ゴルフ熱中症 もがくアマチュア

新旧ゴルフ理論を満載、その理論に基づいて練習、ラウンドした結果を紹介します。また、政治経済もモノ申します。

冬場のトレーニング2016.1.13

2016-01-13 15:54:22 | 日記

<ステップアップ⇒年間3回70台>を目標に年間スケジュール(2016.1.6作成)を立てています。

  ①4月段階・・80前半でラウンド  

   ⇒1月~3月の準備・・スイングの安定のため、基礎づくり

    「素振り」強化(毎日30回)

  ②7月段階・・70台の1回目    

   ⇒4月~6月の練習・・週2練習場の土でアプローチ

    +室内練習(毎日)

  ③10月段階・・70台の2回目   

   ⇒同上+課題を見つけて練習

  ④12月段階・・70台の3回目   

   ⇒同上+決めたことを継続

 以上のスケジュール目標を1.6に立て、日々バットによる素振り(30回)を行っています。

昨夜は、バット素振り以外に練習場でもらったゴムティを練習マットにセットし、SWで、そのティをボールに見立ててパッチン、パッチン叩いています。

さらにアプローチ練習もやっています。

冬場は寒いし、室内で以上の練習を30分やるだけでも十分かなと感じています。

ちょうど、1週間経ち、成果として

・スイングプレーンが安定してきた

・足腰の安定感があり、フィニッシュが決まるようになった

・スリークォータースイングもゴムティ叩きでは、できる

・アプローチではストレート、フック回転の打ち分けができる

以上の練習を3月まで行い、4月にはコースで成果を出したいと思います。

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中国発の市場混乱に不意を突かれた日本・・・むしろ、内需拡大にいいチャンス

2016-01-13 15:08:11 | 日記

[香港 12日 ロイターBREAKINGVIEWS] - 日本は中国の抱える問題に不意を突かれた格好だ。

日本は自国より大きな隣国の経済状況に非常に敏感だが、中国経済の健全性には今、暗雲が立ち込めている。

市場の混乱は、投資家を円の買い戻しに走らせ、日本企業の利益や物価を脅かしている。

また、すでにデフレ不況との闘いに苦しむ政策当局にとっては、今回の市場不安は最悪のタイミングで訪れた。

中国は日本にとって最大の輸出相手国の一つであり、輸出全体の18%を占める。

オーストラリアのような資源大国よりは中国発の危機にさらされるリスクは低く見えるかもしれないが、米国やドイツなど西側の経済大国と比べるとはるかに高い。

それどころか、こうした輸出データは、アジア2大経済大国のつながりを控えめに表しているにすぎない。

中国経済が減速すれば、日本製の炊飯器やエアコンの大きな買い手である他のアジア新興国経済も後に続くことになる。

海外需要が減少すれば、日本企業は投資を抑え、ひいては成長に歯止めがかかることになる。

HSBCのエコノミスト、イズミ・デバリエ氏は、中国の成長率が0.5パーセントポイント低下すると、すでに低いレベルで推移している日本の成長率も0.4パーセントポイント落ち込むと試算している。

外 国為替もまた別の問題を生み出している。円安は安倍晋三首相の経済回復計画にとって不可欠だ。

日本銀行による大規模な国債買い入れに助けられ、ドル/円相 場は約3年の間に1ドル80円を下回る水準から120円を超える水準にまで円安が進行。そのおかげで、日本経済は活性化され、輸出主導の企業セクターは記 録的な業績を上げている。

だが、今年に入ってこのように市場の変 動が激しい場合、円は避難通貨となる。これまでのところ、そうした動きは抑えられており、円はまだ1ドル117円を超える水準で推移している。しかしこれ 以上、円高が進むなら、輸出収入は抑制され、輸入品の価格低下を招き、新たな物価下落圧力が生まれる可能性がある。

問題は、年間80兆円もの国債を買い入れている日銀が、 すでに全力を出し切っている感があることだ。

さらなる手を打つことには消極的なようにさえ見える。買い入れプログラムを拡充しても、買うための国債が不足 する可能性もある。現金給付や株式の購入、マイナス金利といった代替策は賛否両論を呼び、必ずしも効果的とは言えないだろう。

