我が街の桜前線の按配はどうなっているのかと思って外出し、大阪城公園に着いたら『Whirlpool(渦)』というポップミュージックのバンドがセッティングしているところだった。場所は大阪城公園の森之宮口の真ん前である。公園入り口で暫くこのバンドを見ていたら、結局そこから先へは進まずに引き返すことになった。
彼らは全部で４曲演奏し、そのほぼ全てをビデオを撮ったのでamebloとask.jpに投稿し、YouTubeにもアップしようと思ったが何度やっても駄目だったので、ここにはそのビデオは持って来られない。
彼らのフライヤーには彼らが真面目だと書かれていて、そういうことを書くのも珍しいかなと思った。彼らとのコンタクトは ： ↓
(pc)
(Mobile)
(MySpace)
(mail)
cf.カフェ・ワンドロップ
cf.元離宮二条城
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日刊サイゾー3月22日 10時00分
読売・朝日・日経連合が本気で毎日新聞潰しに！
この春から、新聞業界が半世紀ぶりの紙面改革に乗り出す。
「高齢化する新聞読者でも十分読んでもらえるよう、活字を20パーセント拡大するんです。その文字を収容するスペースづくりのため各段の間隔を広げることになり、1ページを従来の15段組み（読売新聞は14段組み）から12段組みに変えるという、戦後初の試みに着手するんです」（新聞社社員）
たとえば、2月15日の読売新聞の社告を見ると、現在の文字より横に7％、縦に16％拡大するという。これにより、新聞文字は正方形に近づき、文字の線も太くなるそうだ。社告に登場した俳優・橋爪功が「大きい活字を読むと、字が目に飛び込んでくる」とさわやかにコメントしているのが印象的だ。
しかし、喜んでばかりはいられない深刻な事情がある。あるブロック紙の幹部は「この変更は、輪転機をはじめ、印刷システムへの多額の投資を伴います。この結果、資金力のある大手紙主導による業界再編すら、余儀なくされそうなんです」と警告しているのだ。
事の発端は、年末から年始にかけて起きている。ブロック紙や地方紙などの各地の新聞社の社長あてに、読売新聞グループ本社の内山斉社長名で、一枚の通知書が送り付けられたのだ。「前略 取り急ぎ用件のみ、ご連絡いたします」と唐突な書き出し。続けて、朝日新聞、日経新聞と共に紙面研究をした結果、3社とも12段化を実施することにしたので御社でも12段化を検討してほしい、という実に強引な内容だ。
「降ってわいたような通知に、地方紙の経営者たちの間に衝撃が走りました。理由は2つ。読売、朝日、日経という大手紙に読みやすい紙面づくりを先行されたら、シェアを食われてしまうに違いないこと。そして、紙面構成が12段へと変わると、15段の新聞社は広告がもらえなくなるかもしれないからなんです」（前出・ブロック紙幹部）
特に深刻なのは、広告の問題。新聞紙面に組み込む広告は、サイズによって広告費が決められている。広告代理店はこれまで、15段に合わせたサイズで広告枠を販売してきたが、もし12段の新聞が増えてくれば、広告代理店も12段に合った新規格での販売に一本化してしまうかもしれない。そうなると、15段のままの新聞はサイズが違うという理由で広告を掲載できなくなるケースが増え、ただでさえ苦しい経営の中、さらなる減収を迫られるわけだ。
「どうやら広告代理店最大手の電通は、当面は15段用の広告を維持する方針だが、大手紙だけで業界シェアの半分に迫る発行部数があるだけに、広告主から『12段の新聞に合った広告をつくってほしい』とオーダーが来るのは目に見えている。そうなると、15段用の広告記事そのものが、打ち切られるかもしれない」（広告業界関係者）
