世界と日本

昨日は最高気温が3度で寒かった。今日は朝から晴れて最高気温は7度で、昨日より暖かい。雪もなく今日が大晦日とは思えないほどだ。ちょうど1年前、首相は年末の挨拶で、「我が国は、世界で感染が最も少ない国の一つになっています。」と言った。昨日の共同通信は、「コロナ月間死者、最多に　第7波超え計7432人」を、また毎日新聞は、「コロナ死者数が急増、直近3カ月前年の16倍　70歳以上が9割」を報じた。オミクロン株の登場で重症化率は下がったとされるが、感染者数・死者数は桁違いに増えている。70歳以上の高齢者はワクチン接種率が最も高いが、その高齢者が死者の９割を占めている。昨年12月3日、学術誌Science Volume 374、Issue 6572にScience誌の特派員カイ クプフェルシュミットKai Kupferschmidtの論文、「Where did ‘weird’ Omicron come from?(「奇妙な」オミクロンはどこから来たのか？)」が載せられた。この論文の図表を見れば、オミクロン株が他の変異株とは完全に遊離して、単独で武漢株から直接変異している様が読み取れる(下図)。現在では、多くの研究者がオミクロンは武漢株から人工的に作られたと考えるようになっている。昨年12月23日、学術誌nature ecology & evolution articlesに掲載された、日本、フランス、英国の研究者による共同研究論文、「Antigenic escape selects for the evolution of higher pathogen transmission and virulence(抗原性エスケープが選択する、より高い病原体の感染力と毒性力の進化)」は、ワクチン接種の大規模実施により免疫回避方向の変異が優勢となるためワクチンがない状態での進化と異なる方向にウイルスが進化し、ワクチンによる抗体の存在により、普通の病原体で進化する感染力や病原性のレベルを大きく超えて、宿主にとってより重篤な症状をもたらす方向へ、進化の方向がシフトする一般的傾向があることを数理モデルで示した。ワクチン接種の大規模実施は、感染力、病原性共にウイルスを強化する可能性がある。この1年、日本は世界で突出してワクチン接種を推進して来た。その結果が世界最大の感染者数と死者数を出している。国内にmRNAワクチン工場を３カ所も誘致する以上、来年もこの傾向は変わらないのだろう。　28日のYAHOO!JAPANニュースは、「年末年始の生活に困ったときの相談先リスト（2022～2023年）」を、同じ日の中日新聞は、「ベトナムが技能実習を敬遠　来春導入３０年、「頼みの綱」日本離れ」を、29日の共同通信は、「50歳未婚率が急上昇　20年は男性28％、女性17％」を、昨日の沖縄タイムスは、「物価高　ひとり親直撃　「主食買えない」４８％経験　市民団体ウェブアンケート」をそれぞれ報じている。ユネスコの調査によると、日本の教育予算のGDP比は3.42%で158カ国中113位だ。先進国の中でも突出したワースト1位だ。中国の軍事費が日本の約5倍であることは報じても、中国の教育予算が日本の約16倍という事実はどのメディアも報じない。競争力も生産性も学力や研究も劣化が激しい上での止まらない政府債務の積み上げである。2024年上半期に、1万円、5千円、千円の3種類が新札発行される予定だ。この機会に通貨の切り替えを行い、債務を帳消しにする可能性もあるだろう。仮にそれを行っても日本の劣化は止められない。有権者のわずか17％の得票で「選ばれた」政治家が変わらない限りは日本の軸足も変わらない。　コロナとウクライナは超富裕層による軍事・製薬・メディア・SNS・NPOへの投資を通じた政治と科学のコントロールによる専制を顕在化させた。ロシアが何故ウクライナへ侵攻したか、に全く触れず、ロシアへの経済制裁を欧州に迫る米国は、ひたすら欧州を疲弊させているだけである。その一方で、ロシアと中国を急接近させ、サウジアラビアなど中東もロシア、中国と接近した。超富裕層に操られる米国は、「民主主義」を掲げながら自ら民主主義を崩壊させてもいる。FBI、CIA、国防総省などが直接SNSへ職員を送り込み言論検閲を露骨に行っていることがイーロン・マスクによって暴露された。2020年の大統領選挙も不正選挙であった。主要メディアは超富裕層の資金が投じられており、その超富裕層の意向に従った情報しか伝えない。米国は分断が激しく、建国以来の危機とすら言える状態にある。経済的には金融資本主義の末期状態である。金融資本主義で超富裕層を育てたが、その金融資本主義が米国経済を弱体化させてしまった。格差は異様に広がり、大都市部には中国、ロシアは無論、日本以外のアジアでは見られないホームレスで溢れている。超富裕層は新自由主義を推進し、政府が本来行わなければならない教育、研究、社会保障、インフラ整備を民間化させ、利益を得る一方、国は劣化して行った。日本でも水道まで民営化が浸透し、2020年4月から水質基準まで見直しされ、農薬類の規制が大幅に緩和されている。しかも、今では日本は世界最悪の添加物国家でもあるのだ。行政に民間が食い込むのが新自由主義だ。超富裕層が政治・メディア・企業・大学をコントロールする代表組織が世界経済フォーラムだ。日本貿易振興機構JETROはサイトに「世界の政治・経済日程（2023年）」として、「世界経済フォーラム（WEF）は1月16日から20日にかけて、スイスのダボスにおいて年次総会（ダボス会議）を開催する。今回のテーマは、「分裂された世界における協力」」と載せており、19日のForbes JAPANは、「G7とダボス会議、2つのメジャー会議から2023年を読み解く」を載せている。主要メディアは伝えないが、世界経済フォーラムのダボス会議は1年の世界の動きを知るのに重要な会議とされているのだ。このダボス会議の背後に3人の超富裕層が控えている。政治(カラー革命)担当のジョージ・ソロス、医薬品・食品・人口削減のビル・ゲイツ、世界経済フォーラムの直接の運営者クラウス・シュワブだ。いずれもそれぞれの役割を推進することで莫大な利益を得ている。ビル・ゲイツはコロナ禍でワクチン接種を推進し、資産を20倍以上に膨らませた。目的の人口削減も果たしている。来年にはいよいよ米国の金融崩壊がやって来るだろう。世界に波及し、日本も大きく傷つけられることになる。それが日米の債務帳消しのチャンスと捉えられているのかも知れない。米国一極集中から多極化が一層強まるだろう。

オミクロン株(赤)

