世界のトップクラスの科学者スティーブン・キー博士が、「新型コロナウイルスが実験室由来である可能性は99.8%」とする論文を発表したそうだ！
こちらのリンク先の動画に日本語字幕を付けてくれている↓
https://gab.com/OSAISENMAN/posts/105666088606678270
「コロナは自然界からのものではなく、実験室からの感染だ」とおっしゃっています。
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https://gab.com/OSAISENMAN/posts/105666088606678270
「コロナは自然界からのものではなく、実験室からの感染だ」とおっしゃっています。
分析の目的は、COVID-19を引き起こすウイルスであるSARS-CoV-2の起源を特定することでした。自然からの人獣共通感染症である可能性が98.2％であり、実験室での脱出である可能性がわずか1.2％であるということから始めて、26の異なる独立した事実と証拠を体系的に調べました。最終的な結論は、SARS-CoV-2が実験室から来た確率は99.8％であり、自然から来た確率はわずか0.2％であるということです。「他の多くの人と同様に、私はWHOチームのメンバーと中国の科学者や医師との間の重大な利益相反のように見えるものと、これがSARS-CoV-2の起源の公平な調査をどれほど妨げるかについて懸念している」と述べた。キー博士。
これで閻麗夢博士の説がより強化された！
YouTube動画閻麗夢博士が研究論文を発表 武漢ウイルス研究所の資金源の調査を訴える より研究データには、中共ウイルスはコウモリコロナウイルスZC45型とZXC21型を元にして改造された「実験室の産物」である可能性が高く、その遺伝子配列の95％が類似しているうえ、武漢ウイルス実験室は6か月以内に同ウイルスを完成する能力もあると論証した。
また、中共ウイルスのSタンパク質には「FURIN」（ヒト側）の助けにより細胞内へ特別な入口から侵入できる特徴があるため、人工的に遺伝子を注入できる。
これらの中共ウイルスのゲノムデータは、遺伝子が人為的に操作された可能性があると表している。
さて、次に問題になってくるのは、過失で漏れたのか、わざとばら撒いたのか、だけど、この記事↓にまとめといたｗ
で、このへんで、日本のNWOの進捗を整理しておきたいと思う。
時短命令拒否に過料、適用は慎重に判断 改正特措法などコロナ関連法が成立（毎日新聞） - Yahoo!ニュース より転載。赤、おばさん追記。青、おばさんつぶやき。2/3(水) 19:05配信新型コロナウイルス対策を強化する改正特別措置法と改正感染症法を含む関連法は3日、参院本会議で自民党、公明党、立憲民主党、日本維新の会などの賛成多数で可決、成立した。
改正特措法は営業時間短縮命令を拒んだ事業者に、緊急事態宣言下で30万円以下、「まん延防止等重点措置」下で20万円以下の過料を科す。改正感染症法は入院拒否者に対し50万円以下、疫学調査拒否者に30万円以下の過料を科す。
〈おばつぶやき〉
罰則は、「時短営業を拒んだ場合」と「入院拒否した場合」。
こんな法律を日本のディープステート連中が賛成多数で可決、成立させてしまった。
◇政府関係者「罰則があること自体が大事」3日に成立した改正新型インフルエンザ等対策特別措置法では、都道府県知事による営業時間短縮などの「命令」に違反した事業者への罰則として、緊急事態宣言下で30万円以下、まん延防止等重点措置下で20万円以下の「過料」を科す規定が新たに設けられた。ただし、知事が命令を出すには段階を踏む必要があり、すぐに適用されるわけではない。政府は「抑止効果として罰則があること自体が大事だ」（関係者）との考えで、適用は慎重に判断する構えだ。
〈おばつぶやき〉
メイカさんの動画（現在は削除された）より武漢P4ウイルス生物兵器研究所の研究者であり、人民解放軍の大将が4月29日に香港を経由してアメリカに亡命した。