販売面でも、広告面でも、大手紙に一方的にかく乱された中小新聞社は、まさに水攻め、火攻めの中に投げ込まれたかのようではないか。新聞業界関係者によると、読売のこうした動きに対し、乗り遅れては負け組になるというので、産経新聞や神戸新聞、信濃毎日新聞など10社を超える新聞社が12段へと移行する予定で、こうした流れは今後も加速するとみられる。だが、明らかに流れに乗り遅れた新聞社がある。毎日新聞だ。
毎日は昨年、拡大文字『Ｊ文字』を導入して、紙面を14段にしたばかり。さらに12段化まで実施するとなると、印刷システムを変える、新たな投資が必要となる。一説には10億円は下らないというから、今の毎日の経営体力では、この投資は命取りになる」（同）
実は、読売の社長が送り付けた前述の通知には、「毎日のように現行段数のままでは、限界」と名指しで触れられており、「大手3紙の当面の戦略は、同社を潰し、毎日新聞の販売シェア300万部を奪うことでは？」（前出・ブロック紙幹部）ともいわれる。
一部地域で3社による共同配達を始めることを発表し、１月末からは、共同ニュースサイト「あらたにす（新ｓ）」をスタートさせるなど、呉越同舟の読売、朝日、日経の3社連合。新聞業界はまさに、「食うか、食われるか」の時代に突入したのだ。
（由利太郎／「サイゾー」4月号より）
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時代錯誤な新サイト？「新ｓ」の中身にあの大手新聞記者も苦笑
1月31日、日本経済新聞・朝日新聞・読売新聞が共同で運営するポータル・サイト「新s（あらたにす）」がオープンした。3紙が発信するニュースや社説などを「読みくらべ」できることが特徴で、トップページには3紙の一面記事がずらりと並び、一目で比較できるようになっている。また、学者や文化人・ジャーナリスト等の著名人が、交代でニュースの見方を解説してくれるコーナーもある。
3社は、このサイトを通じて「ネットメディアにおける新聞社の影響力を高め、新聞紙の販売向上にもつなげていきたい」などとしているが、果たして思惑通りにいくのだろうか。
このサイトの特徴である「新聞を読み比べる」ということ自体に、そもそも需要があるのかどうか疑問である。ポータルサイトのほうがはるかに多くのニュース提供元があるし、また、RSSリーダーを使えば簡単に3社のニュースサイトを比較することができる。それに、ネットでの成功が直接紙の販売につながるとも思えないのだが……。
果たして「新s」に未来はあるのだろうか？ 「ウェブファースト」を掲げ、ネット上でのニュース配信において高い評価を得ている産経新聞の現役記者に意見を聞いてみた。
「サイトを見てみて、正直『なんだこんなもんか』という印象でした。新聞というのは、各紙で内容に違いが出るとすれば『社説』くらいのもの。しかしその『社説』は『床の間の天井』と言われるくらい閲覧率は低いんです。それに今回の『ギョウザ事件』なんて、各紙で意見を変えようがないですからね。この内容がユーザーに求められているのかは疑問です」
たしかに、「新s」のサイト最下部にある「編集局から」を見てみると、1月31日、2月1日と、2日連続で3社ともが同じ「中国製ギョウザ中毒事件」を取り上げている。記者はさらに続ける。
「そもそも、ネットと紙をつなげようとする考え方がおかしい。大事なのは紙かネットかではなく、“情報をいかにアウトプットするか”ということなんです。せっかく手に入れたネタを、紙にこだわるばかりに数時間も放置するなんて馬鹿げている。『新聞至上主義』から頭を離さない限り、先は無いでしょうね。うち（産経新聞）は参加してほしくないです（笑）」
3社のうち読売新聞以外の2社は、Yahoo!へのニュース配信は行わないとしている。ポータルサイトへ対抗したい意識の表れだろうが、前出記者はこれも「無駄な抵抗」と一蹴する。確かに、オープン化が進むインターネットの世界において、このような考え方は時代遅れと言われても仕方がないだろう。
新しいのか古臭いのかよくわからないサイトだが、紙の販売が低迷を続ける新聞社がネットで生き残れる道を切り拓けるかどうか、ひとつの大きな標となることは間違いないだろう。（編集部）
