錦織「前回とは違う」、ジョコビッチ戦に自信・・勝機あり

テニスの全豪オープン男子シングルスで、日本人選手では８４年ぶりとなる準決勝進出を狙う錦織圭（日清食品）は、２６日の準々決勝で、世界ランク１位のノバク・ジョコビッチ（セルビア）に立ち向かう。

　過去の対戦成績は２勝５敗。昨年１１月の前回対戦は２セットでわずか２ゲームしか奪えずに完敗を喫しているが、錦織は「あの時とはコンディションが違う」と自信を見せる。

　シーズン最終盤で左脇腹を痛めていた当時とは対照的に、今大会は４試合で１セットしか落とさない順調な勝ち上がりにより「体調、テニスともに、とてもいい」と断言した。

　対するジョコビッチは２４日の４回戦でジル・シモン（仏）とフルセットの熱戦を演じ、試合時間は４時間３２分を要した。

スタミナ面は「１日休みがあれば十分」と強調するものの、錦織にとって追い風であることは間違いない。

　最後に王者から白星を挙げたのが、四大大会シングルスで日本人初の決勝進出を果たした２年前の全米オープン。

「次戦までに、あの試合の映像をもう一度見よう」と錦織。心身共に万全の準備で、強敵に挑む。（豪メルボルン　西口大地）

以上、読売記事

 

勝負は甘くないが、今回は勝機がありそうに思える。

ジョコビッチは日曜日の試合で４時間を超える戦いを行って疲れが残っている可能性があり、錦織は勝負を焦らずに粘りのテニスに期待したい。

私もテニスは少しやっていたので、ある程度分かるが、錦織のファーストサービスが入ると勝機はあると思う。

錦織は、ライジングでボールを捕らえることができ、相当運動神経がいい。

日本人初のメジャー制覇に向けて勝利してほしい。

今日の17：30からＮＨＫのライブ放送が予定されているが、１時間では納まらないと思うが、延長ありきと期待している。

「生産性革命」に踊らぬ市場、諦めムード強く株安再開 ・・・だから第二の矢

［東京　２６日　ロイター］ - 長期投資家が年初から続く株安の背景として、生産性の低下に注目している。

投資機会が減少することで過剰貯蓄が発生、景気悪化を防ぐ金融緩和も加わって、 あふれたマネーが金融市場に流入し、相場が乱高下するという構図だ。日本政府は「生産性革命」を成長戦略の目標に掲げるが、市場の諦めムードは強く、日本 株は再び大幅安となっている。

＜政権４年目の「生産性革命」＞

「生産性革命を引き起こす」──。安倍政権は２５日、産業競争力会議を開き、６月をめどにまとめる新たな成長戦略の検討方針を決めた。

名目国内総生産（ＧＤＰ）６００兆円の達成に向け、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）活用による「第４次産業革命」を通じた生産性革命の実現を柱に据え、「生産性革命を引き起こし、人口減少に伴う成長制約を打破しなければならない」とした。

長期投資家からは「生産性の行方は、長期の金融市場を左右するもっとも重要なテーマ」（米系投信の運用担当者）との指摘は多い。

しかし、２６日の市場では、ほとんど話題にならず、日経平均.N225は４００円を超える下落となった。

市場が、アベノミクス政策に期待したのは、超金融緩和策によって経済が上向いている間に成長戦略によって生産性が上昇することだった。

だが、政権４年目を迎えた今でも「生産性革命」が俎上（そじょう）に上るのが現状だ。成長戦略が効果を発揮するには時間がかかるとはいえ、日銀の量的・質的金融緩和（ＱＱＥ）政策の限界が懸念され始めてきていることも、日本株の大幅調整の背景となっている。

＜日本の生産性は１０分の１に＞

ブラック・ロックの調査では、世界主要国 の労働生産性は、リーマン・ショック前と比べ大幅に低下している。

１９５０年から２００７年までの平均で、米国は毎年２％ずつ伸びていたが、１１─１５年 の平均は０．５％に低下。

ドイツは４％から０．８％、日本は４．６％から０．４％と１０分の１以下の水準に落ち込んでいる。

生産性低下は各国共通の現象 だ。

生産性の低下は、経済に大きな影響をもたらす。米国の場合、生産性が１％低下し、１０年間の国内総生産（ＧＤＰ）平均伸び率が３％から２％に低下した場合、イタリアの経済規模とほぼ同じ約２兆ドル（約２４０兆円）、経済が小さくなる計算だ。