ジャーナリズムの死がもたらす悲劇

今朝は曇っていて寒く、庭にミソサザイがやって来て、仕切りに泣いていた。冬になると毎年やって来る。小さく黒褐色のため、見つけにくい時がある。日中には小雪がちらついたが、積もることはない。内陸は恐らく雪だろう。遠野方向の山は雪雲に覆われている。今年も明日で終わりだが、来年も変わらずコロナは続くだろう。昨日は2日続けて過去最多の死者となった。mRNAワクチンは打てば打つほど免疫を歪める。感染しやすくなり、抗体依存性感染増強(Antibody-Dependent Enhancement：ADE)を引き起こす。重症にならず、軽症・中等症からいきなり急変する。高齢者が中心に犠牲となる。癌や自己免疫疾患なども増え、特に癌はターボ癌と言われるほど急速に進行する。28日の石川テレビは、「東南アジア中心に広まり感染力不明…コロナ新系統『XBB』石川で初確認 新規感染者は1606人」を報じた。XBBは先月すでに国内でも検出され、米国でも増加している。特にXBB.1.5はXBB並みの抗体回避力のまま、ACE2受容体への結合力が高い。26日のNHK「新型コロナ “第8波” 年末年始は? 
　わかってきたこと」によると、東京都のオミクロンBA.5は第7波で98.4%まで増加したが、以後減少し今月22日には68.1%まで低下し、BQ.1.1が9.4%、BQ.1が2.5%となっている。「アメリカでは、CDC＝疾病対策センターのデータによると、12月24日までの1週間で「BA.5」は6.9％、「BQ.1.1」が35.7％、「BQ.1」が27.4％で、「BQ.1」系統が6割余りと主流になっています。」、「 オミクロン株のうちの複数のタイプのウイルスが組み合わさった「XBB」も18.3％を占めています。」とある。インドネシアに住む日本人が配信している「ジャカルタライフ」の先月25日の記事「オミクロンXBBのピークまであと2週間、15,000ケースまでの可能性もあり！（保健大臣）」では、「ブディ保健大臣は、オミクロンXBBとBQ.1の新しい亜種によるCOVID-19の患者が急増し、これまでのところ1日あたり8千人の患者を記録していると述べました。」、「これまでのオミクロンの変異種であるBA.4、BA.5と比較しても、上昇傾向は非常に高い。　COVID-19 XBBとBQ.1の事例が2週間以内にピークを迎えると予測している。」とある。ドイツのkurierは、28日、「Neue Mutationen: Trotz Endemie wird Covid-19 "nicht ungefährlicher"(新たな変異を起こす。固有性にもかかわらず、Covid-19は「危険性が低くなっていない」)　　Die neue Untervariante XBB.1.5 sorgt in den USA für ein Ansteigen der Krankenhausaufenthalte. Und die Lage in China spitzt sich zu.（新しい亜種XBB.1.5は、米国で入院患者を増加させている。そして、中国の状況は頭打ちになりつつある。)」を報じている。日本や欧米メディアは中国で感染爆発が起き、医療現場が混乱していると報じるが、上海在住のフランスの青年が、「VERITY France」名のTwitterで20日の上海で、いくつもの発熱外来を見て周り、ほとんど平常と変わらない状況を動画で上げている。現在の悲劇はジャーナリズムの死だ。メディアは社会監視の役割を捨ててしまった。主要メディアは資本によりまさしく偏向報道しかしなくなっている。今日の米国TrialSite NEWSは、「Top Japanese Physician-Scientist Gives Dire Warning About COVID-19 mRNA Vaccines: ‘Scientifically Misconceived’(日本のトップ医師・科学者がCOVID-19 mRNAワクチンに重大な警告を発した:「科学的に誤解されている」)」を載せた。「京都大学名誉教授の福島正紀氏は、2022年11月25日、宇川和久氏が主催するイベントで警告を発した。日本におけるワクチン未接種者への差別や、COVID-19 mRNAワクチンによる傷害の報告が後を絶たないことが議題となったようです。福島は、日本の医学研究界におけるこの医師・科学者の血統を考えると、率直に言って爆弾発言と言える。「ワクチンによる害は今や世界的な問題である」、「様々な有害事象を考えると、最終的には何十億もの生命が危険にさらされる可能性がある」と宣言したのだ。これは単なる痛烈な批判者の反動的誇張なのか、それとも真剣に受け止めるべき予見的なシグナルなのか。　医療イノベーション財団やトランスレーショナルリサーチセンターに関わる感染症専門家（福島）は、日本の医療制度改革を進めるなど、25年以上にわたって診療と研究に携わってきた腫瘍学者である。」。この記事に対して、ベイラー大学医療センターの内科副部長、テキサスA&M大学教授を務めた心臓専門医ピーター・A・マッカローPeter A. McCullough氏は、今日、「福島先生は、「ワクチンによる害は今や世界的な問題 」であり、「幅広い有害事象を考えると、最終的には何十億もの命が危険にさらされる可能性がある 」と宣言されました。」とツィートしている。日本や欧米の主要メディアは福島名誉教授の発言を決して封じることはないが、10カ国近くの言語で翻訳された同名誉教授の発言動画がネット上にすでに出ている。Twitterを買収したイーロン・マスクElon Muskは、Twitterが買収前に行って来たFBIやCIAと協調したTwitterによる検閲を暴露している。今日も自身のTwitterで、「Almost no one seems to realize that the head of bioethics at NIH – the person who is supposed to make sure that Fauci behaves ethically – is his wife(NIHの生命倫理の責任者、つまりファウチの倫理的な行動を確認することになっている人物が彼の妻であることに、ほとんど誰も気づいていないようだ。)」と書き込んでいる。米国外交問題評議会のメディアForeign Affairsは、27日、「The End of the Age of Sanctions?(制裁の時代の終焉？)　How America’s Adversaries Shielded Themselves(米国の敵はいかにして自らを守ったのか？)」を載せた。米国はクリントン政権から経済制裁を連発していたが、制裁回避する2国間通貨スワップ、SWIFTに代わるCIPS(100ヵ国1300銀行参加)、デジタル通貨を各国が進め、その結果、ドル経済の範囲が狭まり、制裁も有効でなくなって来たと分析している。2020年にはすでに中露貿易の半分は非ドルによる取引となっている。この現実も主要メディアは伝えない。20日のイスラエルのIsrael National Newsは、「Former Senior Researcher: 'It was a mistake to take the COVID vaccine'(元上級研究員：「COVIDワクチンの接種は間違いだった」　　'Pfizer vaccine is neither safe nor effective,' says ex-head of Israel Institute for Biological Research, drawing rebuttal from Health Min.(「ファイザー社のワクチンは安全でも効果的でもない」とイスラエル生物学研究所の元所長が発言、保健省から反論が出る)」を報じている。「2013年から2021年までイスラエル生物学研究所を率い、イスラエルの国内コロナウイルスワクチン開発プログラムを主導したシュムール・シャピラShmuel Shapira教授は、2020年と2021年にロックダウンを実施しようとする動きと、2020年12月に始まる集団予防接種キャンペーンを支持する動きについて厚生省を非難している。」、「「世界的な災害。政府のデータベースは、COVIDワクチンによる癌の報告が10,000％増加したことを示している。」。「「私は何年も前に学校でワクチンとは何かを学びました。私たちが受け取ったもの、私が受け取ったものは、この基準を満たすかどうかわかりません。それは、おそらく3ヶ月間、部分的な効果をもたらすものであり、多くの副作用を持つ注射であり、深刻な副作用があり、人々は明らかにそのために死亡しています。」」、「「証拠が積み重なるにつれて...その有効性は低く、場合によっては存在せず、その副作用は重大で深刻であるようにますます見えてきます。」」。昨日インドのDECCAN CHRONICLEは、「Andhra officials keep check on 38 essential Covid drugs(アーンドラ州当局が38種類の新型コロナウイルス感染症必須医薬品を管理)」で、「ビジャヤワダ 連邦保健省のCovid-19に対するアーンドラ・プラデシュ州の準備に関する指令を受けて、州の医薬品管理当局（DCA）は、供給不足を避けるためにアーンドラ・プラデシュ州内の医療店で新型コロナウイルス感染症必須医薬品の入手可能性に目を光らせている。　　DCAは、アジスロマイシン、ドキシサイクリン、イベルメクチン、メチルプレドニゾロン、ヘパリン、デキサメタゾン、硫酸亜鉛、亜鉛含有B複合体、ビタミンD、ビタミンC、N-アセチレン・システイン、パラセタモール、アセチルサリチル酸、モンテルーセント、レボセチリジン、パントプラゾール、制酸薬タブなどの38種のCovid必須薬剤を選び出しました。」と報じた。人口5000万人のアーンドラ・プラデシュ州は「コロナウイルスが最初にこの州を襲って以来、現在4件のCOVID19が活動中で、2324万人の感染者が治癒し、14733人の死亡が報告されている」。今年1月24日に1日1万4502人の最多をピークに以後減少し、その後は感染の波はなく、27日までの12月の総感染者数はわずか11人だ。ワクチンは2回接種しかない。日本の今日までの総陽性者数は2910万5070 人、総感染死者数は5万6974 人である(厚生労働省より)。