中国共産党は、当初、コロナウイルスを武漢の研究所から持ち出して、香港のデモ隊に撒くつもりだった。しかし、持ち出した際、少し漏れてしまったため、武漢市民に次々に感染してしまった。
習近平は、1 月19日時点でこのウイルスが人から人へ感染することを知っていたが、どのくらいの規模で感染が拡大するか分からないため、この事実を隠蔽した。そして1月22日までに多くの中国人（感染者も含む）を国外に渡航させた。そして多くの武漢市民が海外に亡命した。特にヨーロッパ、米国、オーストラリア、日本に多い。
その人民解放軍大将は30日にアメリカに無事到着。スティーブ・バノン氏に会った。
そして、証拠資料を手渡し、習近平が1月19日にコロナが人から人へ感染することを知っていたのにそれを隠蔽し、意図的に大量の中国人を海外に渡航させたと証言した。
また、大将は米連邦議会にて専門家たちの前でコロナウイルスがP4研究所で作られたものであり、習近平が意図的に世界中にばらまいたと証言した。
P3ウイルス研究所（香港）の研究員の1人も米国に亡命した。この人物はテドロスと関係があったためテドロスも調査が必要。オバマもこの研究所に資金を提供していた。
もうすぐ、トランプ大統領はコロナウイルスに関する証拠資料と共に世界に向けて中国共産党と習近平に責任があることを発表するだろう。
なんで感染源の流入を止めないんだ？
こんなふうに自国民に被害やデメリットが及ぶのに、どんどん外国人を入れるのは、日本のアレもいっしょだ。コロナ後も入国を止めなかった件。。
日本、入国停止でも抜け道作ってあるからねぇ。本当の犯人のための抜け道を。 - 丸顔おばさんのブログ
つい最近まで、中国・韓国などのいくつかの国のビジネスマンを入国させていた。
最近はさすがにそれも入国禁止にすると言ってたけど、あいかわらず「特段の事情」↓という枠での入国はさせてるんだろう。
感染者国籍隠し続報！（コロナを広げたいヤカラ３続報） - 丸顔おばさんのブログ
こんなこと↓が言われていたけど、
入国拒否の実情 誤解広がる 「特別の事情」入国の7割が航空機乗員、3割が永住者等
こんなの、ウソ↑だってｗ
専門家がバラしちゃったんだよね。
6月12日（金）の大阪府の新型コロナウイルス対策本部専門家会議だ。
大阪大学核物理研究センターの中野教授
京都大学ウイルス再生医科学研究所の宮沢準教授
この二人がね、自粛、営業自粛は必要なかった、意味なかった！って言いきっちゃったの！
まずは、中野教授。
34:00 第２波拡大の原因は３連休(3/20~22)で気が緩んだからと言われてますが、そうではない。原因は感染源の大量の流入。推定感染日ベースのデータで分析。地方の差は感染源の流入の差。
中国からの第１派は3月9日に収束。
欧米からの第２波は3月21日から増え、3月28~29日にはピークアウト。
必要なことは
・水際対策
・感染初期にクラスター対策をちゃんとやっとくと、感染者数１桁変わる。
・早期検知。病院で早期発見。
41:00 自然減の傾向が強く、欧米のような感染爆発は起きない。収束スピードは一定で緊急事態宣言の効果は極めて限定的。
41:50 経済止める必要ありません。止めてもコロナは止まらない。
国民に自粛させても感染源の流入を止めないから、いつまでもおさまらないんだろう？
それから、
なんでコロナ以外のウイルスにも陽性反応が出るPCR検査によってコロナ感染者と決められて強制入院させられなくちゃならないんだ？
意味ないことばっかりやって、肝心なことやんないで、感染拡大させて（ちょっと感染者数盛っているだろ！PCR検査の記事参照）、意味のない自粛させて、入院強制して、NWOに無理矢理もっていくな！
過料
「過料」はいわば「社会の秩序を守るための罰」で、行政上の義務違反に対するペナルティーのようなものです。 過料を払わなかった場合、最終的には財産の差し押さえもあり得るということです。罰金との違いは他にもあり、前科は付かず、弁明する機会も与えられます。弁明の状況によっては過料を支払わなくてもよいこともあるそうです。
