津波の被害

１９６０年にもチリ南部でマグニチュード９．５の地震が発生した記録があります。その時、日本に津波がやってきたのは約２２時間後だそうで。その津波で、日本で死者・行方不明者は１４２人、全壊や流失した家屋は約２８００棟だったそうです。ちなみに、この時の津波は１メートルから４メートルだったそうです。そしてこの津波を被害をきっかけに、日本から遠く離れた地震による津波についての予報体制が整備されることになったらしいのです。
今回の地震でも、現在のところ約１メートルの津波が今日の午後やってくることが予想されています。太平洋側に影響が大きいと予想されますが、沿岸部の方や海の仕事やレジャーを考えている方は、十分に注意してほしいと思います。
繰り返しますが、日本の地震対策は現状の計画を変更して、一層の推進が必要ないのでしょうか？やはり、他人事でしょうか？

ｉＰＳ細胞センター

米国ＮＩＨ（National Institute of Health）は、新型万能細胞（ｉＰＳ）細胞の臨床応用に向けた研究を一層推進させるために専門の研究センターを設立するということが先日報道されました。ＮＩＨは日本でいうところの厚生労働省直轄の研究所に相当することになると思います。このＮＩＨでは、健康にかかる研究を実施する他、研究費の分配も行っています。日本にも厚生労働省直轄の研究所があり、研究を推進するとともに研究費の分配も行っています。でも規模が全然違うと思います。米国で行われているライフサイエンス研究の多くがＮＩＨによる研究費で実施されていると思います。この研究費は、研究に必要な設備や物品の購入はもちろん、研究員や技術者の雇用、そして研究者自身の給与なども賄えると言われています。日本では文部科学省の科学研究費補助金（科研費）がありますが、ほぼ科研費と同じような制度ということになります。でも、ＮＩＨの研究費は科研費に比べると巨額で制約が少ないのではないかという印象を持っています。
また、このＮＩＨはワシントンＤＣの郊外、メリーランド州ベセスダにあります。非常に環境に恵まれている場所です。今年は寒波による大雪で大変だったと思いますが・・・・・。冬はすごく寒くなるようです。
さて、このＮＩＨが今年の９月までに３００万ドルを投資してｉＰＳセンターをＮＩＨ本部内に設立するというのです。つまり、米国がｉＰＳ細胞の研究を国を挙げて推進することを表明したということです。日本はｉＰＳ細胞を初めて確立した京都大学の山中先生を中心に研究体制が確立していますが、センター化はできていないと思います。また、研究費に関しては政権交代による影響も出ているような状況だと思います。こうした状況の下、日本のｉＰＳ細胞研究は世界をリードできるのでしょうか？リードしなければ日本国に利益をもたらすことはなくなってしまいます。さて、日本国政府はどうしますか？

いざ、国家試験へ出陣！

とうとう、今日は理学療法士国家試験の日です。これまでの学習成果がこの試験で問われます。慌てずよく読んで、マーク間違いがないように、落ち着いて望んで欲しいと思います。自分がこれまで勉強してきたことを信じて。不安な気持ちなのは、皆同じです。まずは、自分を信じましょう。頑張れ！そして合格を願っています！

理学療法士国家試験

明日は理学療法士国家試験の日です。本学の最初の卒業生が国家試験に挑みます。この時間はもうすでに床についているでしょうか。それとも、最後の踏ん張りでしょうか。精一杯、悔いのないように挑んできてほしいと思います。頑張れ！

地震

今朝、沖縄で震度５弱（マグニチュード７）の地震がありました。そして地球の反対側のチリでも地震があったそうです。マグニチュード８．８ということですので、かなり大きな地震です。被害状況の詳細は報道されていませんが、甚大な被害が起こっているかもしれません。地震、気になります。東海地震は起きる確率が高いと言われて久しいですが、日本ではいつどこで大地震が起きてもおかしくない状況と考えています。ですので、少し地震が頻発するようになったからといっても日本から脱出するわけではないので、どうしようもありません。ですが、地震対策はやっておきたいです。万が一に備えて、防災グッズや建物と耐震化など。防災グッズを予め用意しておく、避難路や避難場所などを予め調べておくなどは個人のレベルの対策ですね。個人所有の家屋などの耐震化もある意味個人の問題かもしれません。でも、いざという時に避難所になるような公共施設や病院などの耐震化は国や地方自治体レベルの対策ですね。その中の１つの学校の耐震化工事。まだ、すべての学校の耐震化工事が終了していないという状況ですが、これを日本政府はどのように考えているのでしょうか。予算執行には優先順位があると思うのですが、耐震化工事はプライオリティが低いのでしょうか。例えば、子ども手当や高校無償化、高速道路無料化よりも学校の耐震化工事が優先されない理由はどこにあるのでしょうか。それとも、耐震化工事はすでに完了しているのでしょうか？

