津波の被害

１９６０年にもチリ南部でマグニチュード９．５の地震が発生した記録があります。その時、日本に津波がやってきたのは約２２時間後だそうで。その津波で、日本で死者・行方不明者は１４２人、全壊や流失した家屋は約２８００棟だったそうです。ちなみに、この時の津波は１メートルから４メートルだったそうです。そしてこの津波を被害をきっかけに、日本から遠く離れた地震による津波についての予報体制が整備されることになったらしいのです。
今回の地震でも、現在のところ約１メートルの津波が今日の午後やってくることが予想されています。太平洋側に影響が大きいと予想されますが、沿岸部の方や海の仕事やレジャーを考えている方は、十分に注意してほしいと思います。
繰り返しますが、日本の地震対策は現状の計画を変更して、一層の推進が必要ないのでしょうか？やはり、他人事でしょうか？

ｉＰＳ細胞センター

米国ＮＩＨ（National Institute of Health）は、新型万能細胞（ｉＰＳ）細胞の臨床応用に向けた研究を一層推進させるために専門の研究センターを設立するということが先日報道されました。ＮＩＨは日本でいうところの厚生労働省直轄の研究所に相当することになると思います。このＮＩＨでは、健康にかかる研究を実施する他、研究費の分配も行っています。日本にも厚生労働省直轄の研究所があり、研究を推進するとともに研究費の分配も行っています。でも規模が全然違うと思います。米国で行われているライフサイエンス研究の多くがＮＩＨによる研究費で実施されていると思います。この研究費は、研究に必要な設備や物品の購入はもちろん、研究員や技術者の雇用、そして研究者自身の給与なども賄えると言われています。日本では文部科学省の科学研究費補助金（科研費）がありますが、ほぼ科研費と同じような制度ということになります。でも、ＮＩＨの研究費は科研費に比べると巨額で制約が少ないのではないかという印象を持っています。
また、このＮＩＨはワシントンＤＣの郊外、メリーランド州ベセスダにあります。非常に環境に恵まれている場所です。今年は寒波による大雪で大変だったと思いますが・・・・・。冬はすごく寒くなるようです。
さて、このＮＩＨが今年の９月までに３００万ドルを投資してｉＰＳセンターをＮＩＨ本部内に設立するというのです。つまり、米国がｉＰＳ細胞の研究を国を挙げて推進することを表明したということです。日本はｉＰＳ細胞を初めて確立した京都大学の山中先生を中心に研究体制が確立していますが、センター化はできていないと思います。また、研究費に関しては政権交代による影響も出ているような状況だと思います。こうした状況の下、日本のｉＰＳ細胞研究は世界をリードできるのでしょうか？リードしなければ日本国に利益をもたらすことはなくなってしまいます。さて、日本国政府はどうしますか？

いざ、国家試験へ出陣！

とうとう、今日は理学療法士国家試験の日です。これまでの学習成果がこの試験で問われます。慌てずよく読んで、マーク間違いがないように、落ち着いて望んで欲しいと思います。自分がこれまで勉強してきたことを信じて。不安な気持ちなのは、皆同じです。まずは、自分を信じましょう。頑張れ！そして合格を願っています！