無視されるイベルメクチン

昨日はついに1日のコロナ感染死者数が415人と過去最多を更新した。第1波最多は25人、第2波19人、第3波121人、第4波228人、第5波89人、第6波277人、第7波347人であった。この第8波は年明けの1月、2月とまだまだ続く。最多死者数もさらに更新し、感染者数も過去最多を更新するだろう。政府は来年4月1日をめどに「2類相当」から「5類」へ引き下げを検討している。一昨日のイスラエルのi24NEWSでは、イスラエルも1月31日にインフルエンザレベルに格下げする。先日の中国の大転換は、恐らくスウェーデンのような自然感染による集団免疫を目指す方向に舵を切ったのかも知れない。オミクロン株以後は基礎疾患を有したり高齢でない限り重症化はしなくなって来ている。自然感染による獲得免疫がワクチン接種より優れていることは明らかであり、新型コロナウイルスは変異スピードが早いため、本来、ワクチンは不向きなのだ。しかし、弱毒化傾向にあるとは言え、感染による長期的な影響はまだまだ不明であり、やはり感染しないことに越したことはない。普段、週2回イベルメクチン１錠を服用し、ビタミンD4000IU、ビタミンC、亜鉛を毎日服用の上で、松葉茶を何回か飲んでいる。少しでも風邪かな？、と感じた場合はすぐに葛根湯を飲む。感染した場合に備えて、イベルメクチンと麻黄湯を余裕を持たせて準備している。イベルメクチンと葛根湯の組み合わせで確実に対応できることは職場の感染者で体験した。好ましいのは葛根湯ではなく麻黄湯だが、現在、麻黄湯が保険薬では入手しずらくなっている。市販では簡単に入手できるが、これは職場では使えない。イベルメクチンは疥癬などの寄生虫薬として備えられている。いわゆる適応外処方である。無論自分ではワクチンは全く接種していない。史上初の遺伝子ワクチンがろくな臨床試験もせず、早々に認可されたのだ。そんなワクチンを接種する気にはなれない。インフルエンザワクチンにすら疑問を持っていた。接種してもインフルエンザには感染する。今日の中日新聞、「浜松市の救急搬送　年間、初の４万件超え」で、「浜松市の今年の救急搬送件数が二十五日現在、四万三百七十七件（速報値）に上り、前年同期比で１８％増えている。年間で四万件を超えるのは初めて。二十六〜二十八日の三日間は全ての救急隊が出動する時間帯もあり、通報から到着までの時間が長くなっているという。新型コロナウイルス感染拡大が続き、交通量が増える年末年始を迎える中、対応できる限界に迫る異例の事態に、消防局は危機感を募らせている。」と報じている。釜石でも確実に救急車の出動は増えている。毎日必ず、救急車の出動があり、日に何度もある時もある。今年の超過死亡の急増とも関連があるだろう。昨日の米国NBC NEWSは、「Local health departments working to restore trust as they fight vaccine misinformation　(ワクチンの誤情報に対抗し、信頼回復に取り組む地域の保健局)」を報じている。オクラホマ州などではコロナワクチンのせいで、子供や妊婦が「他のワクチン」も打たなくなって来た。コロナワクチンへの不信感や頻回接種への嫌気が他のワクチンにも向けられたのだろう。当局はネットのデマのせいだとして、対処するとしている。米国では現在、XBB株が蔓延しているが、中国ではBF7株が主流のようだ。この株は日本では10月頃に収束している。日本ではまだ半数くらいがBA.5だが、他の株に入れ替わりつつある。学術誌CLINICAL CARDIOLOGY Volume45, Issue9 Pages 952-959 September 2022に掲載されたロシアの論文、「Chronic biopsy proven post-COVID myoendocarditis with SARS-Cov-2 persistence and high level of antiheart antibodies(生検で証明されたSARS-Cov-2残留と高レベルの抗心抗体を伴うCOVID後心筋炎の慢性例)」によると、「COVID-19は，心筋細胞，内皮，マクロファージにおけるコロナウイルスの長期残存（最大18ヵ月）と高い免疫活性を特徴とする長期重症のCOVID後心内膜炎に至る可能性がある」とされる。感染すると最大で1年半もウイルスが残存する可能性があるのだ。しかも重症な心内膜炎である。学術誌Trends in Molecular Medicine Volume 28, Issue 10, October 2022, Pages 797-799に掲載されたイタリアの論文、「The spike hypothesis in vaccine-induced adverse effects: questions and answers(ワクチンによる副作用におけるスパイク仮説：質問と回答)」では、「mRNA-1273 COVID-19ワクチンによる血小板減少症の女性において，ワクチン接種10日後の血漿中S蛋白濃度は10ng/mlであり[6]，緒方らによる明らかな副作用のない被験者での報告値[2]の100倍近くであり，ワクチンによるS蛋白の過剰生産，ひいてはACE2などのターゲットと著しく結合する高濃度となり，ついにはワクチン毒性となる可能性を指摘するものである．」、「mRNA-1273またはBNT162b2 COVID-19ワクチンの2回目の接種から60日後まで、ワクチンmRNAとSタンパク質の両方が腋窩リンパ節で検出されており［7］、少なくともあるプレプリント研究では、mRNAワクチン投与から6カ月以上経過した血液サンプルでプロテオーム解析によりSタンパク質が確認されたと述べている［8］。」、「重度の感染とワクチン接種によって、結局、Sタンパクの全身量はほぼ同等になる可能性を提起するものである。 」、「ウイルス由来のS蛋白の多くは気道に留まると考えられるが，ワクチンによるS蛋白産生は内臓や組織で生じる（したがって全身により影響を及ぼすことができる）ことも考慮に入れて比較検討する必要があると思われる．」とある。ワクチン接種ではmRNAが接種から2ヶ月後も腋窩リンパ節で検出され、重症感染と同等量のSタンパクが接種から6ヶ月後も血液中で検出されており、重度の感染とワクチン接種によって、Sタンパクの全身量はほぼ同等になる可能性があると言うのだ。今年1月12日の米国ZeroHedgeは、「Ivermectin 'Works Throughout All Phases' Of COVID According To Leaked Military Documents(イベルメクチンがCOVIDの「全フェーズで有効」であることが、リークされた軍用文書で判明)」を報じていた。米国国防総省の研究機関DARPAはイベルメクチンがコロナに有効であることを確認していた。 イベルメクチンはウイルス複製を阻害し免疫応答を調節するためコロナのすべての段階で機能する。 しかし、ファウチ博士ののNIAID国立アレルギー・感染症研究所はイベルメクチンを無視し、その後、CDC疾病予防管理センターがイベルメクチンを徹底して攻撃した。安価で安全なイベルメクチンが容易に入手可能な体制をとれば、新型コロナ感染は簡単に収束させられる。イベルメクチンを州政府が配布し、安価に市販もされている人口2億人のインドのウッタル・プラデーシュ州では、今年1月20日の1日1万8429人をピークに以後ほとんど収束している。

日本のワクチン接種とコロナ感染死者の推移

「避けられない破綻」

日本に帰化した米国人ビル・トッテンBill Totten氏翻訳「避けられない破綻」

The Unavoidable Crash(避けられない破綻)

by Nouriel Roubiniヌリエル・ルービニ(ニューヨーク大学経済学教授)

世界経済はここ数十年の赤字、借入、レバレッジの爆発的増加に伴い、前例のない経済危機、金融危機、債務危機の合流点に向かって大きく揺れ動いている。

民間部門では、住宅ローン、クレジットカード、自動車ローン、学生ローン、個人ローンなど、家計の負債が多い。企業や法人は銀行ローン、社債、個人債務など。金融部門は銀行やノンバンクの負債。 公共部門では、中央政府、地方政府、地方自治体などの国債などの債務と、高齢化社会で増え続ける賦課方式の年金制度や医療制度など暗黙の債務が含まれる。

明らかな負債を見ただけでもその数字は驚異的である。世界的に見ると、民間部門と公的部門の負債合計の対GDP比は、1999年の200%から2021年には350%に上昇した。現在、先進国全体で420％、中国では330％となっている。米国は420％で、大恐慌時代や第二次世界大戦後よりも高くなっている。

もちろん、もし借り手が機械、住宅、公共インフラなどの新しい資本に投資し、借り入れコストよりも高いリターンを得ることができれば負債は経済活動を促進することができる。しかし多くの借入金は、単に継続的に収入を上回る消費支出を賄うためのものである。それは破綻の元凶だ。さらに「資本」への投資は、借り手が人為的につり上げられた価格で住宅を購入する家庭であれ、リターンに関係なく急速に拡大しようとする企業であれ、または「無用の長物」つまり贅沢だが役に立たないインフラプロジェクトにお金を使う政府であれ、リスクを伴う可能性があるのだ。

過剰借り入れ

このような過剰な借入が様々な理由から何十年も続いている。金融の民主化によって所得の乏しい家計が負債で消費を賄うことができるようになった。中道右派の政府は歳出を削減せずに減税を続け、中道左派の政府は十分な増税で賄えない社会計画に多額の支出をしてきた。そして、株式よりも負債を優遇する税制は、中央銀行の超金融緩和と信用政策によって助長され、民間部門と公的部門の両方で借入の急増に拍車をかけてきたのである。

長年にわたる量的緩和と信用緩和により、借入コストはゼロに近く、場合によっては欧州や日本のようにマイナスにさえなっていた。 2020年には、ドル換算でマイナス利回りの公的債務が17兆ドルに達し、北欧の一部の国では住宅ローンの名目金利さえもマイナスになっていた。

持続不可能な債務比率の爆発は、多くの借り手（家庭、企業、銀行、シャドーバンク、政府、さらには国全体）が、低金利によって債務処理コストを管理可能な状態に保っている、支払い不能の「ゾンビ」であることを意味した。2008年の世界金融危機と新型コロナ危機の際には、破産するはずだった多くの債務超過企業が、ゼロ金利やマイナス金利政策、量的緩和、そして全面的な財政出動によって救済されたのである。

しかし今、同じ超低金利の財政・金融・信用政策によってもたらされたインフレが、この「金融ゾンビ」を終わらせた。中央銀行は物価の安定を図るために金利の引き上げを余儀なくされ、ゾンビは債務返済のためのコストが急激に増加している。インフレは家計の実質所得を減少させ、住宅や株式などの家計資産の価値を低下させるため、多くの人にとってこれは三重苦である。脆弱で過剰なレバレッジの企業、金融機関、政府も同様である。借入コストの急上昇、所得と収入の減少、資産価値の下落に同時に直面しているのである。

