一昨日の夕方、ストを起こした私のパソコン。
昨日、プロのような人が直しに来てくれた。
しばらくやってみて、「帰って確認する」ということでタワーごと持って行ってくれた。
後刻、電話があり、
「(Windowsの入っている)ハードディスクが壊れていますね。まったく出てきません。他のデータも読めません。」
「うちのパソコンにつなぐと動きます」
「新しいハードディスクを買って、OSを入れ直して・・・・」
午後、また来てくださった。
うちは、ファイルサーバーにデータが入れてある。つれあのパソコンとはネットワーク。
そのサーバーにシステムもバックアップしてある。
基本は、それを戻せばいいらしい。
次の写真の右端のものと同じクラス
【サーバーにはさまざまな大きさや形状、価格の製品がある】
複数のパソコンをLANにつなぎ、動画や音楽、テキストなどのデータを共有する場合は、ファイルサーバー
ちょっと、到底素人ではできない現場対応の進め方で戻せるようになった・・・・らしい。
でも、２時間はかかりそうな表示。実際、９GBのシステムのバックアップデータなので、当然か。
そこで、後は自分でやってみますと、帰っていただいた。
この年末のあわただしいときに、申し訳なくも、本当に助かった。
ともかく、１日で、おおむね復活した。
ただ、うかつだったのはバックアップが「２００７年５月○日」。
つまり、その後の新規のメールアドレスは全部残っていない。
暇を見て確認していくしかない。
「お気に入り」も、ガラッと変わってしまった(戻ってしまった)。最近のもので、現在進行形で使っているもの探さないといけない。
アプリケーションは、その後に入れたものは少ないので、インストールはそれほど手間ではない。
住所録の最新データもサーバーに残っている。
一番幸いだったのは、パソコンが軽くなったこと。
動きが軽い軽い。
インターネットの接続スピードも計ってみたら「約７割増し」だった。
gooスピードテスト
その意味では快適。
ともかく、この冬休み、ぼちぼち、パソコンの修復
ところで、しばらく前に
「携帯電話を無線ＬＡＮルーターにする」
と題する新聞記事があった(のちほど引用)。
「今のところアクセスポイントモードを搭載するのはＮＴＴドコモの「Ｎ－０４Ｂ」「Ｎ－０８Ｂ」「Ｆ－０６Ｂ」（いずれも２０１０年夏モデル）のみ。」
とある。
月額１万円を少し超える料金らしい。
でも、そうなら、私だって、３年前からauの携帯でインターネットにつなげる契約に替えている。月額１万円以上要るけれど、出張や良好のときなどはノートパソコンにつないで便利。もちろん、使い放題、つなぎ放題。
その記事に紹介されたシステムと違うのかどうか良く分からないけれど、使える機能は同じように見える。スピードは速いのかもされないけれど。
いずれにしても、この分野は、価格はどんどん下がり、スピードはどんどん上がる、そんな世界だから適当にお付き合いして行こう。
ともかく、想定外のパソコン事故。
ハードディスクは３．４年もすれば壊れる、とは聞いていたけど・・そういえば、２台前のパソコンもハードディスクが壊れたんだっけ。
システムのバックアップのソフトもあるんだから、今後は、小まめにコピーを保存しようと痛感している今朝。
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私の携帯は次の契約
●携帯電話を無線ＬＡＮルーターにする
（2010年10月13日 読売新聞）
携帯電話経由でＰＣやｉＰａｄなどをインターネットへ接続できる
接続先は高速の「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」か低速の「ｍｏｐｅｒａ Ｕ １２８Ｋ」を選ぶ
通信データの暗号化に対応
接続できる台数は最大４台まで
デスクトップアイコンから素早く起動できる
ｉＰａｄの例。ＥＳＳＩＤ「Ｎ０４Ｂ１６０４」に手動で接続する
ウィンドウズ７は通知領域の通信アイコンをクリックして「Ｎ０４Ｂ１６０４」に接続
