友への手紙――今秋福島県知事選挙へ向けて～東京都知事選挙から何を教訓化すべきか

友への手紙――今秋福島県知事選挙へ向けて～東京都知事選挙から何を教訓化すべきか

１　はじめに

　４月１５日付けの朝日新聞（朝刊）に「細川・小泉氏、脱原発の社団法人『自然エネルギー推進会議』を設立」との記事が大きく掲載されました。５月７日に東京都内で設立総会を開く予定で、発起人には哲学者の梅原猛氏、作家の瀬戸内寂聴氏、赤川次郎氏ら１３人、賛同人には俳優の吉永小百合氏ら数十人が加わるとの記事でした。今秋の福島県知事選などに「脱原発」候補を擁立・支持することも考えているとのことです。
　今秋福島県知事選挙（１１月１１日任期満了）は、東京都知事選挙に続いて、否それ以上の重要な選挙になろうとしています。共産党は、党派利害優先を強めている今の路線からいって当然、独自の候補を擁立するでしょう。そして自然エネルギー推進会議（細川氏・小泉氏）は、いくら「脱原発」候補といえども共産党を支持しないでしょうし、そうすると独自の候補擁立となります。この選挙戦の構図は東京都知事選と同じです。都知事選に優るとも劣らない重大な選挙となることはまちがいありません。都知事選から２ヶ月。総括からは少し遅い感もありますが、都知事選から何を教訓化すべきかを問題意識として少し書いて見たいと思います。

　２月の都知事選での敗退から２ヶ月。あの時、細川護熙候補支持を訴えた人たちの総括は、『世界』誌上での座談会や論文でも出ていますし、インターネット上でもいろいろと論議されています。しかしなお、不鮮明であると感じています。
　と言うのは、原発をめぐっての選挙戦は、推進派候補ＶＳ共産党候補×市民運動推薦候補あるいは細川氏・小泉氏擁立候補の構図で今後幾度となく争われます。福島県知事選に続き、全国の原発所在地で、「原発推進か原発ゼロか」を争点とした地方選挙が闘われます。そしてこの選挙は、地方選の枠を超えて、国政そのものに大きな影響を与えることはまちがいありません。このテーマを避けて今後の日本の階級情勢を語ることはできません。
　また、都知事選は、極右であり、すさまじい排外主義者の田母神俊雄候補がきわめて露骨に「原発は安全、原発を推進」を呼号しながらも、６１万票、しかも若者からの高得票を獲得するという衝撃的な結果も生み出しています。これは、在特会系が街頭デモを繰り返している状況と合わせ、今日の日本の社会状況の構造的な変化を示すものとして、重大な危機感を持っています。
　そういう観点から私なりの感想と教訓化を述べてみます。

