持続可能な部活動と大会運営のあり方を考える

①大会申し込み・引率は、外部コーチまたは保護者が行う。

②高体連主催の大会でも、運営役員は都道府県水泳連盟からの派遣、または外部コーチ、当日のアルバイトで行う。

③部活動指導員は、すべて外部委託（費用は公費・保護者の負担）する。

④活動場所（プール）は学校のプール。

①～④は教員の負担を減らし、現在スイミングクラブに通っていない水泳部生徒が活動を続けるための措置です。

特に難しいのは②や③だと思いますが、自治体とスイミングが提携し、スイミングクラブのコーチを派遣してもらうのがよいのではないでしょうか。

もしくは体育系の大学や専門学校と提携し、水泳経験のある大学生を派遣してもらうことも考えられます。

資格が必要ない役割であれば、大会の日だけ運営の手伝いをするアルバイトを雇ってもよいでしょう。

近隣の学校であれば、時間をあわせて合同練習することもありです。

公費や保護者の負担は増えますが、スイミングに通うよりは安くて済むと思いますし、学校内で活動できますから時間も有効活用できます。

現状ではすべての水泳部員がスイミングに通うというのは現実的ではないため、水泳の地域移行は困難です。

そのなかで部活動や大会を維持するには、教員が部活動とかかわることを完全になくすしかありません。

教員の負担だからすべてやめるというのではなく、生徒が活動を続けるために、大人が知恵をだして持続可能な部活動と大会運営のあり方を考えるべきです。



日大豊山水泳部のマネージャーです。
部活動に欠かせない存在です。
マネージャーは選手以上に多くのことを学んでいます
部活動は様々な生徒が自分に合った役割を果たす場所となっています。


竹村知洋

あらためて「全国中学校大会の廃止」を考える

日本中体連は、水泳部設置率が20％未満であることや部活動登録生徒数が25,000人未満であることを理由に、水泳の全国中学大会の廃止を決定しました。
日本中体連の加盟校調査を見ると、令和5年の全中学校数は10,208校で、男子水泳部の加盟校数は3,092校、加盟率は30.3％です。
部活動設置率がどのように計算されているのか不明ですが、日本中体連の発表によると男子の水泳部設置率は19％ということなので、1％不足していることになります。
また部活動登録生徒数は、令和5年が22,428名なので、2,572名不足していることになります。
ちなみに令和4年は、男子水泳部の加盟校数は3,262校、加盟率は31.8％、部活動登録生徒数は25,423名です。
前年度、前々年度はさらに増加しています。
つまり日本中体連は令和4年度以前は考慮せず、令和5年度の数値だけで水泳の全国中学校大会の廃止を決めていることになります。
令和5年度に減少しているのは、中体連大会にスイミングからの参加が認められたことの影響が大きいと思われます。
そもそも部活動設置率20％や部活動登録生徒数の25,000人という数値の根拠が何かということもよくわかりません。
もしこの数値に意味があるとするなら、今後部活動設置率が20％を越えたり、部活動登録生徒数が25,000人を越えたら、再び水泳の全国中学校大会を復活させるのでしょうか。
男子だけの数値に注目していますが、水泳は大会を男女で分けるということはしていません。
もちろんレースは分けていますが、大会は男女で同じ場所、同じ期間に開催しています。
ちなみに令和5年の男女全体の部活動登録生徒数は、34,879名です。
なぜ同じ競技なのに男子や女子だけの数値で判断しているのかも不明です。
「持続可能な全国中学校体育大会の運営等にかかる改革について」という表題の下、令和9年度から開催しない競技を設定しているというのは、皮肉としか言いようがありません。
日本中体連の水泳専門部は令和9年度に解散ということですが、この流れが高校に来た場合、私立高校でも部活動を存続することは厳しくなることが予想されます。
大会があるからこそ活動意欲が湧いてくるのであって、日大豊山水泳部が現在のような活動ができているのはあくまでもインターハイ総合優勝を目標としているからです。
それが失われれば現状を維持することはできません。
学校の部活動で日本代表選手が育つことはないという意見もありますが、柳本幸之介君は高校在学中に東京オリンピック代表に選出され、パリオリンピックにも出場します。
谷口卓選手は本校出身であり、大学運動部の指導でパリオリンピック代表に選出されましたし、日大豊山水泳部出身の竹内監督率いる中京大中京高校の村佐選手も現役高校生のパリオリンピック代表選手です。
日本代表選手のすべてがスイミング出身ということではありません。
中学・高校ともに部活動で指導し、全国大会に出場している学校は少数派ですが、それだけに貴重な存在であるともいえます。
ある年度の加盟数だけをみて単純に大会廃止を決めるのではなく、教員の負担を減らし、生徒が活動を続けられる「持続可能な大会運営」を考えるべきです。

それぞれのチームの取り組みです。
今日もにぎわっています！
























竹村知洋