無線ＬＡＮのアクセスポイント機能を持つ携帯電話を使うと、パソコンやｉＰａｄ、ニンテンドーＤＳやＰＳＰといった携帯ゲーム端末でネット接続できる。
パソコンなどを外出先でインターネットへ接続する方法には、公衆無線ＬＡＮサービスあるいはモバイルＷｉ－Ｆｉルーターを使う方法がある。しかし、公衆無線ＬＡＮサービスはサービス提供エリアでしか使えない。
また、モバイルＷｉ－Ｆｉルーターは別途端末の購入と回線使用料が必要となり、持ち歩く機器が増える。
そこで今回注目したのが、アクセスポイントモードを搭載する携帯電話だ。携帯電話とモバイルＷｉ－Ｆｉルーターが一体化しているため、パソコンなどをどこでもインターネットに接続でき、持ち歩く機器を少なくできる。
ただし、今のところアクセスポイントモードを搭載するのはＮＴＴドコモの「Ｎ－０４Ｂ」「Ｎ－０８Ｂ」「Ｆ－０６Ｂ」（いずれも２０１０年夏モデル）のみ。
今回は、最大４台までの機器を同時接続できる「Ｎ－０４Ｂ」を使ってみた。
パケット定額制サービスが必須
まず、アクセスポイントモードを利用するにはＮＴＴドコモのプロバイダーサービスである「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」の契約が必要になる。月額使用料は３１５円。インターネット接続サービス「ｉモード」を契約していると、こちらも月額３１５円かかるが、「ＩＳＰセット割」を適用すると両サービス合わせて月額３１５円で利用できる。
また、インターネット接続にはパケット通信料が別途かかる。これは、通信データ量に応じて課金される仕組みであり、そのまま利用すると月額数十万円の請求書が送られてくる。そこでパケット定額制サービスの「パケ・ホーダイ ダブル」は必ず契約しておきたい。このサービスで、どれだけ通信をしても上限額を超えることがなく安心して利用できる。
料金は「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」の接続先によって２通りある。接続先にはＦＯＭＡハイスピード（下り最大７．２Ｍｂｐｓ、上り最大５．７Ｍｂｐｓ）を利用する「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」と、通信速度を下り最大１２８Ｋｂｐｓ（上り最大６４Ｋｂｐｓ）に制限した「ｍｏｐｅｒａ Ｕ １２８Ｋ」があり、前者は上限額１万３９５円、後者は５９８５円となる。料金の詳細は、ＮＴＴドコモのホームページで確認できる。
接続方法は無線ＬＡＮルーターと同じ
通信モードをＦＯＭＡとＷｉ－Ｆｉの両方が使える「ＤＵＡＬモード」に設定し、「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」を契約して接続先を設定したら準備は完了だ。初期設定では「ｍｏｐｅｒａ Ｕ １２８Ｋ」が選ばれているので、高速通信を行いたいときは「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」に切り替える。
また、初期設定では暗号化などのセキュリティー設定が無効になっている。暗号化方式は「ＷＥＰ」「ＷＰＡ」「ＷＰＡ２」に対応しているので、接続する機器に合わせて設定する。また、あらかじめ登録した機器しか接続できないようにする「ＭＡＣフィルタ設定」もあるので、こちらも併せて活用したい。
あとは、アクセスポイントモードの接続を開始すると接続待ち状態になる。パソコンやｉＰａｄなどを接続する方法は、無線ＬＡＮルーターへの接続と同じだ。
接続先を識別するＥＳＳＩＤや暗号化の設定を自動で行う「らくらく無線スタート」と「ＡＯＳＳ」に対応しているので、ウィンドウズ７パソコンやニンテンドーＤＳ、ＰＳＰは簡単に接続できる。一方、ｉＰａｄやｉＰｏｄ ｔｏｕｃｈなど非対応の場合は手動で設定することになる。
接続できたらインターネットは使い放題だ。ＦＯＭＡハイスピードが使える「ｍｏｐｅｒａ Ｕ」なら、速度もまずまず快適だと言える。