高校無償化

高校無償化も民主党のマニフェストに挙げられていましたが、この法案も国会審議入りしたそうです。一時期、その是非について議論が起きていましたが、その後終息？そして、昨日再び大きく報道されました。そのテーマが、朝鮮学校を対象から外す方向で調整しているという政府の方針です。それに対して、朝鮮学校側は「差別」であると抗議声明を出しています。どちらも言い分があるようです。
そもそも高校無償化は何のために行うのでしょうか？現在の日本では、高校進学率は９８％程度だと言います。つまり、限りなく１００％に近い状態です。こうした状況にあるので、高校を無償化しても進学率には大きな影響を与えないと思われます。経済的理由で退学する生徒が多くなっているので、それをサポートするのが第一の目的であると考えられます。そもそも、公立学校の年間授業料は１２万程度。すると月にして１万円でしょうか。この部分のサポートがどの程度有効であるのか議論が必要と思います。
高校無償化を主張する民主党の理由の１つに、外国では高校教育が義務であるかは無関係に無償であるということがあります。でも、すべての国で無償であるわけではありません。韓国やイギリス、ポルトガルでは有償であるようです。韓国での高校の授業料に関する状況は日本に似ているようですが、イギリスやポルトガルでは奨学金制度が充実しているようです。ですので、イギリスなどでは世帯の収入レベルの低い場合など条件がそろえば無償となるケースがあるのかもしれません。
日本における高校無償化。無償化の国が多いからという理由だけで諸外国と同じように実施する必要はないのではと考えます。なぜ今無償にするのか、そこをしっかり議論してほしいと思います。特に、国の財政状況が逼迫している今実施する意義を考えてほしいと思います。手続きは大変かもしれませんが、所得制限を設けるようにするなど、なぜ高校を無償化するのかの根本から議論してほしいと思います。
以前述べましたが、大学に進学する高校教育をまともに受けたとは考えにくい生徒が多いという問題があります。これは高校教育そのものに問題があることを示しているのかもしれません。もちろん、受け入れる大学側にも問題はあります。ですので、日本における教育制度についての議論がまず必要なのかもしれません。と考えますと、２０１０年度から実施するのではなく、１年間ぐらいかけ議論してはいかがでしょうか。

運動能力と学業が比例！

運動能力が高いと学業成績も優秀である傾向がみられるという研究結果が報告されたそうです。ロイターによるとこの研究は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）のウィリアム・Ｊ・マッカーシー博士らによるもので、１マイルを走るか歩くテストで時間がかかった生徒ほど、学力テストの点数も低い傾向があったというものです。研究は２００２年と２００３年に南カリフォルニアの５年生７４９人と７年生７６１人、９年生４７９人を対象に実施したもので、体力テストの結果と体重を、数学などの学力を測る州の共通試験の点数と比較したというのです。対象者のうち、６０％が白人、２６％がヒスパニック系で、アフリカ系が７％、アジア系と太平洋諸国系が合わせて７％を占め、３２％が過体重、２８％が肥満だったということも報道されています。
報告によると、生徒のうち６５％は、年齢や性別ごとに定められた州の運動能力基準を満たしていなかったが、基準を満たしている生徒の方が学力テストの平均点が高かったというのです。
この研究をどう解釈するか慎重にすべきだと思いますが、あまり運動をしないで家に引きこもりがちな子どもは勉強をしない傾向にあるのでしょうか。あるいは、運動が認知学習に好影響を与えるのでしょうか。運動には脳活動が必要ですし、運動することで脳への刺激も増加します。それは生理学的にも明らかです。でも運動が、認知学習にどのような影響を与えるか、その評価は非常に難しいと思います。運動している時間は認知学習はできませんし、激しい運動をすれば披露してますます認知学習する時間が少なくなってしまいます。でも、集中力が増加して、効率的な学習ができると主張する人もいるでしょうか。でも、何が効率的な学習なのかが不明だと思います。つまり、認知学習の評価法が確立していないと思います。もちろん、運動と一言で言っても、様々な運動がありますので、運動と認知学習の関係を研究すること自体、本当に再現性のある普遍性を伴う結果がえられるかどうか疑問もあります。
でも、おもしろい研究だと思います。東京大学やいわゆる優秀な大学では運動部の活動が活発ですね。それに対して、名前をあまり聞かないような大学では部活動はどうなのでしょうか？運動すれば学業成績が上がるわけではないと思いますが、検証研究が続くとおもしろいと思います。
運動は健康にいいだけでなく、頭にもいい。いわゆる文武両道ですね。文武両道が科学的に証明されるのことになるのでしょうか？