罰金
罰金と科料は「財産刑」といわれ、裁判所が有罪と判決を下した際には財産を強制的に徴収する、刑法で定められた刑罰の一つです。 罰金は1万円以上、科料は1000円以上1万円未満と、金額によって呼び方が変わります。金銭を払わないと「労役場留置」となり、罰金の金額分がたまるまで身柄を拘束されて労働させられるということです。有罪となって刑罰を受けるため、金銭以外にも大きい影響となるのが「検察庁が作成・管理する前科調書に記録される」、つまり「前科1犯」となります。
今回の改正では「過料」に決まったのね。
（中略）改正特措法は、知事が要請・命令を出す必要があるかを判断するに当たり、感染症の専門家らの意見を聞かなければならないと規定。要請・命令を出す際には今回の改正以前と同様の段階を踏む必要がある。 前回の宣言下で指示の対象となったのは一部のパチンコ店のみだった。現状で各知事が飲食店に求めている時短要請はいずれも協力要請で、今回の宣言下では罰則適用には至らないとみられる。【竹地広憲】
役に立たない野党↓
より転載。赤、おばさん追記。
毎日新聞2021年1月31日 15時30分(最終更新 1月31日 15時30分)新型コロナウイルス対策の根拠となる特別措置法と感染症法の改正案を巡り、自民、立憲民主両党は28日に、政府案のうち入院拒否者に対する刑事罰の削除などの6項目を修正することで合意した。協議は両党の国対委員長同士で成立までのスケジュールを握る（内々に合意する）「国対政治」で進められ、審議入り前に与野党で修正点を合意してしまう異例の展開となった。国民の最大の関心事で「蚊帳の外」に置かれた格好の少数野党からは「国会の審議を軽視している」「出来レースだ」などの批判に加え、「三文芝居に付き合いきれない」との恨み節が漏れた。
〈おばつぶやき〉
野党、おまえら意味ないじゃないか！おまえらも最近DSの本性丸出しだもんな？
日本の野党も組織的にあいつらだ。
このたび、あいつらはNWOを全力で推進するために右翼・左翼ともに手を組むことに決めた。
習近平はロスチャイルドさんに指令を出すほどの立場に出世したということだ。
2/4(木) 21:27配信政府は改正新型インフルエンザ等対策特別措置法が3日に成立したことを受け、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い発令している緊急事態宣言について、解除する対象地域の感染状況に応じて、「まん延防止等重点措置」に移行する検討に入った。13日の改正特措法施行後、3月7日の宣言期限前も含めて移行が可能かどうか調整する。政府は緊急事態宣言について、2日の政府対策本部で、東京など10都府県を対象に延長を決定した。まん延防止措置は当初、緊急事態宣言に至る前の段階で適用するとみられていたが、宣言解除後の移行も可能とする。与党幹部は「感染状況から首都圏4都県の宣言解除は当面難しいが、それ以外はまん延防止措置への移行も可能だ」と指摘した。
〈おばつぶやき〉
つまり「緊急事態宣言」が出てない場合でも「まん延防止等重点措置」ってやつで罰則を科すってことだろう？宣言出す前でも後でもってことだろ？
緊急事態宣言の解除の可否について、政府は首都圏や関西圏、中京圏など生活圏が一体の地域は一括で判断しているため、生活圏全体の感染が収まらなければ解除に踏み切れないのが実情だ。政府関係者は「まん延防止措置であれば、市町村や地域を絞って出せる」と説明。市町村や、より狭い地域で対策を講じるまん延防止措置に移行することで、宣言の早期解除を図る構えだ。
〈おばつぶやき〉
つまり「緊急事態宣言」が出てない地域でも「まん延防止等重点措置」ってやつで罰則を科すってことだろう？
今回の宣言下では、主に繁華街の飲食店を中心に対策を取っており、まん延防止措置移行後に重点的な対策の継続も可能となる。対象地域では、知事は時短の要請・命令ができ、命令に違反した事業者には20万円以下の過料が科される。