ただし、注意点もある。まずはバッテリーの消費が早いこと。２時間程度の連続使用で半分ほど消費した。長時間の外出で頻繁にアクセスポイントモードを利用するときは電源の確保を念頭に入れておきたい。
また、アクセスポイントモード接続時には、ケータイメールの送受信、通信が必要なｉモードアプリやｉアプリ、カメラなどの機能が使えなくなる。
現在はＮＴＴドコモの端末でしか使えないアクセスポイントモードだが、便利な機能だけにほかのメーカーの今後の動向にも注目しておきたい。（テクニカルライター・小野 均）
発売 NTTドコモ
実勢価格 ２４００円前後／新規バリュー２４回払い
メインディスプレー 約３．３インチ／フルワイドＶＧＡ ＴＦＴ
主な特徴 マルチタッチ対応／ハイビジョン動画の撮影／メディアスリンク（ＤＬＮＡ）対応／起動から保存までが速い１２２０万画素の「瞬撮カメラ」／Ｗｉ－Ｆｉ接続／アクセスポイントモード
サイズ 約１１２×５０×１５．９ミリ（最厚部約２１ミリ）
重さ 約１３５グラム
●光回線「15年までに半額」 ／ 光回線を安く使える方策改めて考えよ
日本経済新聞 - 2010年11月24日
仮にＮＴＴの分割を見送るなら、どうすれば光の利用をもっと促せるのか別な道筋を早く示すべきだ。例えば政府は接続料の引き下げをＮＴＴに再び強く促す必要がある。接続料を思い切って半額程度に引き下げれば、一時的に回線収入が減っても需要は確実に増えるはずだ。
日本経済新聞 - 2010年11月24日
●光回線「15年までに半額」 政府、ＮＴＴに要請
December 12, 2010 楽天ブログ
政府は光ファイバーなど超高速通信網を全世帯に普及させる「光の道」構想で、ＮＴＴに対して2015年までに光ファイバーの利用料金を現在の半額程度に引き下げるよう求める方針を固めた。ＮＴＴが他の通信会社に光回線を貸し出す際の接続料の引き下げで実現を目指す。引き下げ幅はＮＴＴの判断に委ねるが、下げ幅が十分でなければ、13年をメドにＮＴＴの光回線部門の分社化も改めて検討する。
出典：日経新聞
●ＮＴＴが続落、「政府が１５年までに光回線半額要請」との報道で
【経済ニュース】 2010/12/13(月) 20:24
ＮＴＴ（日本電信電話） <9432> が続落。
朝方から売りが先行し一時、前週末65円（1．7％）安の3760円まで下げている。12日付けの日本経済新聞が、「政府は光ファイバーなど超高速通信網を全世帯に普及させる『光の道』構想で、ＮＴＴに対し、2015年までに光ファイバー利用料金を現在の半額程度に引き下げるよう求める方針を固めた」と報じたことが材料視されている。
報道では、その幅はＮＴＴの判断に任せるとしているが、引き下げ幅が政府の意に適わない場合の同回線部門の分社化など政策リスクや収益押し下げを懸念した売りが先行している。
株価は、ほぼ半年ぶり高値となる11月10日の3945円まで10月26日の直近安値3605円から9．4％の急伸をみた。が、その後は、3800円を挟みもみ合う展開が続いており、3600円台水準などで買った投資家などの利益確定の売りが出やすくなっている。（執筆者：熱田和雄 ストック・データバンク 編集担当：サーチナ・メディア事業部）
●「光の道」構想―競争促進こそ普及の王道
朝日 ２０１０．１２．１９
日本国内の全世帯で超高速通信を使えるようにする「光の道」構想で、総務省が方針を決めた。
民間の多様な競争を生かして整備を進めるという。現実的な内容に落ち着いたことは妥当ではないか。
原口一博前大臣肝いりの案件だった。２０１５年までに光回線を全戸に引く、そのためにはＮＴＴの電話局と各戸を結ぶアクセス通信網の分社化も辞さない、といった勢いだった。
一通信事業者であるソフトバンクの要望に配慮した印象が拭えず、検討の過程で強引さも目立った。
だが、９月の菅内閣の改造で片山善博現大臣に代わり、論点洗い出しを担当した有識者の会議も冷静な議論の場になったようだ。