浅田真央選手、銀メダル！

バンクーバーオリンピック女子フィギュア。浅田選手は銀メダル。優勝はショートプログラム首位の金妍児選手。完璧な演技で、世界最高得点を出して圧勝でした。そうした中で浅田選手。頑張ったと思います。少し前までの不調を考えれば、よくここまで修正してきたと思います。一時期は、オリンピック出場すら危ぶまれていましたので。まだ、競技を続けると思いますので、これから金妍児選手を超えるためにどのような工夫ができるか、大きな壁だと思いますがさらなる努力を期待したいと思います。とにかく、日本中が大騒ぎでした。日本人はあまりにも１９歳の選手に過剰な期待をしすぎるのではないかと少し疑問に思うところもあります。でも、なによりまずまず結果が出てよかったと思います。
これで、今オリンピックの日本選手の金メダルはかなり難しくなったでしょうか。前回のトリノ大会ではメダルは金メダル１個のみだったと思いますので、それに比べれば銀メダル２個、銅メダル２個は上出来と見るのでしょうか。スノーボードの選手の一件もありましたし、今後のオリンピック代表選手の強化について日本としてどのようにしていくのか検討すべき時期に来ているのではないでしょうか。

教養力検定

大学生の学力低下が問題になって久しいですが、なかなかその解決策が見いだせない状況にあります。大学全入時代となり、選ばなければ大学に入ることができるようになっています。そして、各大学が学生確保に躍起となり、学力試験を課さずに入学を認める入試方式が占める割合が多くなっています。そのため、大学に入ってからの学問に必要な基礎学力、いわゆる教養が身についていない学生が多くなっています。例えば、今話題になっているバンクーバーのある国は？などという質問に答えられない学生や、カナダと答えられてもバンクーバーがカナダ西部の都市であることは知らない、など特に生きていくには必要とは言い難いが知っていても損はないという教養がないのです。もちろん、日本国の総理大臣や国務大臣、ニュースなどを聞いても知らない、答えられないと言った学生が多いのです。漢字も読めない、書けないなどは当たり前で、簡単な算数の計算ができないなど、大学での学問に支障をもたらすような状況の起きています。
各大学はこうした学生の基礎学力を高めるために入学前や入学後に特別なプログラムを用意するなどして積極的に取り組んでいます。しかし、正規の授業としてカリキュラムに入れることが難しいため、プログラムへの参加は学生の自主性に任せる部分が大きくなっているのが実情だと思います。大阪にある羽衣国際大学では毎年９月に全学年対象の教養検定を行うそうです（YOMIURI ONLINE）。政治経済や歴史、英語など１０分野から計１００問を出し、３０分で解かせる。これまで２回の検定で、基礎知識だけでなく日本語にも問題を抱える現状が把握できたと言います。答案はすべて返却し、９０点以上の「１級」取得者を学長が表彰するという仕組みがあるというのです。１つの試みとして参考になります。どのようにしてモチベーションを引き出し、それを維持するかがこうしたプログラム（リメディアル教育）の成否にかかっていると思います。
もちろんこうしたリメディアル教育に対して、反対する意見もありなかなか思うように推進できない大学・学部・学科もあるようです。正解を求めてさらなる努力が求められていますし、それに向けて多くの時間を割かなければならない大学教員は・・・・・・。

看護・医療系人気

国公立大学入試の２次試験（前期日程）が始まりました。景気の先行きが不透明な中、資格取得につながる国公立の看護・医療系学部の人気が上がり、志願者が前年より倍増したり、３月の後期日程では倍率が５０倍を超えたりする大学も出てきたそうです。こうした看護・医療系人気の背景には、学費の安さ、通いやすさなど「安・近」メリットも関係しているということです（YOMIIRI ONLINE）。
以前にもコメントしましたが、看護・医療系の職を目指す学生がいることは良いことだと思います。でも、その一方で、こうした国家資格を目指す学生ばかり増えてしまうのも考えものだと思います。日本国民一億総資格ホルダー、何かおかしいような気がします。そもそも大学での学問とは何かと考えると、少し違う方向へ向かっているという感じを覚えます。もちろん、景気動向次第で学生の志望傾向も変わると思います。現在の日本経済がある意味異常な状態だと考えれば、こうした看護・医療系の人気も異常であると考えられます。景気が回復することで、資格や就職に関係なく学問を目指す学生が増えてくるのかもしれません。でも、ゆとり教育の影響がこうした大学選びに微妙に影響しているという可能性も捨てきれません。とにかく、夢のある、将来に希望が持てる世の中になって欲しいと切に願います。