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彼らは全部で４曲演奏し、そのほぼ全てをビデオを撮ったのでamebloとask.jpに投稿し、YouTubeにもアップしようと思ったが何度やっても駄目だったので、ここにはそのビデオは持って来られない。
彼らのフライヤーには彼らが真面目だと書かれていて、そういうことを書くのも珍しいかなと思った。彼らとのコンタクトは ： ↓
(pc)
(Mobile)
(MySpace)
(mail)
cf.カフェ・ワンドロップ
cf.元離宮二条城
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日刊サイゾー3月22日 10時00分
読売・朝日・日経連合が本気で毎日新聞潰しに！
この春から、新聞業界が半世紀ぶりの紙面改革に乗り出す。
「高齢化する新聞読者でも十分読んでもらえるよう、活字を20パーセント拡大するんです。その文字を収容するスペースづくりのため各段の間隔を広げることになり、1ページを従来の15段組み（読売新聞は14段組み）から12段組みに変えるという、戦後初の試みに着手するんです」（新聞社社員）
たとえば、2月15日の読売新聞の社告を見ると、現在の文字より横に7％、縦に16％拡大するという。これにより、新聞文字は正方形に近づき、文字の線も太くなるそうだ。社告に登場した俳優・橋爪功が「大きい活字を読むと、字が目に飛び込んでくる」とさわやかにコメントしているのが印象的だ。
しかし、喜んでばかりはいられない深刻な事情がある。あるブロック紙の幹部は「この変更は、輪転機をはじめ、印刷システムへの多額の投資を伴います。この結果、資金力のある大手紙主導による業界再編すら、余儀なくされそうなんです」と警告しているのだ。
事の発端は、年末から年始にかけて起きている。ブロック紙や地方紙などの各地の新聞社の社長あてに、読売新聞グループ本社の内山斉社長名で、一枚の通知書が送り付けられたのだ。「前略 取り急ぎ用件のみ、ご連絡いたします」と唐突な書き出し。続けて、朝日新聞、日経新聞と共に紙面研究をした結果、3社とも12段化を実施することにしたので御社でも12段化を検討してほしい、という実に強引な内容だ。
「降ってわいたような通知に、地方紙の経営者たちの間に衝撃が走りました。理由は2つ。読売、朝日、日経という大手紙に読みやすい紙面づくりを先行されたら、シェアを食われてしまうに違いないこと。そして、紙面構成が12段へと変わると、15段の新聞社は広告がもらえなくなるかもしれないからなんです」（前出・ブロック紙幹部）
特に深刻なのは、広告の問題。新聞紙面に組み込む広告は、サイズによって広告費が決められている。広告代理店はこれまで、15段に合わせたサイズで広告枠を販売してきたが、もし12段の新聞が増えてくれば、広告代理店も12段に合った新規格での販売に一本化してしまうかもしれない。そうなると、15段のままの新聞はサイズが違うという理由で広告を掲載できなくなるケースが増え、ただでさえ苦しい経営の中、さらなる減収を迫られるわけだ。
「どうやら広告代理店最大手の電通は、当面は15段用の広告を維持する方針だが、大手紙だけで業界シェアの半分に迫る発行部数があるだけに、広告主から『12段の新聞に合った広告をつくってほしい』とオーダーが来るのは目に見えている。そうなると、15段用の広告記事そのものが、打ち切られるかもしれない」（広告業界関係者）
販売面でも、広告面でも、大手紙に一方的にかく乱された中小新聞社は、まさに水攻め、火攻めの中に投げ込まれたかのようではないか。新聞業界関係者によると、読売のこうした動きに対し、乗り遅れては負け組になるというので、産経新聞や神戸新聞、信濃毎日新聞など10社を超える新聞社が12段へと移行する予定で、こうした流れは今後も加速するとみられる。だが、明らかに流れに乗り遅れた新聞社がある。毎日新聞だ。