さらに悪いことに、こうした状況はスタグフレーションの再来、すなわち高いインフレと弱い成長の同時進行と重なっている。最後に先進国がこのような状況に陥ったのは1970年代だった。しかし、少なくとも当時は負債比率が非常に低かった。今、私たちは、1970年代のスタグフレーションの最悪の側面と、世界金融危機の最悪の側面に直面している。そして今回は、単に金利を下げて需要を喚起するわけにはいかない。

結局のところ世界経済は、持続的な短中期的な負の供給ショックに見舞われ、成長を低下させ、価格と生産コストを上昇させている。パンデミックによる労働力と物資の供給障害、ロシアのウクライナ戦争による一次産品価格への影響、中国のゼロコロナ政策などである。そして気候変動から地政学的展開に至るまで、スタグフレーションの圧力をさらに増大させる多くの中期的なショックもある。

2008年の金融危機やコロナの初期の頃とは異なり、緩やかなマクロ政策で民間企業や公的機関を救済するだけでは、インフレの火にさらにガソリンを注ぐことになる。つまり、深刻な金融危機の上にハードランディング、すなわち深く長引く不況が待っているのである。資産バブルが崩壊し、債務返済比率が急上昇し、インフレ調整後の所得が家計、企業、政府全体で減少する中、経済危機、金融危機は互いに食い合うことになる。

最小限の抵抗

確かに、自国通貨建てで借入れを行っている先進国は予期せぬインフレの発生により、一部の名目上の長期固定金利債務の実質価値を低下させることが可能である。政府は赤字を減らすために増税や歳出削減をしたがらないので、中央銀行の赤字マネタイゼーションは再び最も抵抗の少ない方法と見なされるようになるだろう。

しかしすべての国民をずっと騙すことはできない。インフレの魔神が瓶から出れば、つまり中央銀行が迫り来る経済・金融危機を前に戦いを放棄すれば、名目・実質借入コストが急騰することになるだろう。

スタグフレーションによる債務危機地獄は、先送りはできても、回避することはできない。

「壮大な悲劇」

今日は釜石市内での新規感染者数は97人となった。市が発表した12日時点でのワクチン接種率は、65歳上の3回接種率が92.8%、4回接種率が88.4%、5回接種率は47.9%である。18～64歳では、3回接種率78.4％、4回接種率50.2%、5回接種率6.9％で、12～17歳では、3回目73.8％、4回目33.1％で5回目は記入されていない。５～11歳が1回目50.4％、2回目49.7％、3回目26.0％で、4回目以降は記入されていない。6カ月～4歳は、1回目3.3％、2回目0.2％、3回目0％となっている。東北は接種率が高く、感染者も多くなっている。釜石を見る限り、夏の第７波より確実に感染者は増加している。職場でも今月に入り職場内で4人が、また職員やその家族での感染による休職者が増えている。今日は英国The Exposéの昨日の記事、「PfizerGate: Tragic Truth behind COVID Vaccines: 50k Brits have Died Suddenly in 8 Months due to Vaccination causing a 5-Month Countdown to Death(ファイザーゲート：COVIDワクチンに隠された悲劇の真相。ワクチン接種により8ヶ月で5万人の英国人が突然死、死へのカウントダウンは5ヶ月に及ぶ)」を載せる。日本でも同じことが起きている。mRNAワクチンを接種すればするほど、コロナ感染、感染死亡、超過死亡も増加する。24日のブログに書いたドイツの論文は、免疫グロブリンIgGのサブタイプIgG1とIgG3がウイルスに効果を持つが、それらは2回接種後7か月で低下し、3回接種直後でも2回接種直後と同等(IgG1)かそれ以下(IgG3)となり、IgG3はほとんどゼロになる。しかも、免疫寛容、ウイルスを侵入させてしまうIgG4が3回接種後には他のサブタイプ以上に増加する。ワクチン接種が感染を増加させる根拠を示したものだ。RSウイルスやインフルエンザウイルスの感染が増加する根拠でもある。

死者の数が増えるにつれ、英国に暗い影が差してきた。

公式データによると、2022年4月以降、407,910人の死亡が発生し、2015年から2019年の5年平均に対して47,379人の超過死亡が発生していることが明らかになりました。

調査が深まるにつれ、Covid-19ワクチンが、英国における未曾有の犠牲の最も可能性の高い原因であることがますます明らかになってきました。ワクチンの展開と死亡者数の急増との間に驚くべき相関関係があり、その証拠は不利なものである。

私たちは、世界的な大流行と言われる中で、ワクチンが希望と癒しをもたらすと言われた。しかし、今、その代わりにさらなる破壊と苦痛をもたらしたようだ。

国家統計局は、イングランドとウェールズで登録された死亡者数の週次数値を発表しましたが、最新のデータでは、厄介な増加が確認されています。

12月11日に終わる週の死亡者数は11,694人で、2016-2019＋2021年の5年平均に対して687人、2015-2019年の5年平均に対して999人の超過死亡が発生しているのです。

このような増加の原因としてCovid-19がしばしば非難されますが、今回は数字が違うことを物語っています。全死亡者のうち、この疑惑の病気に起因するのは326人で、わずか2.8%に過ぎないのです。

では、この死亡者数の急増の原因は何なのでしょうか？

一方、スコットランド公衆衛生局（PHS）によると、スコットランドでは11月27日までの1週間に1,257人が死亡し、127人が超過死亡となりました。

国家統計局によると、2022年4月以降、イングランドとウェールズで週単位で超過死亡が発生している。この悲劇の全貌を明らかにするため、我々はデータを掘り下げ、過去6ヶ月間の週単位の死亡者数を分析し、5年平均と比較した。その結果、以下のグラフのような不穏な傾向が見られました。

イングランドとウェールズで起きている過剰死亡の謎を深く掘り下げると、コビッド19ワクチンが原因かもしれないという不穏な可能性が浮かび上がってきたのです。

国家統計局によると、2022年4月以降、週単位で超過死亡が発生しており、当初は他の原因を指摘するようなデータでしたが、詳しく調べると、2021年冬の「ブースター」接種の展開と死亡者数の急増との間に驚くべき相関関係があることが判明しました。

この悲劇の全容を明らかにするため、私たちはデータを掘り下げ、過去8カ月間の毎週の死亡者数を分析し、2015年から2019年の5年平均と比較しました。

このグラフから、2022年4月以降、2週を除くすべての週で超過死亡が発生している、という不穏な傾向が明らかになった。この2つの例外は、故女王のプラチナジュビリーや葬儀と重なり、銀行休暇のために死亡登録に遅れが生じていることがわかる。

しかし、これらの週を考慮しても、1週間ごとに平均1,268人の超過死亡が発生していることがデータからわかる。

以下のグラフは、Public Health ScotlandのCovid-19 Dashboardから引用したもので、2015年から2019年の5年平均と比較して、毎週の死亡数を示しています。

このグラフでは真の姿が見えないので、こちらでもできるPublic Health Scotland Covid-19 Dashboardから死亡データをダウンロードし、2022年の16週から47週までの死亡数の合計を算出しました。

このデータによると、2015年から2019年の5年平均でこの期間の死亡者数は34,316人、2022年のこの期間の死亡者数は38,611人でした。

つまり、スコットランドは過去34週間で、5年平均に対して4,264人の過剰な死亡を被ったことになります。

以下のグラフは、イングランド、ウェールズ＆スコットランドの全体の死亡数と超過死亡数を示しています -。

この8ヶ月間のイギリスにおける5年間の平均死亡者数は360,531人に相当する。一方、この8カ月間の英国における2022年の死亡者数は407,910人に相当する。したがって、英国は2022年4月中旬以降、47,379人の超過死亡を被っていることになる。

希望と癒しをもたらすと言われたCovid-19ワクチンが、かえって想像を絶する悲劇を引き起こしているということなのでしょうか？

さて、英国における超過死亡の調査が深まるにつれ、不穏なパターンが浮かび上がってきました。

ONSの公式データを分析したところ、Covid-19ワクチンの各投与から約5ヶ月後に、各年齢層でワクチン接種者の死亡率がワクチン非接種者に比べて大幅に上昇することが明らかになった。

以下のグラフは、ONSのウェブサイトからアクセスできる「予防接種状況別の死亡者数（21年1月～22年3月）」の国家統計局データセットの表1より抽出したデータを用いて作成し、ここからダウンロードしたものである。