２　細川氏支持は敗退したといえども、正しかった

　今回の都知事選の核心は、「原発即時ゼロ」と「安倍戦争政治のストップ」であり、それをめぐる「支配者階級の分裂」でした。これがわれわれをして細川氏支持へと踏み切らせた要因です。細川氏が勝利することで、反原発の流れが一気に加速するであろうし、「積極的平和主義」のもと集団的自衛権の行使＝侵略戦争への道を突っ走る安部政権に痛打を与えるであろうと考えたからです。支配者階級の内部から原発ゼロの動きが起こった事態を千載一遇のチャンスととらえ、そこにわれわれは賭けたのです。原発をストップさせる最も現実的な道、最も現実味のある選択肢として細川氏支持―細川都知事実現を決断したのです。
　いまなお汚染水を大量にまき散らかし、放射能汚染を拡大している東電。２月２４日の事故はそのことを雄弁に語っています。福島第１原発で１００トンあまりの高濃度汚染水がタンクから漏れました。配管に取りつけられた弁が何者かによって開けられていたのが原因という信じがたい事故です。さらに、三つの弁のうち二つは、昨年４月から開いた状態だったとも報じられていました。この事故は、これまでの汚染水漏れ問題とは次元を異にしています。過失と言うより、人為的ミス、意図的なものを感じるからです。都知事選後の２月２４日に気づいたと発表されたのですが、果たしてそうでしょうか？　それ以前に掌握していたにもかかわらず、「原発ゼロ」が選挙の最大の焦点になることを恐れて選挙後に公表したとは考えられないでしょうか？
　さらに政府―自民党政府は４月１１日、中長期のエネルギー政策の指針となる「エネルギー基本計画」を閣議決定しました。そこで最も注目されたのは言うまでもなく原発の扱いでしたが、「基盤となる重要なベース電源」と位置付け、原発推進へと大きく転換することが明記されました。「安全性が確認された原子力発電所については、再稼働を進め」、「引き続き活用していく」。さらには、「必要とされる規模を十分に見極めて、その規模を確保する」とまで踏み込み、新たな原発建設―増設をも示唆しました。そして閣議決定を受けた原子力規制委員会は、原子力発電所の再稼動に向けた安全審査において、九州電力川内原発１、２号機を優先して審査する方針を固めました。「夏の電力需要のピーク期に合わせる」との口実で、この夏にも運転再開が目論まれています。この川内原発に続き、四国電力の伊方原発３号機の再開が囁かれています。３月１４日午前２時７分に伊方原発のある愛媛県で震度５強の地震が観測されたにもかかわらずです。
　いまや事態は明らかです。都知事選の敗退以降、政府自民党は遮二無二、原発推進―再稼動攻撃を強めてきています。彼らは、都知事選前は、「この選挙はあくまで地方選挙であって、選挙結果によって原発という国政レベルの問題が左右されることはない」と言っていました。それが一転、原発推進容認＝ゴーサインとばかりに一気呵成に攻勢に出てきています。侵略戦争への道―戦争国家化攻撃も同じです。都知事選を境にして、攻撃の質が一段と激しくえげつないものなっています。
　特に私が看過できないと考えるのは「国会無視」の兆候です。「議会制民主主義の原点」である国会での論議、ある意味で「戦後民主主義の牙城」であった国会論戦をないがしろにし、全てを「政府決定」「閣議決定」で済ませてしまおうという攻撃です。集団的自衛権の行使容認も然り。さらには、実際の武力行使―集団的自衛権発動による軍事行動も、国会の承認は必要とせず、事後報告でも構わないという恐るべき構想が練られています。緊急事態には、との条件付きですが、考えてもみてください。現在の情勢下、武力行使―開戦は９９％まで「緊急事態によるもの」「予測せざる不慮の事態によるもの」といって過言ではないと思います。現実問題としても、中国との間で領土問題と化している中国領・釣魚台（日本呼称「尖閣列島」）を想定した場合、古典的な戦争―宣戦布告による開戦ではなく、「緊急事態発生に伴う集団的自衛権の行使」が最も現実味のあるケースだと考えます。これらの動きを見るとき、侵略戦争へ向かって、いよいよ最後の総仕上げの段階に入ったなと感じざるをえません。残されているのは道徳教育導入による愛国心の鼓吹だけで、これをもって侵略戦争遂行へのイデオロギー支配＝総動員体制は完成に近づくと見ています。
　再度注意を喚起します。都知事選を境にして情勢は一変しているのです。これらを見るとき、都知事選でのあの選択はまちがっていなかったと意を強くするものです。そして、今度こそ、今秋福島県知事選挙で何としても原発推進にストップをかけ、原発即時ゼロへ状況を再転換させねばなりません。加えて、米軍の辺野古基地建設の是非を問う沖縄県知事選挙に何としても勝たねばなりません。福島県知事選挙と沖縄県知事選挙で民意をはっきりと示し、安部政権の前にもろ手を挙げて大きく立ちはだからねばなりません。