生産性低下の原因は各国でまちまちだが、先進国においては、労働者１人あたりの設備投資の鈍化が主な要因とブラック・ロックでは分析している。

英国で始まった産業革命時の蒸気機関のような革新的な技術発明が、みられなくなったことも大きな影響を与えているという。また、先進国を中心とした高齢化により、製造業より生産性を上げにくいサービス産業に産業構造がシフトしていることも一因だ。

＜過剰貯蓄と金融緩和＞

足 元で起きている金融市場の大混乱は、こうした生産性の低下が大きな背景との見方がある。生産性の低下で投資機会が減少、貯蓄は過剰になり金融市場にマネー があふれる一方、景気悪化を防ぐために金融緩和が強化され、そこで生み出された過剰流動性がマーケットに流入しているという構図だ。

米 国が利上げに踏み切る昨年末までは、金融（流動性）相場が世界的な株高をもたらしていたが、日米欧の金融緩和トライアングルから米が離脱。「新しい時代を 迎えて世界中の投資家が、一斉にポートフォリオを作り直している。そのことが、年初からの市場波乱の背景」（野村証券・投資情報部エクイティ・マーケッ ト・ストラテジストの村山誠氏）とみられている。

トムソン・ロイター傘下 の投信情報会社リッパーが公表したデータによると、１月１３日までの１週間に、米国を拠点とする株式ファンドから差し引きで９０億ドルの資金が流出した。 国際金融協会（ＩＩＦ）は２０日、新興国市場の債券や株式からの資金流出が、今年は４４８０億ドル（約５３兆円）になるとの見通しを示した。

＜イノベーションの期待低下＞

今後はどうなるか。それは生産性低下をもたらした原因が何かによる。ブラック・ロックでは、生産性低下の原因は、３つの可能性があるとしている。

１ つは計測誤差だ。最近の技術革新による変化を経済指標が取り込めていない可能性がある。そうであれば、当面は経済の緩みが残るため、金融政策は短期的には 変更ないが、投資家は計測誤差が修正されるに従い、高い成長率と将来的な高い政策金利を予想するので、金利はスティープ化、株価は緩やかに上昇する。

もう１つの可能性は循環的要因だ。生産性がいずれ長期トレンド水準に戻るため、物価上昇率は低位で推移することになり、中央銀行は緩やかなペースでの利上げが可能になる（ただし、最終的な金利はより高い水準に着地する）。

利回りカーブはスティープ化。株価は上昇する。

一 番厄介なのは構造的要因による生産性低下だ。そうであるなら、現在、市場が織り込んでいるよりも、低い経済成長率と高い物価上昇率をもたらす。この場合、 中央銀行は市場が予測するよりも速い利上げ（終着点は低い）を強いられる。利回りカーブはフラット化、株価は低迷する。

構 造的な生産性低下であれば、長期停滞を脱するためにはイノベーションが必要になる。しかし、「政治的状況から各国ともイノベーションを生み出すようなベン チャーよりも、既存産業や巨大企業に重点を置きがちだ。日本も例外ではない」とニッセイ基礎研究所チーフエコノミストの矢嶋康次氏は話す。

「生産性革命」の看板は派手だが、市場の目は冷ややかだ。

以上、ロイター記事

 

すごく悲観的な記事で、諦めムードって感じである。

むしろ、チャンスだという記事を書いてほしいものである。

外国人投資家による日本株価の下落であり、日本企業そのものに原因はない。

どうやったら、内需に転換できるか。という課題を考える頭がないのか？

評論家ども、しっかりしろ！

アベノミクス第二の矢が不十分ということに気づかない経済評論家、しっかりしてくれ。

ドル一時117円台に下落、株価・原油の下げ拡大を意識・・・黒田バズーカ期待

［東京　２６日　ロイター］ - 午後３時のドル／円は、前日ニューヨーク市場午後５時時点に比べ、ドル安／円高の１１８円付近だった。午後、日経平均株価や原油先物価格が下げ幅を拡大す ると１１７円台に突入したが、日米金融政策イベントが控えていることから下押しも限定的だった。

ドル／円は、日銀に対する追加緩和期待や実需筋の買いなどで午前から１１８円台を維持していたが、日経平均が４００円を超える下げ、米ＷＴＩ原油先物CLc1の下落率が一時２．５％超になると、ドルは１１７．９６円まで下落した。

１１７円台は１月２２日以来４日ぶり。市場では、欧州時間序盤に向けて「（ドル）買いが薄くなったところで下方向に仕掛けが入るかもしれないので注意が必要だ」（国内金融機関）との声が出ていた。