最初の図は、2021年1月1日から2021年4月30日までのワクチン接種状況別の10万人年当たりの年齢標準化死亡率を示しています。

ご覧のように、死亡率は各月ともワクチン未接種者の間で最も高かった。しかし、英国で最初のCovid-19注射が行われてから5カ月後の2021年4月末には、各接種群と未接種者の間で均等化し始めたのです。

しかし、その後の4カ月でどうなったか見てみましょう。

最初のグラフは、2021年5月1日から2021年8月30日までのワクチン接種状況別の10万人年当たりの年齢標準化死亡率である--。


ワクチン接種者の死亡率がワクチン未接種者の死亡率を大きく上回り始めた。2022年8月末までに、ワクチン未接種者の10万人当たりの死亡率は、各ワクチン接種群の中で2番目に低くなった。

残念ながら、2022年7月6日にONSが発表した追跡調査報告書は、ワクチン接種者の状況が改善されなかったことを証明している。

実際、事態は悪化し、2022年5月末までに、イングランドのすべての年齢層でワクチン未接種者の死亡率が最も低くなり、ワクチンを1回、2回、3回接種した人の死亡率が最も高くなったのである。

上記のチャートに含まれるデータのより詳細な分析は、こちらで読むことができます。

しかし、このパターンはそれだけにとどまりません。データによると、このパターンは全死因死亡で持続しているだけでなく、ワクチンを接種するたびにCovid-19による死亡が大幅に増加することもわかっています。

2021年3月から7月にかけて、イングランドにおけるCovid-19による死亡の大部分はワクチン接種者が占めており、1回接種者がその66％を占めています。

その後5カ月間、このパターンが繰り返され、死亡者数は3倍近くに増え、2回接種者が83％と大半を占めた。

そして、2022年1月から5月までの5カ月間で再び死者が増え、3回ワクチン接種者が82％と過半数を占めた。

その証拠は明確であり、否定できない。ワクチンはこれまでも、そして今も人々を殺しており、その致命的な結果は、それぞれのワクチン接種から約5ヵ月後に完全に現実のものとなるのだ。

これは壮大な悲劇である。

川の水鳥たち

コントロールされるメディアやSNS、学術誌

20のEPOCH TIMESは、「ソロス氏、253の報道機関に資金提供　「世論形成を左右する能力も」＝米報告書」で、超富豪のジョージ・ソロスについて、「報告書を発表した保守系メディア監視団体「メディア・リサーチ・センター（MRC）」によると、ソロス氏は自身の慈善団体を利用して報道機関に資金提供しており、対象の数は253に上る。「ソロス氏の援助を受けるメディアグループは文字通り世界5大陸の世論形成を左右することができる」とMRCの編集者は綴っている。」と報じている。.22のJBpressでは、「一変した米中海洋戦力パワーバランス、中国軍が米空母を沈める4つの方法　　日本が無責任な感情的中国脅威論に与してはいけない理由」を載せている。太平洋戦争中、不沈艦を目指した戦艦「大和」は、あっさりと米国空軍機により沈められた。現代では、米国空母は中国やロシアの超音速ミサイルで簡単に沈められてしまう。昨年1月29日、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査World Values Survey」が公表された。「もし戦争が起こったら国のために戦うか」(2017年〜2020年集計)との問いに、日本ではわずか13.2％が「はい」と答えただけで、世界79カ国中最下位であった。米国59.8%、韓国67.4%、ロシア68.2%、台湾76.6%、中国88.5%となっている。ベトナムが96.4%で最高となっている。西側メディアは完全にコントロールされており、相変わらず軍事力でも西側が優っていることが前提とされている。西側の中心である米国は経済制裁を通じて、中露との対立を深めようとしているが、決して直接対峙する戦争を誘発させられないのが実情だ。軍事費を倍増する日本も、実態は旧式武器による装備を強めているだけであり、自衛隊の食事などの環境は他国と比べてもお粗末そのもので、隊員の意識や国民の意識は実戦向きではない。誤情報を伝える主要メディアは、もはや犯罪的である。厚生労働省＞初回接種（１回目・２回目接種）についてのお知らせ＞初回接種（１回目・２回目接種）について、の「接種が受けられる時期」には、「接種を行う期間は、令和３年２月17日から令和５年３月31日までです。」と書かれている。少なくともその時期まで感染の継続を想定しているようだ。致死率がインフルエンザより低くなっている今の新型コロナウイルス感染症を2類分類に固定し続けているのは、国民の感染を考えてのことではない。5類に変更すれば、ワクチンの特例承認を外す必要が出てくるからだ。正式承認を要するようになれば、十分な治験データを揃えなければならくなる。24日のテレビ岩手は、「新型コロナワクチン　乳幼児の集団接種」を報じた。乳幼児の集団接種 1回目　12月24日、 2回目　1月14日、 3回目　3月11日とそれぞれ開始される。岩手県は乳幼児まで積極的にワクチン接種を進めている。23日のTBS NEWS DIGは、「オミクロン対応ワクチンの接種率32%で日本がG7トップに　半月で8ポイント増」で、「松野官房長官 「全人口に対するオミクロン株対応ワクチンの接種率は32%であり、現時点で公表されている最新のG7各国の接種率を比較すると日本が最も高くなっています」と報じた。G7はカナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国の7カ国だ。そんな日本はマスク着用率、ワクチン接種率、1日のコロナ感染者数、1日のコロナ死者数全てでG7トップである。今日の時事通信は、「国内感染、週１１４万人＝前週比１０万人増―新型コロナ」を報じている。22日のThe Liberty Webでは、「もう隠せない 原爆級の「ワクチン死」」を報じ、「ワクチンの殺傷能力は、震災級から原爆級に昇格した。超過死亡が１５万人に達し、広島の原爆の犠牲者数（１４万人）を超えた。 コロナ以外の死因が急増し、9.4万人が亡くなった。」と書いている。普通に考えれば、ワクチンをこれだけ接種した国で、感染も死亡も超過死亡も増加していることに疑念を持つだろう。22日の東奥日報は、「「コロナで一般救急が破綻」医師限界　青森県弘前市・健生病院　病床埋まり救急車内で診察も」を報じている。「「新型コロナの影響で一般救急が破綻している」。青森県弘前市の健生病院の医師が21日までに、市内の救急医療の緊迫した状況を東奥日報に報告した。救急当番日の夜間には、病院前に新型コロナウイルス患者らを乗せた救急車が次々と到着し、診療待ちが避けられない状態が発生。車内で容体が悪化したり、心肺停止になったりするケースもあったという。」とある。感染が拡大した地域では同じことが何度も繰り返されるばかりだ。ワクチン接種を推進する日本経済新聞は、15日、「コロナワクチン、米でやまぬ懐疑論　接種開始から2年」を報じた。「新型コロナウイルスワクチンの米国での接種開始から2年がたった。ワクチンが米国で300万人超の命を救ったとの試算が出た一方、共和党内で人気がある南部フロリダ州のデサンティス知事はワクチンの有効性や副作用を調査する考えを示した。ワクチンの懐疑論は根深く、新たな感染症への備えに影響を及ぼす可能性がある。」と書いている。mRNAワクチンが極めて有害で、効果もわずかで自然感染した免疫より劣ることが、世界の研究者が示していても、それらを無視し続けている。学術誌Infectious Diseases Researchの2022, Vol. 3  |   Issue (4): No.22掲載のフランスの論文、「Current state of knowledge on the excretion of mRNA and spike produced by anti-COVID-19 mRNA vaccines; possibility of contamination of the entourage of those vaccinated by these products(抗COVID-19 mRNAワクチンにより産生されたmRNAおよびスパイクの排泄に関する知見の現状、これらの製品による被接種者の側近の汚染の可能性について)」は単にワクチン接種をした本人だけでなく、本人の全ての体液からもmRNAが排出され、接した人へもそれが伝播することまで示している。学術誌Journal of Clinical Medicine 2022 Oct 25;11(21):6272.に掲載のイタリアの論文、「SARS-CoV-2-The Role of Natural Immunity: A Narrative Review (SARS-CoV-2-自然免疫の役割。ナラティブレビュー)」では、「複数の検索エンジンを通じて、2020年4月以降2022年7月までに発表されたレビューの目的に関連するCOVID-19文献を調査し、調査したテーマに関連する過去の論文も含めて調査した。」、その結果、「900件近くの研究が収集され、246件の関連する論文が含まれた。COVID-19に罹患した人の大多数は、細胞性免疫と体液性免疫の両方の自然免疫を獲得し、それは長期にわたって有効で、再感染や重症化に対する防御となることが強調されました。ワクチンで誘導された免疫は、自然免疫よりも早く減衰することが示された。一般に、再感染時の症状の重症度は一次感染時よりも著しく低く、入院の程度も低く（0.06％）、死亡率も極めて低い。」、「従って，COVID-19未接種者のワクチン接種の必要性は低いと考えられる」と結論付けている。23日のNatural News、「It’s almost impossible to publish a paper that questions official covid claims due to science preprint censorship(科学のプレプリント検閲により、公式なコビトの主張に疑問を呈する論文を発表することはほぼ不可能だ)」は、「以前は、プレプリントサーバーによって、科学者は、出版に向けた正式な審査プロセスを経る前に、ほとんどの研究を公開レビューすることができました。これにより、研究者は自分の研究を共有し、それに対するフィードバックを受けることができた。しかし、もはや、シナリオに反するコビドに関連するものには適用されないのだ。　　ウィキペディアがコビットやワクチン、その他のダメな話題に疑問を呈するすべてのコンテンツを組織的に検閲しているのと同じように、medRxivとarXivはこれら同じ話題に対する新しい組織的偏見を導入しているのです。ノーマン・フェントン教授とマーティン・ニール教授の二人は、共有しようとした研究によって、この結果を直接経験したのです。　　arXivは学術論文のオープンアクセスアーカイブで、誰でも利用できることになっています。また、差別のない無料配布サービスであるはずで、medRxivも同様とされています。」、「FacebookやTwitterのようなソーシャルメディアプラットフォームと同様の方針を採用し、arXivやmedRxivのようなプレプリントサーバーは、科学的な自由な発言を許すと一般人を危険にさらす恐れがあり、したがって止めなければならないと称しています。」、「つまり、例えばイベルメクチンのメリットに関する研究を発表することは、誰かがCOVIDに対して「予防接種」を受ける代わりにイベルメクチンを服用するようになるかもしれないので許されないのです。」とある。世界経済フォーラムを支えるビル・ゲイツやジョージ・ソロスのような超富裕層がメディアや学術誌をコントロールし、不都合な情報や研究を検閲させているのが現在の世界だ。ジョージ・ソロスは各国・地域にNPOを設立し、反政府運動、カラー革命をも主導している人物だ。投資家である彼は、それにより利益を拡大させている。ビル・ゲイツもワクチンや昆虫食などに資金を投じて、莫大な利益を得ている。