感染が収まって重点的な対策が不要な地域では、7日で宣言を解除する栃木県と同様に、まん延防止措置を発令せず、全面解除する方針。全面解除の場合でも、営業時間短縮要請などの対策は継続し、段階的に緩和していく。【竹地広憲】
〈おばつぶやき〉
つまり知事が命令すればいつでもどこでも罰則を科すことができるってことだろ？
つまり「緊急事態宣言」と「まん延防止等重点措置」の違いは金額だろ？
画像出典：
入院したくてもできない状況なのに… 入院拒否で過料、感染者から本末転倒の声 - 毎日新聞 より転載。赤、おばさん追記。青、おばさんつぶやき。コロナ感染者が入院を拒否すれば、罰則として50万円以下の過料が科せられる。しかし、現在は病床不足が深刻で、拒否どころか、入院したくても入院できない状態が続く。感染者からは「まず病院の受け入れ態勢を整えるのが先ではないか」との声が上がる。東京都内で3人の子供を1人で育てる30代女性は昨年末に新型コロナに感染し、発熱や胸痛の症状に襲われた。ぜんそくなどの持病があるため入院を希望したが、病床の空きがなく、約10日間にわたり自宅待機を余儀なくされた。子供を元夫に預けて自宅にこもる中、コロナや持病の悪化を懸念した。しかし、感染防止のため、持病のかかりつけ医のもとにさえ行けなかった。「入院できない間はずっと不安だった。入院しなければ罰則なんて本末転倒。これ以上感染者を苦しめないでほしい」11月下旬に夫婦で感染した福岡県の40代女性も法改正に首をかしげる。軽症のため自宅療養を続けたが、「入院を求められても、とても家を空けられる状況ではなかった」と強調する。濃厚接触者となった小学生の息子は2週間にわたり学校に通えなくなり、自宅で過ごすことになった。感染の可能性を考えると実家に預けるわけにもいかず、子供を受け入れてくれる施設を探すのも難しかった。改正感染症法では、子供の預け先が見つからない場合などは入院しなくても罰則が免除される見通しだが、具体的なケースは今後、示されることになる。「私には自宅療養以外の選択肢はなかった。私のような人にも配慮した法律になってほしい」と話す。（中略）実務を担うことになる保健所からも否定的な声が強い。「罰則を背景に感染者と接すれば調査に支障がでる可能性もある」と指摘するのは東京都内の保健所長だ。感染経路の調査で行動履歴を言いたがらない人には、まず、対話を通して信頼関係を築く必要がある。「住民の協力を得て問題を解決するのが自治体職員の基本姿勢。罰則で信頼関係が損なわれるのではないか」と懸念する。実務面も不安に感じている。違反に当たるかを判断し、過料の金額を決めるためには、証拠を積み上げなければならない。「作業は膨大だ。政府は実効性を確保するための法改正と言うが、保健所の負担が増えることで本来の業務がおろそかになることもあり得る」感染者に罰則を設けるよりも「保健所や医療施設の体制強化などを優先すべきだ」とこの所長は強調する。（以下省略）
〈おばつぶやき〉
こんな法律、運用不可能じゃんｗ
入院なんてそうやすやすとできるもんじゃないよ。みんな生活があるんだから。
あ！そうか。ベーシックインカムにしていくんだ。竹中平蔵さん提唱の。
けちくさいやつ。
コロナの自粛と環境問題を口実に仕事を奪い、貧困化→ベーシックインカム。社会主義。全体主義。
ワクチン打ったヤツはベーシックインカムを受け取れ、行動の自由を許す。
完全監視管理社会！
これが「あいつら」や竹中平蔵さんの言うベーシックインカム。
シュワブ、ずいぶん焦ってるみたいだね。まもなく息の根を止められそうだもんな？
ワシントンD.C、シティ・オブ・ロンドン、バチカンの秘密♡／ワシントン記念塔とホワイトハウス、消灯／現在アメリカには、バイデン政権と軍事政権の２つがある - 丸顔おばさんのブログ
こういうシステム↑壊して、こいつらが違法に独り占めしていた富を没収して、ズルができないシステムにして、中央銀行をあいつらから奪還して、富を再分配する。
そのうえで貧困がなくなるなら、それは善なるベーシックインカムだ。
今、こっちになりそうな流れだからな！