＜ドル、株安で朝方から上値重く＞

午前のドル／円は株価下落を受け、上値の重さが意識された。朝方の高値１１８．３６円付近から、仲値を挟んで１１８．０１円まで下落した。

甘利経済再生相は閣議後の記者会見で、日銀の金融政策に言及した。政府がいろいろ言う立場にない、としながらも「日銀は欧州中央銀行（ＥＣＢ）のような踏み込んだ手法を取らないと思う」と発言。

ドルはこの後に午前の安値をつけた。

市場では「年初に１２０円付近だったドルが、一時１１５円台まで下落し、その後、今の水準まで反発してきたのは、極めてノーマルな値動き」（ファンド・マネージャー）とされ、昨年に比べてボラティリティは上昇したものの、不自然な相場変動ではないという。

ドル／円JPY=　　ユーロ／ドルEUR=　　ユーロ／円EURJPY=

午後３時現在　１１８．０５／０７　１．０８４４／４８　１２８．０２／０６

午前９時現在　１１８．２３／２５　１．０８５０／５４　１２８．２９／３３

ＮＹ午後５時　１１８．３０／３３　１．０８４６／５２　１２８．３２／３６

(為替マーケットチーム)

以上、ロイター記事

 

やっぱり、黒田バズーカをドーンと放って１２０円を確保してもらいたい。

そうすることで株価の値下がり防止になることと、国債の買い入れも可能になる。

銀行に国債がなくなって買入れ出来ないという噂もあるが、この際、建設国債を買い入れる方式を始めれば一石二鳥で、アベノミクス第二の矢を大胆に放つことができ、日本の内需拡大への道が大きく開かれる。

自宅での室内練習・・・素振り

いやー、今回の寒波はすごいですね。

福岡では、雪は降ってもこんなに長時間積もっていることはありません。

今日は、お蔭さまで温度は上がっていますが、土曜日夕方から昨日まで氷点下の北国になっていました。月曜日の朝の雪はパウダースノーで北海道かと思いました。

こんなに寒いと練習に行きたくありません。

そういうことで、自宅で室内練習することにしました。基本的には素振りです。

バットによる素振りは既に紹介しましたが、それにプラスしてゴムパッチン練習を昨夜から始めました。ゴムパッチンって何？それは、ゴムティをＳＷでスイングして当てるものでパッチンと音がするから、ゴムパッチンです。

２００回振っています。いい運動になります。

目的はスイング面をきっちり作り、ゆがまないスイング面を固めたいと考えて始めました。

200回は意味があります。昔から10000発打ってからコースに出ろと先輩から言われた記憶があり、３月までに10000回振っておきたいという思いから逆算して決めました。それと200以上振るのはしんどいです。

振ってみて、ひとつだけ気づいたことがありました。

背骨軸を意識して、なるべく根本（胴体）部分を振る意識、特に左腰（股関節）を振り、腕は枝と思い、力を抜いて振っています。

100回くらい振ったところで、切り返しを左腰から行うけど、左腰のトップの位置がどこ？とふっと思い、いつも上体のことを考えがちですが、下半身の左股関節に着目しトップの位置をボールに左股関節を合わせるとどうだろうと思い、意識してみたら、「いい感じ」でした。

「下を考えることで上が決まる？」って感触を得ることができました。

寒波到来、急落する原油相場を救えるか・・・寒波は気象兵器？

［ニューヨーク　２２日　ロイター］ - 北半球の広い範囲に、ようやく遅い冬がやってきた。１２月は観測史上最も暖かく、需要の大幅な低下で暖房用燃料の在庫は膨れあがり、１バレル３０ドル以下へと急落する原油価格に、さらなる下降圧力がかかった。

１月に気温が低下したとはいえ、暖房用石油の供給業者や、原油価格上昇に賭けている手負いの投資家にとっては、期待していたほどの救いにはならないかもしれない。

「天候が暖かく価格がもっと低かった頃に、皆、燃料を満タンにしてしまった」と、ニューヨークのブルックリンで小規模な暖房用石油販売会社アドミラル・エナジーを経営するフランク・ラトフィ氏は先週語っている。

タンクローリー３台を抱えるラトフィ氏の会社では、１月初めの売上が前年同期の５０％にも満たなかった。

需要の指標を見る限り、気温は１２月に比べて３０％以上も下がっていたにもかかわらずだ。

米東海岸地域を今週末襲った今季初の本格的な大雪によって、需要が伸び、この時期の東海岸としては２００７年以来最大となった供給過剰分が多少なりとも削られる可能性はある。

ディーゼル燃料及び暖房用石油の生産に用いられる蒸留油の東海岸地域の在庫は、１０年間の平均を２５％上回っている。

ト ムソン・ロイターがまとめたデータによれば、やはり冬季に暖房用燃料を大量に消費するドイツでは、今月の平均気温が０度をわずかに上回り、１月１９日まで の１カ月の平年水準である０．６度よりもやや寒くなった。