内陸の白鳥

ワクチン接種の継続が日本を最悪に

首相官邸の「新型コロナワクチンについて」を見ると、昨日時点で、「オミクロン株対応ワクチンの接種回数」では全体で接種率が32.5%、うち高齢者が54.3%となっている。2回接種者が80.4%、3回接種者67.5%、4回接種者42.0%、5回接種者16.1%だ。Our World in Dataでワクチン接種を見ると、今年1月からは日本が３つの接種の波を作り出し、接種は世界でも突出している(下図)。接種率の高かった韓国さえ、今年は顕著に減少している。一方、worldometerでは、データの揃った一昨日の状況を新規死者数で見ると、日本が世界一である(下図)。NHK特設サイト「新型コロナウイルス」＞「データで見る」＞「国内の感染者数・死者数」を見ると、「国内の重症者数」推移グラフでは、第5波をピークに第6波、第7波と減少しているにもかかわらず、「国内の死者数（1日ごと）」推移グラフでは、第6波、第7波、現在の第８波と増加している。昨夜の日本経済新聞は、「コロナ死者、最多371人　インフルとの同時流行懸念」と報じ、「国内で23日、新たに371人の新型コロナウイルス感染症の死者が報告され、1日当たりで過去最多となった。流行「第8波」で感染者数が膨らむのに伴い、死者数も増えている。これまでは第7波の9月2日の347人が最多だった。」、「インフルの患者数も増加傾向だ。厚生労働省によると、全国約5千の定点医療機関から12～18日の1週間に報告されたインフル患者数は1機関当たり0.53人。青森や岩手、東京、神奈川、富山、熊本の6都県で流行入りの目安となる1を超えた。」と書いている。世界はほとんどの国でワクチンが感染を防がないことに気付き、重篤な副作用さえあることにも気付き、接種をしなくなった。日本だけがこの1年ワクチン接種で走り続け、過去最大の第8波を形成し、昨日は過去最多の死者を出してしまった。重症者が増えない中で死者は急増している。無症状、軽症、中等症から急変していると言うことだ。一体何が起きているのだろう。22日、Science Immunologyにドイツの研究者による論文、「Class switch towards non-inflammatory, spike-specific IgG4 antibodies after repeated SARS-CoV-2 mRNA vaccination(SARS-CoV-2 mRNAの反復接種後の非炎症性スパイク特異的IgG4抗体へのクラススイッチ)」が載せられた。「最初の2回のmRNAワクチン投与後まもなく、IgG反応は主に炎症性サブクラスIgG1およびIgG3から構成される。2回目のワクチン接種から数ヵ月後、SARS-CoV-2特異的抗体は非炎症性IgG4で構成されるようになり、3回目のmRNAワクチン接種やSARS-CoV-2亜型のブレイクスルー感染によってさらに増強されたことを報告する。」、「重要なことは、このクラススイッチが、抗体依存性の細胞貪食および補体沈着を媒介するスパイク特異的抗体の能力低下と関連していたことである。」。論文の「Fig. 3. Comparison of functional antibody responses after two or three mRNA vaccinations.(図3. 2回または3回のmRNAワクチン接種後の機能的な抗体反応の比較)」には、H、IとしてADCP、ADCDがそれぞれ3回接種で低下していることを示している。ADCPは抗体依存の細胞貪食活性で、ADCDは抗体依存の補体沈着(補体の活性化の指標)であり、いずれの低下も抗体自体による免疫の低下を意味している。感染した場合はウイルスが増殖しても症状が出にくく、急変につながる。また、ワクチン接種による副作用も遅延させる。20日の米国保守系独立ニュースメディアNews Punchは、「Top Medical Doctor Reveals COVID Jabs Are Giving People ‘Untreatable Cancers’(COVIDワクチン接種が「治療不可能な癌」をもたらしていることをトップ医師が暴露)」を載せた。以下に全文を載せる。

米国人のトップクラスの腫瘍学者の一人が、COVID注射によって治療不可能な癌が激増していると警告しています。

ロンドン大学セントジョージ校腫瘍学教授のアンガス・ダルグリーシュAngus Dalgleish博士は、COVID注射導入前に長期間安定していたメラノーマ患者の多くに、癌の再発が見られたと述べています。

ダルグリーシュ教授記: 今更ながらこれらの癌の再発を目の当たりにすると、当然ながら共通の原因があるのだろうかと考えさせられます。 以前、安定した癌の再発は、しばしば破産や離婚などの長期にわたる強いストレスと関連していることを指摘したことがあります。しかし、この間、私の患者さんにはそのような特別なストレスはありませんでしたが、全員がワクチンの追加接種を受けており、実際、最初の2回の注射にはなかった非常に悪い反応を示した患者さんが数人いました。

そして、これらの患者の中には、通常の再発パターンではなく、複数の部位に同時に転移が起こる爆発的な再発があることに気づきました。明らかに、私はブースター・ワクチンがこれらの再発を引き起こしているのではないか、同僚が進んで示唆したように単なる偶然ではないのではないかと考え始めました。 

そのうちの2人は、最初の2回のワクチンでは問題なかったのに、ブースターを接種すると途端に体調が悪くなり、極度の疲労感と長いCOVIDという症状を訴えて、調査を受けた結果、2例がB細胞白血病、5例が非ホジキンリンパ腫、もう1例が非常に攻撃的な骨髄腫であることが判明した、というものでした。 

科学的には、ブースターはT細胞反応を犠牲にして抗体を大量に作ることになり、このT細胞抑制は3週間、いやそれ以上続くという報告を読みました。私にとっては、これは因果関係のあることだと思います。なぜなら、免疫システムは、もはや社会に存在しないウイルス変異体に対して、免疫反応の液性炎症部分を通じて過剰な反応をするように要求されているからです。このような過剰な反応は免疫の疲弊につながり、その結果、これらの患者はワクチンを受けていない人に比べてオミクロンやその他の変異体が最大で50％も増加したと報告しているのです。