毎日新聞2021年2月3日 17時57分(最終更新 2月3日 17時57分)奈良県の荒井正吾知事は3日の記者会見で、新型コロナウイルス関連の法改正で入院などを拒否した感染者に過料を科すことが可能になることについて、「（拒否する人には）それぞれもっともな理由がある。極めて慎重に対応したい」と述べた。県では自宅療養を認めておらず、感染者は原則、医療機関に入院するかホテルでの宿泊療養となる。県によると、2日までの1年間に入院や宿泊施設への入所を拒否し、治癒した感染者が39人いた。拒否理由は、知的障害などのあるケースで「付添人を準備できない」が9人と最多で、「子どもや配偶者の世話」「ペットの世話」が各8人いたほか、「閉所恐怖症」も2人いた。単に「入院・入所をしたくない」との理由は5人だった。改正感染症法では、過料を判断する権限は知事にある。荒井知事は「このような（合理的な理由がある）人に過料を科すのは考えられない。今の時点では極めて慎重に対応したい」と述べた。県はペット同伴で宿泊療養できる部屋を確保するなど、対策を講じる。【久保聡】
〈おばつぶやき〉
当然だな。
しかしあいつらの悪魔のベーシックインカムを導入すると、多くの人が入院拒否する理由がなくなるから強制してくるだろうな。
今はまだまともに運用できないだろうけど、ワクチン→ベーシックインカムと始まったら危ないな。だからワクチンも効果ないだろう。
ワクチンで感染がおさまったら、経済が復活してベーシックインカムと強制入院までたどり着かないからな。NWOが完成しない。
最初からたいして効かないように作ってるばかりでなく、ワクチンも生物兵器だろう。冒頭に書いたとおり、ウイルスが生物兵器なわけだから。同じやつらが作ったワクチンも生物兵器だろう？そういう計画なわけだし。
個人接種情報、国は扱わず コロナワクチン新システム、懸念に配慮：時事ドットコム
2021年02月03日13時51分政府は３日、新型コロナウイルスのワクチン接種状況を管理するために新たに構築するシステムの概要について、関係自治体に文書で通知した。「国は誰が接種した、しないなどの個人の接種情報を取り扱うことはない」と明記。政府の役割はシステムを提供し、接種状況に関する統計データを把握することにあると説明した。新システムは、市区町村が接種履歴を迅速に確認するため、全国民に割り当てられたマイナンバーを活用する。国による個人情報の一元管理は情報流出や目的外使用につながりかねないとの懸念もあるため、文書はデータ管理について自治体側で行うと強調。「プライバシーの問題に十分配慮し、検討を進める」と理解を求めた。
（省略）
〈おばつぶやき〉
おまえらが全員ワクチンを接種せざるを得ないようにもっていきたいのは分かっている。ワクチン打ってないヤツには行動の自由を許さないとか。ベーシックインカムを与えないとか、やるんだろう！
政府はワクチン全員強制接種システムを作るだけ。
マイナンバーによる完全監視管理社会。管理は自治体。
要するに、無理矢理ワクチン全員強制接種・完全監視管理社会に持って行くだけで責任はとらない。
システムを構築したら、あとはすべてを支配するのはあいつらだから。
日本のしたっぱDS政治家は、あとは知らないよってことね。
責任感なんて最初からゼロだからな。操り人形なんだから。
自分たちはマイナンバーカードなんて作らねーよと↓
入院拒否すると罰則にするわけだから、ちょっと具合悪くなって病院行ってコロナの疑いがあれば、念入りに検査する流れになるんだろうね。
でも、こんなヤバい検査キットで大丈夫なんですかね？↓
2021年02月03日 12時23分中共ウイルス（新型コロナウイルス）PCR検査キットを世界的に販売し、コロナ特需を得た世界最大のゲノム技術企業「深セン華大基因科技有限公司（華大基因、BGI）」は、中国人民解放軍と共に幅広く研究を行っている。さらに、コロナ禍初期には日本にもPCR検査キットを供給している。しかしBGIは以前、米国安全保障当局から中国政府との強い繋がりを指摘されており、海外の遺伝子データを収集して悪用する可能性があると警告されている。