毎日は昨年、拡大文字『Ｊ文字』を導入して、紙面を14段にしたばかり。さらに12段化まで実施するとなると、印刷システムを変える、新たな投資が必要となる。一説には10億円は下らないというから、今の毎日の経営体力では、この投資は命取りになる」（同）
実は、読売の社長が送り付けた前述の通知には、「毎日のように現行段数のままでは、限界」と名指しで触れられており、「大手3紙の当面の戦略は、同社を潰し、毎日新聞の販売シェア300万部を奪うことでは？」（前出・ブロック紙幹部）ともいわれる。
一部地域で3社による共同配達を始めることを発表し、１月末からは、共同ニュースサイト「あらたにす（新ｓ）」をスタートさせるなど、呉越同舟の読売、朝日、日経の3社連合。新聞業界はまさに、「食うか、食われるか」の時代に突入したのだ。
（由利太郎／「サイゾー」4月号より）
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時代錯誤な新サイト？「新ｓ」の中身にあの大手新聞記者も苦笑
1月31日、日本経済新聞・朝日新聞・読売新聞が共同で運営するポータル・サイト「新s（あらたにす）」がオープンした。3紙が発信するニュースや社説などを「読みくらべ」できることが特徴で、トップページには3紙の一面記事がずらりと並び、一目で比較できるようになっている。また、学者や文化人・ジャーナリスト等の著名人が、交代でニュースの見方を解説してくれるコーナーもある。
3社は、このサイトを通じて「ネットメディアにおける新聞社の影響力を高め、新聞紙の販売向上にもつなげていきたい」などとしているが、果たして思惑通りにいくのだろうか。
このサイトの特徴である「新聞を読み比べる」ということ自体に、そもそも需要があるのかどうか疑問である。ポータルサイトのほうがはるかに多くのニュース提供元があるし、また、RSSリーダーを使えば簡単に3社のニュースサイトを比較することができる。それに、ネットでの成功が直接紙の販売につながるとも思えないのだが……。
果たして「新s」に未来はあるのだろうか？ 「ウェブファースト」を掲げ、ネット上でのニュース配信において高い評価を得ている産経新聞の現役記者に意見を聞いてみた。
「サイトを見てみて、正直『なんだこんなもんか』という印象でした。新聞というのは、各紙で内容に違いが出るとすれば『社説』くらいのもの。しかしその『社説』は『床の間の天井』と言われるくらい閲覧率は低いんです。それに今回の『ギョウザ事件』なんて、各紙で意見を変えようがないですからね。この内容がユーザーに求められているのかは疑問です」
たしかに、「新s」のサイト最下部にある「編集局から」を見てみると、1月31日、2月1日と、2日連続で3社ともが同じ「中国製ギョウザ中毒事件」を取り上げている。記者はさらに続ける。
「そもそも、ネットと紙をつなげようとする考え方がおかしい。大事なのは紙かネットかではなく、“情報をいかにアウトプットするか”ということなんです。せっかく手に入れたネタを、紙にこだわるばかりに数時間も放置するなんて馬鹿げている。『新聞至上主義』から頭を離さない限り、先は無いでしょうね。うち（産経新聞）は参加してほしくないです（笑）」
3社のうち読売新聞以外の2社は、Yahoo!へのニュース配信は行わないとしている。ポータルサイトへ対抗したい意識の表れだろうが、前出記者はこれも「無駄な抵抗」と一蹴する。確かに、オープン化が進むインターネットの世界において、このような考え方は時代遅れと言われても仕方がないだろう。
新しいのか古臭いのかよくわからないサイトだが、紙の販売が低迷を続ける新聞社がネットで生き残れる道を切り拓けるかどうか、ひとつの大きな標となることは間違いないだろう。（編集部）
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