このような観察を伝えると、2021年の半ばにデイリー・メールに掲載された、特に若い人たちにワクチン接種を奨励する記事を書いたことをすぐに思い出した。これは、当時のワクチン展開を容認する目的で、私の名前で書かれたものの、基本的にはインタビューによって行われた、非常に綿密な記事だったのです。私は懸念を抱き始めていましたが、政府や医療界は、これが皆の最善の利益になるということを圧倒的に後押ししていました。 当時は、今とは全く違う環境だったのですね。実際、私自身も、息子が仕事や旅行で必要なジャブを打った後、心筋炎を発症したことで、この考え方が大きく変わりました。さらに、30代前半の息子の友人が脳卒中で倒れ、親しい同僚の姪が34歳で心臓発作を起こし、看護師という職業柄、ワクチンを打っていたことを知ったのだ。 私は、これらの症状を引き起こしているのはワクチンであり、パンデミックのまさに初期に私たちが書いたように、遺伝子操作されたウイルスはワクチン設計に重大な影響を及ぼすと強く警戒し始めたのです。 この論文は抑制されていたため、何ヶ月も印刷されることはありませんでしたが、ウイルスの配列は遺伝子操作されたものと完全に一致し、フリン切断部位と、ウイルスを非常に感染しやすくする場所に6つの挿入があることを報告しました。このことがワクチン設計に非常に大きな影響を与えた理由は、これらの配列の80％が人間のエピトープ(抗体が結合する抗原の特定部位)と相同性を有していたことでした。特に、血小板第4因子とミエリンに相同性があることに気づきました。前者はいわゆるVITT（血小板の低下や血液凝固の問題）、後者は横紋筋炎などのあらゆる神経学的問題に関連していることも確かで、この2つは現在MHRA(英国医薬品医療製品規制庁)でもワクチンの副作用として認識されています。

これらの所見を報道するのに時間がかかったが、これらの所見は決定的に重要であると考え、内閣や様々な医学委員会に届けられ、広く回覧された。しかし、残念ながら無視された。

なぜなら、若い心臓はACE受容体を過剰に発現しており、この受容体にウイルスが非常に高い親和性で結合するように実験室で訓練されていたからです。この受容体が炎症反応を引き起こし、心筋炎、心膜炎、脳卒中、死亡を引き起こすのですが、これはウイルス感染そのものが原因ではなく40代以下にはるかに多いことが現在明らかになっています。

また、すべてのウイルスがそうであるように、ウイルスが減衰していることが明らかになったのも、この時期から間もなくのことだった。さらに、治療法が改善され、ウイルスによる入院や死亡が少なくなってきたのです。というのも、最初の年の終わりには、パンデミックの規模が縮小し、オミクロン種の出現によってウイルスの攻撃性が低下していることが明らかで、ちょうどその頃、国民の多くがワクチンを接種していたのです。

2021年後半には、ワクチンが安全で効果的でないことが明らかになり、この病気は2020年初頭ほど問題ではなく、当時私がおかしいと信じていた対応ではるかに悪化させられていたことが明らかになりつつあった。 その中には、ロックダウンや、COVIDを呼吸器系の空気感染性ウイルスとして治療することを拒否し、その代わりにRECOVERYと呼ばれる無作為化試験に患者を押し込むことも含まれていました。初期の対応には、患者を人工呼吸器にかけることも含まれていましたが、今では、人工呼吸器は早期の死を促すような、最もやってはならないことであったと知られています。

事実が変わったり、新しい事実が現れたりすれば、指示を出す権威者たちの立場も変わるはずなのだが、残念ながらそうはならなかった。

私は、ワクチンがパンデミックの抑制に役立つかもしれないという証拠はすべて変化していること、ワクチンプログラムには非常に重大な副作用があり、ファイザー社はそれを隠すために多大な努力を払ってきたこと、そして、その副作用が利用可能になったのは、米国での裁判がきっかけであることを必死に指摘しようとしたのですが、結局はそうなりませんでした。この段階で、ワクチン計画はすべて中止されるべきだったのだが、政府も医療当局もメディアも、誰もこの問題に取り組もうとしなかったようだ。 

私は、ロックダウンに反対し、二度と使用しないよう主張する記事を『デイリー・メール』紙に何度も書いたので、ワクチンに対する私の意見の変化について、特に若い人たちにその危険性を警告し、子どもたちに与える根拠が全くないことを指摘したいと強く思っていました。残念ながら、この件に関する私の努力や主要メディアへのアプローチはすべて拒否されました。このことは、「まず害をなすなかれ」という方針で患者を救おうとする医師をのけ者や悪人と決めつける、オーウェル式の抑圧を新たな真実に対して導入したすべての人々を苦しめることになると私は信じています。

ワクチン接種推移(日本：紫)

赤：死者数順位

「真実と結果」

MedicalFacts.infoを見ると、日本のブースター接種率は、ジブラルタル、チリに続く世界第3位だ。陽性者(人口当り7日平均)では韓国に次ぐ世界第2位、陽性者(絶対数7日平均)では世界第1位、死者(人口当り7日平均)はギリシャに次ぐ世界第2位、死者(絶対数7日平均)は米国に次ぐ世界第2位だ。ジブラルタルは主にアストラゼネカのワクチンを接種し、チリは主に中国シノバック製の不活化ワクチンを使っている。2021年8月12日、NHKは、「チリ 欧米製ワクチンの追加接種 中国製ワクチン効果低下として」と報じたが、1ヶ月後の9月8日ジェトロは、「チリ、中国シノバック製新型コロナワクチンの接種対象年齢を6歳以上に拡大」と伝えている。ブースター接種率が第2位のチリでありながら、人口あたり陽性者数も絶対数陽性者もかなり少なく、死者数(絶対数7日平均)は極めて少なく、死者(人口当り7日平均)では米国や台湾より少ない。mRNAワクチンを使用していない国や地域が陽性者や死者数が少ない。mRNAワクチンは新型コロナウイルスそのものよりもずっと人体にとって有害なのだ。大阪市立大学の井上正康名誉教授は、昨日のTwitterで、「ワクチン後遺症は①数時間内のアナフィラキシー ②全身性血栓～血管障害(2日目がピーク) ③数週以降は免疫抑制で日和見感染～潜在病態悪化(帯状疱疹、ブレイクスルー感染、ターボ癌) ④反復接種で自己免疫病や不妊流産 ⑤突然死(心脳循環不全)に大別可能：後遺症患者はこれを主治医に告げて診察依頼❗️」と書き込んでいる。今日は都合で、日本に帰化された米国人ビル・トッテンBill Totten氏の翻訳記事を載せます。

真実と結果
Truth and Consequences

科学に疎い人はコロナの次に気候変動いじめに軸足を移すのはまだ早いと助言したい。2023年は超過死亡であふれ、あなたはたくさんの「説明」をしなければならなくなるだろう。この出来事の説明を擁護するにはたくさんの弁解が必要だ。

– The Ethical Skeptic on Substack

by James Howard Kunstler(米国の社会評論家)

NBC、CBS、CNN、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、その他のビッグニュースメディアマフィアがTwitterファイルの話を無視したとしても、Twitterで起きた革命は彼らの窓を揺らし、壁をガタガタ鳴らすことだろう。

2023年、このソーシャルメディア・プラットフォームでは自由な討論が行われるだろう。そしてニュースやアイディアが至る所に放たれ、ここ数年で初めて、現実が、自国民に戦争を仕掛けている政権の、悪意のあるシナリオと競争する機会を得ることになるだろう。

情報機関がTwitterを閉鎖しようとしたり、中傷キャンペーンを強化してビジネスとして成り立たなくなるまでに、この窓がどれくらい開いているのか見ていなければならない。または、言ってみれば、革命の背後にいる人物を無力化するための動きもある。Twitterで実際に言論の自由が認められれば認められるほど、他の全てのプラットフォームがいい加減なプロパガンダ機関に見えてくる。特に、本当に重要な問題、例えばmRNA「ワクチン」がもたらす致命的な結果、最近のアメリカ選挙に関する怪しげな動き、アメリカ経済の実情、「ジョー・バイデン」のウクライナ戦争（とそれを促した家族の賄賂工作）の危険な愚かさ、情報コミュニティ自体の悪知恵などについて話す時には、なおさらそう見えるだろう。

あと約3週間で米国下院で「混沌の党」（民主党）が政権から一掃される。共和党が下院のすべての委員会の委員長を掌握し、何年も質問に答えることを避けてきた公人の証言を強制する召喚権を持つことになる。大手ニュースメディアは、特にTwitterが暴露し始めたこともあり、報道しないわけにはいかないだろう。出来事をごまかそうとする彼らの嘘の試みは、公共の場での自由な分析や情報に基づいた議論と即座に対比されたら哀れなものに見えるだろう。

その影響はまだほとんど調べられていないが、ソーシャルメディアが陰湿に乗っ取られたことでこの国を破滅させようとする勢力がどれだけ有利だったか、誇張ではない。特に新型コロナの作戦に関しては国民はまだだまされている。パンデミックは母なる自然による無作為の行為ではなく、米国の公衆衛生機関が、ウクライナからノースカロライナ、中国の武漢まで、コロナウイルスの機能獲得研究を支援していたのである。そして、その後に発生した政府の対応による被害は、無能な官僚による大失敗か、大量殺人の臭いがするものであった。

