それにしても「Switch2入手の話題から話を広げてみる」なのだ。

　Switch2の発売が迫る中、予約抽選に当たっただ外れただ悲喜交々が飛び交い、「任天堂の見通しが甘い！」「任天堂のやり方は間違っている！」と怒号も飛ぶ今日この頃、なんとかSwitch2を早々に手に入れたいと願う人は多い中、あるニュースが目に飛び込んできた。
　それは、ある母親が、子どもがガンで余命宣告を受けているので子どものためにSwitch2を優先的に買わせて欲しいと任天堂に問い合わせたら、任天堂は「特別枠でのご購入はできかねます」と返事し、礼儀正しく見えるが人間味が無く冷たい返事だった・・・というSNSの投稿があったという件。
　このニュースを見た人達は、多くは任天堂の対応に賛同し、問い合わせ者に否定的な反応を示していたけど、中には「普通に売るのと同じ金額が手に入った上に人助けもできるんだから、損しないんだから売れば良いじゃない」と転売ヤーの買い占め擁護と同じような反応を示す人もいたけど、PS5の、SONYの失敗を見ているし、本体を売ったらおしまいじゃないので、過去に任天堂は、生産中止になった商品を子どものために無料修理したようなエピソードがあったような気がするが、今回はダメだった模様。
　まぁ、余命宣告が本当かどうかに関わらず、これを一度でも認めちゃうと、一回目の本体予約抽選以上の「私も同様！」が殺到しちゃうだろうし、小売店にも「任天堂が認めたんだから」って押し寄せるだろうし、「差別だ！」と人権を絡めてくる輩もいるだろうし、今後のPS6とかでも対応しないと叩かれる事になるだろうし、未来まで絡んで収拾がつかなくなる事間違いなしだろうからって予想できるし、これで手に入れた親が「折角いただいたけど、他の予約でも当選したから」とか「子どもの命に間に合わなく、これを見ると悲しくてたまらないので手放します」とか理由を付けて転売しないとも限らないし・・・任天堂が何を考えた上での判断か分からないが、筆者はこれを見た瞬間あれこれ思い浮かんだ。
　それにしても、なんで政府は転売を取り締まらないのか不思議でならない。転売のせいで、筆者は、今回のSwitch2の予約に、全販売先から締め出された。この先あるであろうPS6も絶望的だ。多分同じ思いをしている人は相当多くいるはずだ。転売は、正規の遊びたいと欲している多くの人達の機会を多く奪い、迷惑をかけ、販売会社にも迷惑をかけている、つまり社会に仇なす存在だ。政府の腰の重さを見ていると、やっぱり下々の苦しみなんてどうでも良いんだなぁってのが強く感じられる。ま、政治家なんてエンタメには一切興味ないだろうし、テレビも観ないだろうし、自分で買い物もしないだろうし、世の中の一般人の状況を知りもしないだろう。ま、政治家をきっちりやっていたら、それらに時間を割く事は結構大変だろうから、そうなるのもしょうがないとは思う。でも、それでは時代に取り残される。なので、『“WE the PEOPLE”の日本版開設』をお願いしたい。WE the PEOPLEとは、アメリカのホワイトハウスにある目安箱みたいな物だ。13歳以上なら居住地や国籍に関係なく署名でき、署名が開始から30日以内に10万を超えれば、アメリカ政府は何らかの回答をするルールだそうな。これが日本にもあれば、日本の政治家も一般市民細の々した事も目に触れやすくなるし、物によってはきちんと対応しなければならなくなる。
　こんな感じで転売に苦しめられない日を願っていたら、あれこれ思いついて、でも自分一人では何も変えられなくて、そんな鬱屈した思いが垂れ込め、今日は寝る事ができないだろう。