３　都知事選になぜ敗退したのか

　結果は大敗でした。細川候補は次点にもつけず、票は伸びませんでした。細川氏決起への支持は正しかった。しかし、決起への支持は思うほど伸びなかった。これが私の率直な感想です。ですから、総括もこの視点でなされるべきかと思います。
　私自身は東京都民ではありませんが、細川氏当選へ可能な形で支援した者として、今回の敗退は残念でなりません。何よりも、原発立地県である福島で３・１１に襲われ、放射能汚染に苦しみ、ふるさとを離れるか戻るかで悩み抜いている福島の人々にたいして、脱原発都知事を生み出すことができなかったことを申し訳なく思います。原発立地県の人々とその農業および自然環境の深刻な犠牲の上に東京をはじめとする都市の「繁栄」（見せかけの繁栄ですが）があり、原発依存の都市文明が作りあげられているのです。１９５０年代以来のそうした巨大な原発利権＝差別構造の壁をぶち破ることができなかったことは、無念でなりません。

　なぜ支持が広がらなかったのか。先ず「反原発」から見ていきましょう。
　細川氏が立候補を表明した時に、凄まじい衝撃が走りました。「原発即時ゼロ」を選挙公約にし、しかも総理経験者２人が陣頭に立つ。これは選挙情勢に凄まじいインパクトを与え、「舛添危うし」「細川都知事誕生か？」の文字が駆け巡りました。しかし、日が経つにつれ、この波は退潮し、竜頭蛇尾に終わりました。なぜなのでしょうか？　私はそこに日帝国家権力＝自民党の凄まじい危機感を感じます。「原発ゼロ」を選挙争点にさせないために、マスコミと御用学者を総動員した実に愚劣な論陣が張られました。いわく。「反原発は国政レベルの問題であって、都知事選にはふさわしくない」「都政に関する様々な政策論争こそ都知事選に相応しい。都民はそれを望んでいる」等々。
　そしてまた、この愚劣な論陣に、細川陣営は連日の街頭演説で反論し、「原発問題こそ都知事選の最大の焦点」と訴えました。しかし、多くの都民の投票行動を左右するだけのインパクトをもちえませんでした。
　細川氏は選挙管理委員会が設定した公開討論の場にも出席せず、政策論争を避けているようなイメージを与えてしまったのもマイナスに作用したと思います。選挙出馬の決断から時間がなくて、政策を準備する時間がなかったのかもしれません。また、小泉との間で、「反原発」以外の政策が一致しなかったのかもしれません。でもそれは言い訳にはなりません。政策無しの選挙戦はありえないのですから。
　いずれにしても、巨大な原発利権＝差別構造の壁を突き破れず、「反原発」を選挙焦点に押し上げることに成功しなかったこと。これが最大の敗因だと思います。

　次に「支配者階級の分裂」を見ていきましょう。
　「舛添を党の公認候補にする」ことには、自民党内から異論が続出しました。党に造反し、党を飛び出していった人物をなぜ公認にしなければならないのか！　と「枡添公認絶対反対」の声が沸きあがりました。そして自民党内の「脱原発」を目指すグループは、小泉進一郎を中心にして細川支持を公然と打ち出しました。自民党は都知事選をめぐって、分裂状態に突入したのです。この現実は、何人たりとも否定できないと思います。
　ただその後は、安倍に力ずくで抑えこまれました。枡添公認を党議決定に押し上げるやいなや、党議決定を踏み絵に「脱原発」グループを抑え込みました。
　こちらも竜頭蛇尾の観があります。いずれにしても、支配者階級の公然たる分裂が始まったことをしっかりと見ておかねばなりません。
　この間、小泉は「反安倍」「反自民」の立場を明確にしつつあります。そして、「原発」だけでなく、経済・外交・財政など全ての分野で既成ブルジョアジーとその代弁者である自民党と異なる思考と立場を取りつつあるように思われます。小泉が顧問をしている「国際公共政策研究センター」のホームページにはこう書かれています。

