週刊現代の記事（付録）

以前の週刊現代の記事については、ネット上で見つけました


日刊サイゾーより

第2位は、最近、楽天、ユニクロなどが、社内公用語を英語にすると発表したことに、「何か違うんじゃない？」と疑問を呈した「現代」の記事。

　それに対して、能力はありながら、英語が不得意だということで、実力より低い評価を受ける社員が出てくれば、社員のモチベーションが下がり、経営に悪影響を及ぼす可能性があるのではないかと、経済ジャーナリストの松崎隆司氏などが疑問を呈している。

　本田技研の伊東孝紳社長は、「日本国内で英語を使おうなんて、バカな話だ」と一刀両断。お茶の水女子大学名誉教授の藤原正彦氏は、英語をマスターすることは大変なことだし、そのために、読書や思索を犠牲にして勉強しなければ英語は上達しない。その結果、仮に社員の英語力がアップしても、他の重要な能力は身につかず、会社全体の活力も失われてしまうと警告する。

　アシスト社のビル・トッテン氏は、楽天やユニクロが目指す国際化志向そのものがおかしいと、こう言う。

「（中略）ビジネスがグローバル化する時代は終わりつつあると思います。（中略）これからの世界のビジネスは、グローバルではなく、ローカルに向かっていく。だから日本人も、英語より日本語を磨いた方がいい。そもそも今の日本人は、日本語が弱すぎます」