オメガ３系脂肪酸

サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ３系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞などの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果が発表されたそうです（YOMIURI ONLINE）。サンマ１・５匹に含まれる量（２グラム）を毎日、３か月程度取れば効果が認められるということです。オメガ３系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などがあり、常温でも固まりにくいという特徴があるそうです。研究では、これらの成分を含む栄養補助食品（サプリメント）が不安を和らげる効果について、今年３月までに論文として発表された臨床試験１９件の結果を分析。臨床試験の規模は、米国や日本など１１か国で計２２４０人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、急性心筋梗塞などの患者と、こうした疾患のない健康な人が参加。その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいたというもの。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかったそうです。そして、オメガ３系脂肪酸の有効な摂取量の目安は２グラムだったということです。

https://www.yomiuri.co.jp/science/20180918-OYT1T50055.html

秒速５０ｍの爆風

長崎県南島原市教育委員委員会は、同市深江町大野木場の権現脇遺跡で多数見つかっていた倒木痕が、眉山の噴火活動で生じたことが確定的になり、約４０００年前の縄文時代のものと判明したと発表したそうです（YOMIURI ONLINE）。水無川上流の標高約２００メートルにある同遺跡では、２００２～１６年度に発掘調査が行われ、縄文～弥生時代の土器や石器などが１０万点以上出土しているそうです。これまでの調査では、倒木痕は眉山の噴火が起源で、約４０００～６０００年前のものと推定されていたそうです。市教委によると、調査した約２万５０００平方メートルの範囲で発掘された倒木痕の穴は７８基あり、直径７・９～１・５メートル、深さ１・５～０・４メートル。これまでの調査結果を分析したところ、このうち５９基については、地層の傾きから、眉山がある北側から南側に放射状に倒れた状況が確認されたということです。高温の火山噴出物が吹き付ける「火砕サージ」の発生源が眉山にあることが裏付けられたそうです。また、倒木痕で見つかった炭化木で放射性炭素年代測定を実施した結果、倒れたのは約４０００年前であることが判明。火山活動に伴う倒木痕は全国的にもまれで、秒速５０メートル以上の爆風が襲ったと推定されるそうです。

https://www.yomiuri.co.jp/science/20180914-OYT1T50033.html

隣の芝生は青い

他者が得る報酬が自分のものより良く見える心理はサルにも共通し、その働きは脳の二つの領域にある神経細胞同士の連携から生まれることがわかったする研究結果がNature Neurosciences電子版に掲載されたそうです（YUOMIURI ONLINE）。「隣の芝生は青い」といわれるように、人の意思決定や行動の動機付けは、自分が得る金銭や社会的地位といった報酬に加え、他者が得る報酬にも左右されることはよく知られています。しかし、両者の情報が脳でどのように処理されるかは、明らかになっていなかったそうです。

https://www.yomiuri.co.jp/science/20180918-OYT1T50002.html

世界の９人に１人が「飢え」

国連食糧農業機関（ＦＡＯ）などは、２０１７年に世界で８億２０００万人（人口比１０・９％）が栄養不足に陥っているか、飢えているとの推計を発表したそうです（YOMIURI ONLINE）。世界の人口の９人に１人に上るそうです。１５年から増加を続けており、近年の異常気象が影響していると分析しているそうです。地域別では、アジアで５億１５００万人（同１１・４％）、アフリカで２億５６００万人（同２０・４％）。世界の栄養不足は０５年の９億４５００万人（同１４・５％）から毎年減少していたが、１４年に７億８３００万人（同１０・７％）を記録して以降、増加に転じているそうです。ＦＡＯなどは、低中所得の国で異常気象による大雨や洪水、干ばつなどが増えたことで麦やコメ、トウモロコシなどの生産に深刻な影響を与え、食料不足につながっていると指摘。飢えの解消には、気候変動への対策が必要だと訴えているそうです。一方、世界で肥満の成人は１６年に全体の１３・２％の６億７２００万人とのこと。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20180912-OYT1T50049.html?from=ytop_ylist

１７人に１人は体外受精児

２０１６年に国内で行われた体外受精により、過去最多となる５万４１１０人が誕生していたことが日本産科婦人科学会のまとめでわかったそうです（YOMIURI ONLINE）。１７人に１人が体外受精で生まれたことになるそうです。国内で初めて体外受精児が誕生した１９８３年以降、累計で５３万６７３７人となり、５０万人を突破したことになるそうです。体外受精は、卵子に針を刺して精子を注入する方法や受精卵を凍結保存する技術が開発されるなど、進歩。特に凍結保存は妊娠時期を調整できることから利用者が多く、１６年の体外受精で生まれた子どもの８割を超える４万４６７８人がこの方法だったそうです。