データでは、１２月の気温は平均７．５度と平年水準の２度よりもはるかに高かった。

需要変動の激しい韓国と日本では、気象データによればマイナス数度と平年よりも寒い時期を迎えており、今月末まで続くものと予想されている。

暖 房用石油需要の従来の季節変動をもとに考えると、冬らしい気候になったことで今月の燃料用石油のグローバル需要は、最大で１日あたり１００万バレル増加す る可能性がある。グローバル規模での供給過剰は２０１５年の大半の時期に比べて２倍の水準で推移しているが、これによって一時的に抑えられるだろう。

ニューヨーク商品取引所における暖房用石油先物は１月もしくは２月にピークを迎える傾向にあるが、１２月初め以来３１％下落し、２１日には１ガロン約９０セントで取引された。

＜暖冬で需要は下振れ＞

冬の寒気到来に驚きを示す気象予報士もいる。ここ数十年で最も大規模なエルニーニョ現象による暖冬効果が２０１６年に入ってもしばらく続くと予想していたからだ。

石油市場関係者の多くは、１１月初旬以降、原油価格が４５％近くも急落したことには気象要因も作用していると考えている。

「１月も同じように暖かければ、確実に弱気市場が続いただろう」と話すのは、スタンダード・チャータードでコモディティ分野のリサーチを率いるポール・ホースネル氏だ。

また、調査会社エナジー・アスペクツの 原油担当の首席アナリスト、アムリタ・セン氏は、１１月から１２月にかけて原油市場で１日当たり８０万─１００万バレルの需要が失われたと試算している。 バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのアナリストたちは、米国と欧州では４０万バレル／日の需要が失われたと見ている。

暖かかった１２月の影響を相殺するには、もっと長期にわたって、さらにずっと寒くなる必要があるだろう。

米国では、燃料用石油の需要は北東部に集中しているが、１２月の暖房度日数、つまり日平均気温が１８度をどれだけ下回るかを示す数は、平年よりも３０％少なかった。

１月に入ると、１８日までの米国における暖房度日は５３０となり、これは平年より３％少ないだけである。

平年であれば、１月中に家計が消費する家庭暖房用ディーゼル油は５０万─７５万バレル／日である。

日本では、日本石油連盟のデータに基づいてロイターが計算したところ、１月１６日までの１週間における灯油の推定販売量が５６万バレル／日に達した。真夏の１０万バレル／日以下を大きく上回るのはもちろん、１２月よりも約２０万バレル／日多い。

韓国気象協会によれば、韓国の１月の気温は全般的に昨年並みである。データによれば、昨年１月の灯油消費量は約８万バレル／日で１２月のピーク時に達した。これに対し、夏の数ヶ月間の消費量はわずか１万５０００バレル／日である。

ドイツのデータによれば、昨年のドイツの暖房用燃料消費のピークは１月で、約４６万２０００バレル／日だった。

最も少ない５月は約３０万バレル／日である。

＜変動幅は縮小＞

冬 季の燃料消費量の変動は、かつてとは異なっている。米国の住宅用蒸留燃料の利用は、天然ガスへの切り替えが進んだことにより、過去３０年間で半減した。米 ＥＩＡ（エネルギー情報局）のデータによれば２０１４年には厳寒のために増大し、２５万バレル／日と５年間で最も高い水準となった。

ドイツでは、暖房用燃料の消費量はこの１０年間で３分の１以上減少しており、東西統一後に旧東独地域に石油ボイラーが普及したことで増大したトレンドが逆転している。

タンク洗浄施設が並ぶブルックリン通りに戻ってみれば、１２月に比べれば動きは活発になっているが、好景気とは程遠い。

「大騒ぎというほどではない、いつもと変わらない」とＣＡＭフューエルのドライバー、トニー・マゾーニー氏は語る。

以上、ロイター記事

 

確かに石油の需要を増やすためには、寒波が効果があるだろう。

気象兵器は偏西風のコントロールができるため、北から南への偏西風を吹かせたら、寒気が南下してきて北国様相になってしまう。

今回、日本では九州沖縄まで雪を降らせた。私も九州でこんな氷点下状態が連続する経験は半世紀以上生きていて経験がない。　九州の水道管は破裂するし、幹線道路が止まる状況になり、強力な武器だと本当に思います。

ただ、原油安の勢いは、この寒波くらいのものでは止められません。やはり、中国経済衰退、シェール増産による供給過多が大きい。