コロナ禍に乗じて展開BGIは、中共ウイルスの世界的な流行で、PCR検査キットを日本、米国、オーストラリア、インド、欧州諸国、サウジアラビアなど、少なくとも26カ国に販売してきた。そして18カ国に58カ所の検査施設を建設した。また、各地の中国大使館を通じて、寄贈キャンペーンも展開した。BGIは2020年2月、日本の国立感染症研究所に対して検査キットを寄贈している。キットの詳細について大紀元は取材を申し込んだが、同所から回答は得られなかった。BGIは公式説明で、日本の64の大学、20の研究機関と取引していると公表している。また、神戸の都市計画である神戸医療産業都市にも加わり、日本貿易振興機構（JETRO）の協力を経て2011年9月に日本初の拠点となるBGI Japan株式会社を立ち上げた。
（中略）
〈おばつぶやき〉
日本にもだいぶ入ってきてるんじゃない！
バイオテクノロジーの悪用2020年7月、米国はウイグル族などに対する強制労働、もしくは抑圧目的での遺伝情報の収集・分析に関与しているとして、BGIを取引規制対象リストに追加した。ブルームバーグによると、米政府当局者はBGIを「遺伝子分野のファーウェイ」とみなしている。また、イスラエルやサウジアラビアなど中東の同盟国がBGIと検査契約を締結していることを米国は注視しており、要人らの遺伝子情報が中国政府に渡ると警告している。トランプ政権の国家防諜安全保障センター長官だったウィリアム・エバニナ氏は、1月31日放送の米CBSの報道番組「60ミニッツ」に出演し、BGIがワシントンやニューヨーク、カリフォルニアなどの州で中共ウイルスのPCR検査センターの建設と運営を申し出ていたと語った。エバニナ氏は、中国が外国で収集・分析した遺伝子データを悪用する可能性があると米研究機関に警告を発したという。BGIは科学専門誌やウェブサイト上で、世界各国の医療研究者に対し、同社の機器で得られたウイルス関連データや陽性者の検体を同社に送付し、中国政府が出資する国家遺伝子バンクを通じて共有するよう呼びかけている。
〈おばつぶやき〉
あぁ。もう決まりだな。BGIは外国人の遺伝子集めて中国共産党に渡してる。
研究者や医療者が検体を中国共産党に送る仕組みだそうだ。
日本の先生方も送ってるんじゃないだろうね？我々の遺伝子。
（メイカさんの動画（リンク先↑に貼ってあります）より）今回の武漢肺炎は、白人の死者が多い。
白人を狙ったんでしょうね。
そうです。
〈おばつぶやき〉
記事にも出ている。DNAを収集してたんだ。生物兵器をつくるために。
ゴードン・チャン氏、中国共産党政権が外国人DNAを収集「生物兵器を製造」
一部転載
米中国問題専門家のゴードン・チャン氏はこのほど、中国当局は掌握しているDNAデータベースを利用し、ある特定の民族集団を対象とする生物兵器を製造しようとしていると批判した。
（中略）
チャン氏は、中国当局のもう1つの目的は、ある特定の民族集団に対する生物兵器を開発することだと指摘した。「中国共産党は外国人のDNAを集めている一方で、他国の研究者に対して中国人のDNAを研究することを禁止している。これは、（生物兵器に関する）推測の裏付けだ」と同氏は述べた。
中国当局は、すべての国民を監視し、反体制活動家などを抑制するために、国民のDNAの情報を集めている。
遺伝子技術を軍事利用米政府と議会に政策を助言する「人工知能（AI）に関する技術産業委員会」は2020年10月、中間報告を発表した。議長を務めるグーグルの元最高経営責任者（CEO）エリック・シュミット氏は、中国のバイオテクノロジーと中国人民解放軍の動きについて警鐘を鳴らした。同委員会は、中国はAIを用いて特定の集団の遺伝子学的弱点の特定や、病原体の遺伝情報操作、兵士の精神力や体力を向上させるための遺伝子研究を行っていると指摘した。委員会はバイデン政権にも引き継がれ、今年3月に最終報告書を提出する予定だ。BGIは、中共ウイルスのPCR検査キットが軍事利用されるとの指摘を否定し、「COVID-19テストキットに関連して、人民解放軍との繋がりに関するいかなる非難も強く拒否する」と声明で述べた。さらに、同社は開かれた科学やデータ共有といった規則や、ゲノム研究に関する国際基準および中国国内法律を遵守しており、軍事研究者との協力は学術目的に限られると強調した。