https://www.yomiuri.co.jp/science/20180912-OYT1T50008.html?from=ytop_main1

がんの３年生存率

先日、国立がん研究センターは、がんの３年生存率を初めて公表したそうです（YOMIURI ONLINE）。部位別では、早期発見が難しい膵臓が１５・１％と最も低く、新たな治療法開発など、難治性がん対策の必要性が改めて浮き彫りに。一般に、がんは５年生存率が回復の目安となっていますが、データが古くなり最新の医療実態を反映しにくいそうです。そのため、より新しいデータとなる３年生存率について、がん診療連携拠点病院など２６８施設で２０１１年に診断された約３１万人分を集計したそうです。その結果、がん以外の死亡の影響を除いた生存率は、全てのがんの平均で７１・３％。部位別では、前立腺が９９・０％、乳房が９５・２％と高い一方、食道は５２・０％、肺は４９・４％と低めだったそうです。これとは別に、胃など主ながん５部位の５年生存率が、全国２３０の病院名とともにステージ別に初めて公表されたそうです。

https://www.yomiuri.co.jp/science/20180912-OYT1T50000.html?from=ytop_top

肉食サメは海草も食べる雑食

シュモクザメ科に属する小型種のウチワシュモクザメ（学名：Sphyrna tiburo）は長い間、完全な肉食動物と考えられていたそうですが、雑食性で、海草の摂取が栄養面で重要な役割を担っているとする論文がProceedings of the Royal Society Bに発表されたそうです（AFPBB NEWS）。研究者らの間では、ウチワシュモクザメが大量の海草を摂取することが以前より知られていたそうですが、海草からは何の栄養も吸収していないと考えられていたそうです。

http://www.afpbb.com/articles/-/3188778

水田由来の温室効果ガス

世界の稲作水田の一部は、水を張る期間とその後に土壌を乾燥させる期間のサイクルを繰り返す方法で管理されているが、これが原因で地球温暖化を招く温室効果ガス汚染が従来の推定量の2倍に及んでいる可能性があるとする研究論文がPNASに発表されたそうです（AFPBB NEWS）。論文によると、コメは世界人口70億人の半数以上が主食としているため、水稲をどのように管理するかが地球の気候温暖化に重大な影響を与えるということです。

http://www.afpbb.com/articles/-/3189226?cx_part=top_category&cx_position=2

血液検査で体内時計を測定

血液で人の体内時計を1.5時間の誤差で測定する検査方法の開発に成功したとする研究論文がProceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）に発表されたそうです（AFPBB NEWS）。これまでの研究で、体内時計が不規則になると、アルツハイマー病や心臓病、糖尿病などに関係することが示されています。また、化学療法や血圧の薬などの一部の医学的介入について、ある一定の時刻に行うことでより高い効果が得られる可能性が示唆されていたそうです。今回の研究では、実験参加者73人から1100以上の血液サンプルを採取。サンプルは2時間ごとに採取され、1日の間に遺伝子の活性がどのように変化するか検討。この方法によって、人の体内時計のずれを最大2時間の幅で調べることが可能に。73人のすべてのデータをコンピューターで処理したところ、約40のマーカーによって、その人の体内時計をかなり正確に測定できる可能性があるということが明らかに。このアルゴリズムを利用することで、2回の採血だけで人の体内時計を調べるのに十分な情報が得られると結論付けたそうです。ただし、この血液検査が一般化されるまでには、さらなる研究が必要ということです。

http://www.afpbb.com/articles/-/3189149?cx_part=latest

2045年までに全電力をクリーンエネルギーに

米国カリフォルニア州知事は先日（9月10日）、2045年までに州内の全電力をクリーンエネルギーで賄うことを義務付けた画期的な法案に署名したそうです（AFPBB NEWS）。カリフォルニア州が排出する温室効果ガスのうち、発電によるものは16%。法案では、2030年までに温室効果ガスの排出量を1990年比で40％減とする目標が掲げられているそうです。世界的には少なくとも20か国および40以上の大都市が類似したエネルギー目標を宣言しているそうですが、これまでのところ行政単位としては経済規模で世界第5位を誇るカリフォルニア州が最大とのこと。電気・ガス・水道業者や石油会社は電気料金の高騰を招く上に二酸化炭素（CO2）排出量の削減にもほとんど効果はないと主張し、法案に反対してきたそうですが、知事は州都サクラメントで行われた署名式で、カリフォルニア州は同法と行政命令によって地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」順守の道を進み、さらにその先を目指すと表明したそうです。新たに成立した州法では、電力の60%以上を太陽発電や風力発電など再生可能エネルギーによるものとすることが義務付けられるそうです。排出されたCO2を燃料に変換したり、回収して地下に貯留したりするのであれば、カーボンニュートラル（CO2の排出量と吸収量のバランスが取れている状態）であるとして原子力発電や地熱発電、天然ガスによる発電も認められる見通しとのこと。

http://www.afpbb.com/articles/-/3189231?cx_part=latest