へは行っていない。米国の医療費は極めて高いためだ。おそらくかなり多くの米国在住の人が、インフルエンザ様の症状が出ても、医療機関へは行かないだろう。日本は大事な検査に縛りを設けたために、逆に感染者を見つけにくくし、その結果、かえって、感染を拡大している可能性が強い。いずれ韓国のように急速に感染拡大が表面化するだろう。2月28日のBloomberg日本語版は、「新型コロナ感染、検査体制に懸念の声－能力不足で実態つかめず」と題して、「日本が公表した感染者数は氷山の一角にすぎないのではないかとの懸念が強まっている。」ことを報じている。先週は世界中で、このウイルス感染への脅威で、株式市場が連日下落し,5兆ドルが世界から失なわれ、2008年の金融危機以来最悪の規模であった。米国はじめ世界の主要国の中央銀行は、この株式下落に対し、金融政策で対応しようとしている。もう一段の金利引下げや日本のように直接株式を買い取る形で。しかし、現在、世界経済で起きていることは、消費ではなく生産の支障である。特に、原材料調達から生産管理・物流・販売までの、いわゆるサプライチェーンと呼ばれる過程が滞りを見せていることが、大きな経済障壁となっている。世界の工場である中国での停滞が、世界経済に大きな打撃を与えている。米国ニューヨーク大学の経済学のヌリエル・ルビーニNouriel Roubini 教授は、米国の住宅バブルの崩壊や2008年の金融危機を予測したことで知られるが、最近、ドイツのDer Speigelのインタビューで、新型コロナウイルス感染は、投資家が予測するより、中国およびその他の世界にとってはるかに深刻であると語っている。現在問題となる危機は供給ショックであり、中央銀行の金融​​政策や政府の財政政策では対応出来ないとし、ショックが世界的な景気後退をもたらすと、債務水準がさらに上昇し金融危機に陥ると述べている。新型コロナウイルス感染は、今後世界的な拡大で勢いを増すだろう。欧州などはまさに各所で国境閉鎖に追い込まれる。SARSやMERSと異なり、感染性が強く、さらに治癒後に一度陰性となっても再び陽性になってもいる。世界的な感染拡大も経済への本格的な波及もまさにこれからである。

職

職場近くの空き家でも福寿草が咲いて来た