ＮＴＴのアクセス網は同社内に残すが、コストなどの透明性を向上させるため経理や人事などの区分けを徹底する。他社に利用させる料金の引き下げ状況など、競争の進展ぶりをもとに３年後に見直すという。
もしアクセス網を分社化したら、ＮＴＴ株主などへの影響も大きいし、きちんと経営できる保証もない。また、ＮＴＴに対抗して高速回線を整備してきたＫＤＤＩや電力系通信会社、ケーブルテレビなどとの競争のバランスを崩す恐れがある。
そのような危険を冒してまで敢行する利点は見えない。そもそも、目的はＮＴＴの組織いじりではなく、高速回線の普及にあるはずだ。
一連の議論で収穫だったのは、通信事業者同士による施設整備の競争、サービス競争、価格競争の相乗効果が、日本の高速回線普及に成果をあげてきた点が確認されたことだ。
現状で光回線の整備率は９０％、だが実際の普及率は３０％だ。これをいずれも１００％にするというのだが、需要に見合った民間の努力を政府が後押しするのが望ましい。
また、回線が来ているのに３０％しか使われていない現実は、競争によるサービス向上と価格引き下げをテコに克服されるべきものだろう。
立ち遅れている電子政府の整備など、政府には需要盛り上げのためにやることが多い。
施設、サービス、価格の三位一体の競争を促すというのは情報通信政策の根幹である。この方向で政府はさらに議論を深めてほしい。
例えば、ＮＴＴはアクセス回線と直結する形で次世代通信網（ＮＧＮ）を整備しているが、独自のＮＧＮを運営する他の通信事業者が接続しにくい構造になっている。新たな独占構造を生まないよう、多角的な競争の促進に工夫を凝らすべきだ。
ＮＴＴの存在は依然として強大だ。顧客情報を営業活動で不正に使うといった問題の是正も急務である。
●サイバー攻撃に無防備、１９３自治体
（2010年3月7日03時04分 読売新聞）
全国の自治体が管理するサーバーのうち、少なくとも１９３団体のサーバーが、サイバー攻撃を受けた場合、簡単に不正アクセスを許す恐れがあることが総務省所管の財団法人「地方自治情報センター」の内部資料で分かった。
住民の個人情報漏えいにもつながりかねない危険な状態だったが、５４団体は発覚後も「財政難」などを理由に対策をとっていなかった。専門家は「公共性の高さを自覚し、計画的な改善を進めるべきだ」と主張している。
同センターには約１４００の都道府県や市区町村などが加盟。毎年、サーバーの安全性などを調べているが、調査結果を公表しておらず、自治体の管理状況が明らかになるのは初めて。
２００８年度は６４７団体（サーバー３４６７台）を対象に調査。その結果、問題あるサーバーが全体の３割にあたる１９３団体で見つかり、うち７０団体は特に大量の問題を抱え、「至急改善が必要」とされた。
中には、住民の個人情報を扱いながら、１０年以上前に欠陥が発覚した古い暗号化システムを使っているサーバーが４９５台もあった。また、５年前にソフトウエア会社のサポート期間が終了し、セキュリティー対策が一切とられていない基本ソフトウエアを搭載するサーバーも２７台あった。いずれも、センターは「使うこと自体が問題」と指摘する。
調査で「安全性に問題がある」と指摘された自治体の２８％にあたる５４団体は、調査後に実施した自治体へのアンケートでも、「予算がない」「たいしたことではない」などの理由で、今後も対策をとらないと回答していた。
総務省では「自治体のサーバーはネットワーク化されており、一つの障害が全国に波及する恐れがある」として、自治体にセキュリティー強化を促している。だが、実際には不正アクセスによるサイト改ざんなどが後をたたず、高松市では０８年５月にサイトが改ざんされて利用者が別のサイトに飛ばされ、ウイルス感染の危険にさらされている。
◆サーバー＝複数のコンピューターと接続してネットワークの要となり、データなどを集約したり、提供したりするコンピューター。自治体のサーバーには「メールサーバー」や公式サイトを閲覧させる「ウェブサーバー」などがある。
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