重債務国である日本政府が、代わりに減税や支出を増やす考えがあるようにも思えない。

中国で起きていることが、懐疑論者が主張するような悲惨な事態にならないことを日本は願うしかないだろう。

以上、ロイター記事

 

確かに中国経済の減速はアジア新興国経済にも影響し、日本の輸出に影響が出ることは間違いありません。

また、年間80兆円を輪転機で刷って国債を買い入れている日銀は300兆円程度国債を買い戻している。

まだ、800千兆円程度の国債があり、まだまだ買い戻せます。この件については何か問題あるように記事が書かれていますが、何も問題ありません。偽札みたいにどんどん刷っても円が避難通貨として買うのですからむしろ、デフレに戻るんじゃないかと心配する状況だったら2年間300兆円くらい刷ってみるのもいいかも知れません。

国内の強靭化計画に建設国債を発行してドーンと公共事業することが一番のように思えます。

好機じゃないですか。300兆円程度の建設国債を発行し、即日銀が買い入れると合理的ですね。

デフレ、円高を心配している状況化では、ハイパーインフレは全く発生することはありません。

以上、30兆円×10年間、内需拡大できるし、日銀が600~700兆円国債を保有することで、実質的な日本政府の借金が500兆円程度になります。すごい錬金術ですね。

ゼネコンも10年単位の建設工事が見込めるなら、設備投資もドーンとできます。建設機械を作っている会社も法人税を納めてくれます。

さらに税収外収入が4兆7千億(次年度)が10兆円に迫る日銀分の金利収入が国庫に入ります。

消費税も止めることが可能です。

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「史上最高の関係」だった中国からホットライン断たれる ・・ざまあみろ!

2016-01-13 11:06:03 | 日記

中国外務省の洪磊・副報道局長は11日の定例記者会見で、米国がB-52戦略爆撃機を韓半島(朝鮮半島)上空で飛行させたことについて、「我々は、関連国が自制し、慎重に行動して、緊張状態が進むのを避けるよう希望する」と述べた。


また、韓国政府が北朝鮮向け宣伝放送を再開したことについても、「各国は緊張状態の悪化を避けるため、共に努力すべきだ」と述べた。この発言は事実上の懸念表明と受け止められている。


中国の常万全国防相は、韓国の韓民求(ハン・ミング)国防部(省に相当)長官の電話協議要請に5日間応じていない。


昨年12月31日に韓中両国の国防担当省が「ホットライン(直通電話)」を開通した際、韓民求長官は「今後の安全保障問題に関し、両国の緊密な協力と意思 疎通を図るのに活用されるよう期待する」と、常万全国防相は「ホットライン開通は中国が韓中関係と両国軍の関係を非常に重視していることを示している」と 語った。


ところが中国は、北朝鮮の4回目の核実験という安保上の危機が実際に迫った今、「ホットライン」を断ってしまっている。

北東アジアが再び「韓米日VS中朝」に分かれた格好だ。


中国は6日の北朝鮮による核実験当日、「反対を強く表明する」との外務省声明で北朝鮮を批判した。


王毅外相は池在竜(チ・ジェリョン)駐中国北朝鮮大使を前に、「北朝鮮は国際社会の反対を考慮せずに再び核実験をした」と批判した。


しかし7日、ケリー米国務長官が王毅外相都の電話会談で「中国責任論」に言及したことから、中国側の流れが変わり始めたと見られている。


北京の外交消息筋は「中国は韓米日が(北朝鮮に対して圧力をかけることについて)早すぎると考えている。

特に、中国責任論に対しては不満が多い」と語った。(韓国・朝鮮日報)

以上、古沢襄氏記事

 

大体、中共と韓国がホットラインをつなぐっておかしなことです。どうせなら、北朝鮮も入れて3国間ホットラインなら意味があったかも知れません。

韓国は事大主義だから、中国に寄り添うことで安堵感を得られるのであろう。

中共みたいな国のどこがいいのか理解できない。

いっそのこと、中国の韓国自治区にしてもらうことが最良なのだろうが、そうなったら、日本もアメリカも安全保障上、問題であり、アメリカは日本に慰安婦の合意を実施させ、「韓米日VS中朝」のフォーメーションを無理に作った。