　「２００７年３月に設立しました国際公共政策研究センターは、以下の問題意識を持っています。
　第一は、国際的な公共政策を考える上での覇権の行方と、日本の路線の絞り込みです。２０世紀はアメリカが覇権を握っていた時代でしたが、２１世紀は別の時代に入りました。かつて米ソ冷戦時代に東側のリーダーであったロシアに対して、グルジア紛争をきっかけに再び覇権を狙っているのではないかとの疑問が高まりました。また、インドや中国などのかつての開発途上国が大きな役割を果たすようになってきました。その一方で、人口減少社会に入り、高い経済成長が望めない日本は世界の中での存在感が少なくなる恐れがあります。」

　「２１世紀はアメリカ中心の時代ではない」との基本認識は、従来の自民党政権の「日米同盟重視」と相反します。ここには、戦後日本帝国主義の国是であった「政治・経済・外交全てにわたって日米同盟を最優先にする」との基本認識からの転換を示唆する世界観―情勢観があります。ホームページの冒頭で、このような時代認識・情勢認識を掲げる「国際公共政策研究センター」。それを設立し会長に就いているのが奥田碩（トヨタ自動車相談役、元経団連会長）であり、その顧問を務めるのが小泉です。そこには東電も巨額の出資をしています。大ブルジョアジーの中では、２１世紀の生き残り路線をどう定めるか、さまざまな軋みが起こっていると見ることができます。小泉自身は、日米同盟依存の安倍政権に異を唱えていると考えてまちがいありません。
　以下私の推測ですが、経済・財政にも異論を持っていると見ています。
　特に財政です。既に日本の財政赤字はＧＤＰの２４０％に達しており、その額は１０００兆円を超えています。今年度政府予算の約半分を国債発行に依存するという危機的事態で、著名な経済・財政学者は「世界で最悪レベル」と評価しています。これに対し、「国債の保有者の多くは日本人なので大きな問題はない」「日本政府は資産をたくさん保有しているので問題ない」といった議論があります。しかし、国債保有者の１０％近くがすでに外国人投資家になっているという事実や、日本政府が保有する資産の多くは実質的に価値がないことを考えれば、財政に大きな問題はないとする見解の多くは根拠が薄いのです。そしてそれにも増して重要なことは、財政問題でもっとも懸念されるのは、負債の総額と同時に、金利の急騰による国家財政の破綻であるという点です。
　こういった現実を無視して安倍政権は「公共事業」を復活させ、「公共投融資」を増大させようとしています。あるジャーナリストが安倍を評して「亡国の宰相」と語っていましたが、まさしくその観があります。「危うくて見ておれない」との想いが、安倍の師匠である小泉にはあるのではないでしょうか？