〈おばつぶやき〉
誰も信じないだろー！
ロイター通信1月30日付の報道によると、中国語と英語で記された文書と研究論文を調査したところ、BGIと人民解放軍は、ゲノム検査から脳科学に至るまで数多くの共同研究を行っていることが明らかになった。
〈おばつぶやき〉
あぁ、さっそくバレちゃったｗ
共同研究の具体例として、BGIは漢民族が高山病にかかりにくくするための軍事プロジェクトに取り組んでいる。これは、高山部の国境地域の兵士を利する遺伝子研究だという。新米国安全保障センター（CNAS）の技術および安全保障プログラム上級研究員で中国軍事に詳しいエルザ・カニア氏は、ロイター通信の取材に対し、中国軍は脳科学、遺伝子編集、人工ゲノムの作成など、将来的には生物兵器に応用できる研究を推進していると語った。いっぽう、カニア氏はこうした生物兵器は今のところ技術的に実現可能ではないと付け加えた。
〈おばつぶやき〉
そうか？すでにばら撒いてるみたいだけど？白人がより重症化するウイルスを。
これらの報道は、中国共産党政権が進める、民間技術を軍事技術に転用する「軍民融合」政策の実践に関する最新の証拠といえる。2017年9月、軍民融合に関する第13次5カ年特別計画が承認された。ここでは、中国の技術開発のなかで、生物工学の優先的な発展が定められている。
〈おばつぶやき〉
つまり新型コロナウイルスと遺伝子操作してスーパーソルジャーをつくるとか、そういうことに力入れると正式に中国政府が決めたのね。
米国家情報長官のジョン・ラトクリフ氏が言ってたもんね。
「そいつ（中共）はDNAを変えている中国（中共）がやっていることの一つを我々の情報が示している。中華人民共和国（中共）は200万人の軍隊を持っており遺伝子編集によって軍隊をさらに強くしようとしている」
上記リンク先「トランプさんの陽動作戦」の記事より
同年、国防大学が出版した2017年版「戦略学」には、「軍事闘争の領域としての生物学」との項目が加わり、「特定の民族への遺伝的攻撃」など生物工学を戦争に活用する可能性について言及している。（翻訳編集・佐渡道世）
〈おばつぶやき〉
まともに武力で戦争しても勝てないから、ウイルスばら撒いたり、外国人の遺伝子収集して特定の民族を滅ぼすようなことを仕掛けるってことね。まさに今やってるわけだ。
もうコロナにかからないに限るな。まず検査がこんなありさまだ。あいつらに遺伝子を差し出すことになる。
陽性出ちゃったら入院しろといわれ、罰則があるから、いろいろ保健所に細かく事情聴取？されたり、非常に面倒なことになりそうだ。
そんじゃなくても具合が悪くてつらいのに。
かからないに限る。そのためには荊芥連翹湯（記事一番下リンク先）を活用して予防してください！
冒頭に書いた通り、人工的なウイルスであり意図的に感染拡大させていることがますますバレてきている。政治家たちも実行犯だ。
しかし、リンウッド弁護士が真実だから見ろといった動画ではそんなことは起こらないと保証してくれている。
もしこの偽りの政権が実際に権力を手に入れれば、
アメリカは全体主義と新世界秩序（ニューワールドオーダー）波に飲み込まれてしまいます。
この計画は長い時間をかけて練られたものでこそありますが、そんなことは起こらないと保証します。
そのうち大量逮捕が来るとおばさんは思っている。
あ、ついでにこの記事↑に書いたけど、議事録隠蔽して、ウソついて罰則法案通したんだったね、あいつら。明らかに確信犯だろ？
あいつらに関しましては、「あいつら（裏側から見る社会のシステム)」のブログ記事一覧-丸顔おばさんのブログ、古い順をクリックのうえ、初期の記事よりご覧ください。
新型コロナウイルスの院内感染防止に成功した漢方薬、荊芥連翹湯（けいがいれんぎょうとう）を広めております。先生の論文も出ております↓