韓国の裏切りを予測しながら付き合うしかない。

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米原油先物が一時30ドル割れ、2003年12月以来・・石油枯渇はまだまだ先

2016-01-13 10:45:15 | 日記

[ニューヨーク 12日 ロイター] - 12日のニューヨーク市場で、米原油先物価格が節目となる1バレル30ドルを一時割り込んだ。中国需要の低迷や供給過剰をめぐる懸念が深まるなか、年初来の下落率は約20%に達している。

米国産標準油種WTICLc1は7営業日続落し、清算値は前日比0.97ドル(3.1%)安の1バレル=30.44ドル。

一時は2003年12月以来の安値となる29.93ドルまで値を下げた。

一部アナリストは1バレル20ドルが視野に入ったと警告。スタンダード・チャータードは10ドルに達するまでファンドの売りは和らがない可能性があると指摘した。

エナジー・マネジメント・インスティテュートのシニアパートナー、ドミニク・チリチェッラ氏は「ファンダメンタル的には何も変化がないにもかかわらず、モメンタムは弱気サイドに傾きすぎている」と述べた。

北海ブレント原油先物LCOc1は0.69ドル安の30.86ドルで終了。一時は30.34ドルの安値をつけた。

世界的に石油会社の株価も軟調。英BP(BP.L)は今年に入ってから約9%値を下げたほか、英蘭系ロイヤル・ダッチ・シェル(RDSa.L)と米エクソンモービル(XOM.N)もそれぞれ11%安、4%安。

以上、ロイター記事

 

シェールオイルもあり、石油はまだまだ枯渇しない。

中国経済失速により、石油の需要が下がったことと、イランの経済制裁解除からイランが石油生産開始する。

このため供給過多になり、原油価格がドーンと安くなる。

日本にとって高いエネルギーを購入していたので、ガソリンも100円/L切るかも知れないし、電力代、ガス代も下がり、生活も楽になるし、企業も海外工場を日本に戻すことができる環境になる。

日本バンザーイと言ったところです。

世界経済においては、中国の人民元安誘導を行っているため、株価も下げ止まるという予測も出ている。

投資家の立場では不透明感はあるが、日本景気の立場では、プラスと私は見ています。

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米利上げは緩やかに、新興国への打撃懸念=IMF専務理事・・間違いなく起こること

2016-01-13 10:21:44 | 日記

[パリ 12日 ロイター] - 国際通貨基金(IMF)のラガルド専務理事は、今後の米利上げペースは緩やかで、かつ物価上昇の「明確な証拠」に裏付けられる必要があるとの見解示した。

そうしなければ、すでにぜい弱な新興国にさらなる打撃を与える恐れがあるとした。

パリで開催されている中銀関連の会議で述べた。

約10年ぶりの米利上げについては、円滑に行なわれたとの認識を表明。今後は正常化ペースが重要な課題になると指摘した。

その上で「米連邦準備理事会(FRB)も強調しているように、緩やかなペースであるべきだとの合意があり、賃金、または物価圧力が増大しているとの明確な証拠に基づくべきだ」とした。

ラガルド専務理事は、米利上げと日欧の金融緩和がドルを押し上げ、ドル建て債務を多く抱える新興国の企業を圧迫すると指摘。「新興国では、これにより企業などドルへのエクスポージャーを抱えるセクターの脆弱性が増す」と述べた。

また人民元が年明けから急落し中国の為替政策方針をめぐる不透明感が増す中、為替相場のボラティリティー増大リスクにも言及。「ボラティリティーは、主要国の金融政策の方向性の違いだけでなく、全般的な見通しや政策行動をめぐる不透明感によっても引き起こされる可能性がある」と述べた。

以上、ロイター記事

 

用語的に何?と思ったのが、エクスポージャー(リスクに晒されている)、ボラティリティー(資産価格変動の激しさ)です。要はリスクに晒され、変動が激しく、リスクが増大するという感じでしょうか?

ドル建て債務を抱える新興国の企業を圧迫することが問題のようです。

日本はトヨタなど輸出産業で儲けたドル札をたくさん所有しており、新興国から見たら頼りにするでしょうね。

さっそく、韓国がスワップ再開を言い出していますが無視すべきです。

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