４　「候補者の一本化」が勝利の要諦―それは不可能ではない

　最後に。候補者の一本化について述べたいと思います。
　細川氏出馬が大々的に報道された時、「反原発」も選挙公約の一つに挙げて既に立候補声明していた宇都宮健児氏との間で、選挙協力＝候補者一本化を期待する声が高まりました。正直私もそうなればと大いに期待しました。候補者の一本化に成功すれば、勝てるかもしれない。いや絶対勝てる。この想いは「反原発」「反軍事大国化」を闘う多くの人民に共通する願いでした。
　別々に闘い、力を分散させた結果でさえ、宇都宮候補９８２，５９４票、細川候補９５６，０６３票を獲得したのです。両者の合計票１，９３８，６５６票は舛添候補の２，１１２，９７９票に肉薄しました。選挙協力＝候補者一本化を実現できていれば、その相乗効果（プラスα）が発揮され、舛添を打ち破っていたことは、想像に難くありません。
　また、力を分散させたことが田母神の台頭を許した結果にもなったと言わなければなりません。かつて１９３０年代初頭にナチス・ヒットラーの台頭の道を開いたドイツ共産党の致命的な誤りを想起した人は多いでしょう。
　
　重要なことは、個別に闘い、力を分散させては決して勝てないということです。これが都知事選最大の教訓です。
　今秋の福島県知事選へ向けて何としても候補者一本化を実現しなければなりません。しかもその可能性は都知事選に比してはるかに大きいということです。私は２０１１年１１月の大阪市長選挙の再現を期待しています。この市長選は、「橋下の独裁を許すのか否か」が最大の争点でした。この選挙戦において共産党は独自候補を擁立せず、自民党大阪府連ならびに民主党大阪府連が支持決定していた平松邦夫候補を、「反橋下」「ストップ橋下」の一点で支持決定をしました。共産党中央委員会を開催しその場で決定したのです。さらに、今年３月の大阪市長出直し選挙においても、出直し選挙には大義はないとして、独自候補擁立を見送り、自民・民社・公明との共同歩調をとりました。２度にわたり「橋下打倒」の一点で自民党とも共闘した共産党が、都知事選では「反安倍」「反原発」で共闘しなかったという理由がわかりません。しかし今回は梅原猛氏、瀬戸内寂聴氏、赤川次郎氏、吉永小百合氏らが名を連ねる「自然エネルギー推進会議」が選挙母体なのですから、共産党は都知事選で舛添を勝たせてしまったことを教訓化し、今度こそ、統一候補一本化の選択をすべきでしょう。時間はたっぷりあります。今から統一候補実現へ向け東奔西走し、秋の決戦を準備することを切に願うものです。

　細川・小泉を応援するのか？　政権与党の最高責任者だった２人を支持するのか？　それでも左翼か！　との罵声が聞こえてきそうです。格差社会と非正規雇用の増大に強く抗議し、反貧困を闘う若者たちが細川支持方針に対して鋭い批判を加えています。労働と生活の場からの怒りであると思います。私も「細川支持」の結論―決断に至る過程では逡巡し、悩みました。
　しかし、共産党で暴走する自民党に歯止めをかけられるのか？　共産党で原発再稼動の暴挙を防げるのか？　共産党においては反原発は多くの課題の一つでしかないではないか？　共産党は都知事選で勝利することをめざしておらず、党派的な勢力拡大しか考えていないではないか？　それを考えた時、答えは自ずと出ました。原発再稼動をストップさせ、安倍政権に痛打を与えるにはこの選択肢しかないと。
　もしこれを読まれている方の中に、「左翼としての矜持」「左翼としての自己の証」のために「細川氏」支援に踏み切れなかった方がいるとすれば、そういう自己のあり方ときっぱりと決別すべきだと申し上げたい。失礼な言い方ですが、「あなたの反原発」「反軍事大国化」はその程度のものですか？　そんなちっぽけなものですかと言いたい。また、宇都宮支持で動いた若者の皆さんと、支配者階級の内部分裂に掉さすことの意味、それが資本主義社会転覆の革命への道においてもつ意味についてじっくりと話し合いたいと思います。原発再稼動をストップさせ、戦争への道を止める唯一の手立てがここにあるとすれば、躊躇なく広大な共闘の陣営に加わってほしい。全ての勢力を結集することでしか原発推進と戦争への道は阻止できないのですから。

　最後に。私はこの手紙の中で、「都知事選敗北」とは一言も書きませんでした。全て「敗退」と書きました。その意味は、敗れて退くが必ず戦場に戻ってきて再度闘いを挑むとの想いからです。その機会は想いより早くやってきました。
　今秋福島県知事選、ならびに沖縄県知事選は何としても勝たねばなりません。現下の安倍政権の失政と暴走を見るとき、労働者人民の怨嗟の声を聞くとき、もうこれ以上安倍政権を延命させてはならないとの意を強くするからです。福島と沖縄。労働者人民の怒りが凝縮されたこの地から「日本帝国主義打倒」「安倍政権打倒」の烽火をあげましょう。「決起すべきは今」です。

２０１４年４月２８日
竜 奇兵（りゅう・きへい）