普通の韓国人も潜在意識に反日を刷り込まれていることを忘れてはならない。

現在のように韓国で反日感情が高まった時に良識人と称する人から良く聞かれるのが
、韓国は反日になっているけれども普通の韓国人は決して反日ではない、という意見である。

しかし、これは幻想にすぎない。現在の反日運動の中心になっている層わ見ればそれがよくわかる。
反日運動で中心的役割を果たしているのが、日本の植民地時代から敗戦の時代を体験してきた
高齢者と高校生や大学生の若者層である。

高齢者が反日運動の主体なのはよくわかる。彼らは実際に植民地時代を体験したり親から
直接聞いてきたからである。

反日運動の主体が高齢者や中年層、若者と年齢の順に下火になっているのなら、
普通の韓国人は反日ではない、という自称良識人の主張も納得できないことはない。

しかし実際のところは戦前や戦争時代とは程遠い年齢の若者が反日運動の中心になっている。
これは長年実施されてきた反日教育の成果である。

戦後、日本は韓国に害を与えるどころか、多額の資金や技術を供与し韓国の経済発展や
近代化に貢献してきた。戦後だけを見れば感謝されることはあっても憎まれることは無いはずである。

しかし、執拗に実施されてきた反日の洗脳教育により、現在の韓国の若者にも反日精神が
根強く植え付けられている。その成果が日韓で何か問題がある度に噴出し、これは将来も変わらない。

つまり、韓国が反日教育をやめない限り、日本と韓国の間に未来は無い。経済的にも韓国は良い市場たりえないし、
当然資本を投下すべき国ではない。軍事面で韓国をあてにするなどもってのほかである。

日本政府は勿論、日本企業も国民も、反日教育が終わらない限り韓国は潜在的な脅威であり、
決して日本と相いれない国であることを肝に銘じておかなければならない。

日本の政治家と企業家は日韓が武力行使以外はなんでもありの戦争に突入したことを理解すべし

日本が輸出規制につづき韓国をホワイト国から除外したことに反発し韓国が対抗策を打ち始めた。
日本の狙いは重要品目の輸出規制で韓国が音を上げ徴用工問題で妥協することであったが、
その狙いは失敗に終わった。

反日意識が強くメンツを重んじる儒教国である韓国がそう簡単に引き下がるはずもなく、
日本の狙いは最初から失敗が予測されていた。

本番はこれからである。ただ疑問に思うのは日本側がどこまで腹を据えて韓国への制裁を考えていたかである。
日本も韓国も国民の間に互いの国に対する反発が広がっており、簡単には妥協できない状況にある。

もし、今日本政府が韓国と安易に妥協すれば、次の衆議院選挙では自民党は過半数を失うことになり、
自民党政権が終わる可能性すらある。韓国も同様である。

日韓両国は互いに武力以外の経済、情報、金融等のあらゆる手段を使い相手を屈服させる戦争に
突入したと考えるべきである。

既に韓国の公取は日本企業に課徴金を課す処分を発表している。今後も日韓両国は互いにあらゆる
手段を通じて相手国の企業や政府を攻撃することになる。


日本の政治家は「これは武力を用いない戦争だ」という意識をもってしっかりと対応すべきだし、
日本の企業はこれを一時的な現象と考え高をくくることなく、リスク回避の為に収益構造の見直しに
着手すべきである。

オリンピックのボイコットも十分ありうることであり、特に観光地は韓国から一人も客がこ
ないことを前提に対応策を考えるべきである。

日本の次の武器は金融と為替である。どう使えば韓国に最も大きなダメージを与えることができるか
、ここは官僚の腕のみせどころである。

日本製品不買運動に若者が積極的であることが示す反日教育している国とは友好関係は期待できないという事実

日本の輸出規制に対する反発として韓国内では日本製品不買運動が広がっているが、
注目すべきは日本製品の不買運動に韓国の若者層が積極的であるということである。

理由としては対等と考えてきた日本から強気の態度を示されたことへの反発があげられているが、それだけではない。

韓国の若者は戦争経験も無く自らの生活経験からは日本に対する反発は存在しないはずであるが、
心の奥底には国家によって計画的に刷り込まれた反日意識が隠れており、それが何かある度に表面に出てくる。

韓国が組織的に学校教育やマスコミ等を通じて反日意識を刷り込んでいる限り、日本と韓国は絶対に友好国にはなれない。

どんなに表面的に仲良くしていても、一旦利害が対立すれば反日意識が目覚め、日本や日本国民に対し牙をむく。

日本人が本当の意味で韓国を友好国と感じることができるのは、韓国での反日教育が完全に廃止されたときである。

それまでは決して韓国と韓国人に心を許してはならない。彼らは敵に対してはどんな非道な行為をしても許されると考える民族的歴史を有している。

日本をボイコットする韓国はオリンピックもボイコットすべきである。

徴用工問題や輸出規制問題で日韓関係が悪化しており、韓国各地では日本製品のボイコットや
日本への旅行のキャンセルが行われている。

何かあるとボイコット運動に出るのは韓国の常套手段である。

せっかくボイコットに熱を入れているのだから、東京オリンピックも当然ボイコットすべきである。
日本製品の不買運動に力を入れ、日本旅行を取りやめているのにオリンピックにだけ参加するのはおかしな話である。

是非ボイコットすべきである。

韓国がボイコットしても北朝鮮はおそらく参加するだろうから、朝鮮半島の代表は北朝鮮ということを世界に印象付けることになる。

また、韓国からの観客がなくなれば、東京オリンピックでの交通渋滞も少しは改善され、ホテルやチケットも取りやすくなる。

韓国が東京オリンピックをボイコットしてもマイナス要因はあまりないので、この際韓国がボイコットすることを願っている。

韓国での日本製品ボイコットは日本企業の韓国離れには良い機会

今回の日本の制裁に反発して韓国ではヒステリックな日本製品不買運動が展開されている。
色々と問題があっても韓国は地理的に日本と近い為に韓国に進出して投資している日本企業は多い。

しかし、韓国への進出には今後の大きなリスクが伴うことを日本企業はよく理解しなければならない

他の国と韓国が大きく異なるのは国内では国家が中心になって徹底的な反日教育を行い、
海外においては海外在住の韓国人とタッグを組んで日本を誹謗中傷し貶めていることである。

子供に対し反日教育を実施している限り多くの国民は必然的に潜在的な反日意識を持つことになり、
日本が韓国側の要求に屈し何の問題もない時は反日意識は表面には出ないが、少しでも問題が発生
すると反日意識が表面化し日本に対して牙をむく。

このような国は日本企業の投資対象としては不適格である。現在ではアジアの多くの国が大きな
市場を有しており韓国よりも潜在的な成長可能性は高い。

今後も何かある度に日本の資産が脅かされる韓国に投資するよりは他にも投資すべき国はいくつもある。

今回の日本製品不買運動を良い機会とし企業は韓国から他の国に投資先を変えるべきである。