アンソニー・ファウチ博士の、これらの事柄に関する質問への回答を避けるために使った策略は、その助成金を手配する通信の中で「機能獲得」という言葉を使わないということだけだった。特にバラク・オバマ大統領が2014年にその種の研究をその名前で禁止した後ではそうだった。だから、「機能獲得」について問われたとき、彼はひたすら嘘をつくことができたのだ。その単純な策略が暴かれた後、ファウチ博士（2019年以降に純資産を倍増させた）が享受した特許とロイヤリティの利益は白日の下にさらされることになるのである。

メリック・ガーランドの腐敗した米国司法省（DoJ）が、下院委員会が出した刑事訴追の照会に追随するかは疑わしい。しかしどうだろう？ファウチ博士を起訴できるのは50州の検事総長であり、その州民の傷害についてである。フロリダ州のロン・デサンティス知事はその法的手段を特定し、今週、フロリダ州の最高裁判所に、まさにそれを検討するための特別大陪審の招集を要請したようである。

新型コロナチームの他のメンバーも、答えるべきことがたくさんある。ロッシェル・ウォレンスキー率いる米国疾病対策センター（CDC）は、コロナ「ワクチン」による負傷や死亡に関する情報を意図的に隠し、惑わし、難読化し、あるいは収集しないことを選択した。彼女の機関は、不十分で使いにくいVAERS報告システムを更新することも、それに載せることができた非常に悪いニュースを伝えることさえも、何もしなかった。CDCは、それが幼い心臓や脳、免疫システム、そしておそらく子供たちDNAそのものにダメージを与えることを十分承知していながら、いまだに積極的に子供たちにワクチン接種を進めているのだ。

米国食品医薬品局（FDA）の長官として2度目の就任となるロバート・カリフ博士の名前を知っている人はおそらくあまりいないだろう。彼はオバマ政権下で2016~2017年の1年間務め、2022年2月に再び就任した。カリフ博士は何十年もの間、製薬会社の道具になってきた。デューク大学の教授としてのキャリアの初期には、薬の治験を組織することを専門としていた。そこでの彼の活動は、製薬会社からの1億5千万ドルを超える助成金によって支えられていた。イーロン・マスクがTwitterを一掃する前、ディープ・ステートがソーシャルメディアをコントロールしていたにもかかわらず、FDAがファイザーとモデルナのmRNA COVID-19製品を条件付きで緊急承認するに至った失敗作と偽造の医薬品試験についてはすでに多くのことが知られていた。これら全てに不正があったと認定されれば、製薬会社の訴訟に対する保護が無効となる。そして、この邪悪なビジネス全体には多くの不正がおこなわれていたのだ。

他の人々は議会で新しい音楽に直面するために呼び出されなければならない。 自称「人道主義者」のビル・ゲイツは彼が2019年秋に開催した「パンデミック戦争ゲーム」（イベント201）から、製薬会社での既得権、世界経済フォーラム（WEF）の影の運営とその人口削減イニシアチブとのつながりまで、新型コロナ物語の至るところにその指紋が残っている。ノースカロライナ大学のラルフ・バリック博士は、紛れもなくコロナウイルス機能獲得研究の卓越した専門家であり、新型コロナのエピソードに深く関わっている–彼は過去3年間、魔法のように岩の下に隠れることができた–ので、何が起こったのかについて公開証言で多くの光を当ててくれるだろう。そして、武漢の研究所への機能獲得研究の移転を可能にしたCIAの切り込み組織、エコヘルス同盟の代表であるピーター・ダスザックは、数年前に-あるシンポジウムでの悪名高い録音で-パンデミック対応から利益の機会を作り出す方法を明確に説明している。

新型コロナへの対応が大失敗に終わったことについて、当局の貢献について証言するために呼ばれうる、一般には知られていない副局長や総監クラスの高官は数え切れないほど存在する。そのほとんどが、この騒動が始まって以来、おとなしくしているのだ。

一方、イ―ロン・マスクは2020年から2022年にかけて、パンデミックに関する真実の議論を統制・抑圧しようとした連邦機関とのやり取りを含むすべてのアーカイブの公開をTwitterが準備していると発表した。彼は、ファイルから学んだことについて誤解が生じないように、自分の代名詞は「追訴／ファウチ」であると皮肉交じりに付け加えた。

2023年にこの悪霊の栓が抜かれて出てくるのは、役人の腐敗と不正に関するグロテスクな情報の噴出であり、それに比べれば『エクソシスト』（1973年）の嘔吐物は単なる悪魔の悪戯に見えるだろう。特に「ジョー・バイデン」がまだホワイトハウスを占拠しているという極めて不快な事実とともに、あなたはどのように国家がそれをどのように扱うのか、考えなければならない。

(記事中のフロリダ州のディサンティス知事がフロリダ最高裁に新型コロナワクチンと製造業者の刑事責任調査を許可する大陪審招集許可申請書を提出していた件は、日本時間の昨夜最高裁により許可された)

ワクチン4回接種率と人口あたり全死因死亡数の相関図

分断を利用した全体主義への流れ

今日は朝から一日、雨が降り続いた。日中の気温が７〜8度のため、寒さは感じない。気温が低ければ大雪になったかも知れない。今朝の車中のTVでは、ゼロコロナ政策解除後の中国の様子を報じていた。同じ局が昼にはロシアについて報じていた。いずれも中国、ロシアの「独裁政治」下の酷さを報じる形になっていた。米国の現政権の視点そのままに報じている。スウェーデンが現在の中国と同じく、コロナ禍で制限を行わなかったことなど全く触れず、足元で、国内感染や死者が増加していることにも触れない。中国の感染対策にコメントした某大学教授は、中国がmRNAワクチンを接種していないので感染者や死者が増えるだろうとコメントしていた。日本はmRNAワクチンを5回も接種し、オミクロン対応2価ワクチンを31.3%(NHK)接種しても、現在、1日20万人の新規感染者と300人の死者を出し、今後さらに増加する勢いだ。特に死者数の増加率は感染者の増加率より高い。今日はNHKでも339人となり、第7波のピーク347人に早くも近づいた。今日のNews Everydayは、「7週連続で日本が世界最多　コロナ新規感染、前週比23％増」を報じている。「世界保健機関（WHO）の新型コロナウイルス感染症の集計で、12～18日の週間感染者数が日本は前週比23％増の104万6650人で、7週連続で世界最多となった。次いで多いのは9％増で45万人の韓国、3％減で44万人の米国だった。　同期間の週間死者数は、前週比13％減で2658人の米国が世界最多。2番目に多い日本は19％増の1617人だった。」。メディアはただワクチン接種の必要性を訴えるだけで、どこよりもワクチン接種を推進している日本で、何故、感染者や死者が増え続け、戦後最多の超過死亡と戦後最少の出生数となっているのか、何も触れない。週刊新潮のような週刊誌だけが、12月22日号コロナワクチン「不都合なデータ」徹底検証、12月29日号コロナワクチン「不都合なデータ」第2弾を報じている。昨夜のNEWS ポストセブンも「コロナワクチン「接種開始時期と死者増加時期が一致」のデータが意味するものとは」をサイトに載せている。ツィッターの新たなCEOとなったイーロン・マスクは彼が就任する前に同社が行なって来た情報検閲の実態を次々に暴露しているが、主要メディアはこれを決して報じない。ツィッターは米国FBIやCIAの元職員を大量に雇用し、政府に不都合な情報発信を検閲していた。FaceBookやGoogleも同様で、「ターボ癌」をGoogleで検索するとほとんどヒットしないが、検閲が今のところないYandexでは多くヒットする。DuckDuckGoも今では検閲があり、情報が制限された。米国は国家としてSNSを検閲している。これで民主主義などと、どうして言えるのだろう。米国国防総省は、インターネットの情報管理を戦争の一つの手段と捉えており、ツィッターと共謀してAIが作成したフェイク写真・動画を含む世界中の偽アカウントのネットワークを運営していた。今月9日、東京新聞は、「防衛省、世論工作の研究に着手　ＡＩ活用、ＳＮＳで誘導 」を報じた。厚生労働省はすでにコロナ禍で、ワクチン接種推進のために「こびナビ」の医師たちを支援し、情報共有している。主要メディアが米国現政権の意向に沿った情報しか報じないのは日米共通だ。先月24日、ドイツの元首相アンゲラ・メルケルAngela Merkelのシュピーゲル誌とのインタビュー記事が同誌に掲載され、そこで、メルケルは、2015年のドイツ、フランスが仲介したミンスク合意は、ウクライナが戦争準備するための時間稼ぎであったことを暴露した。しかし、これも日本や欧米主要メディアは報じない。現代は情報を主要メディアには頼れない時代であり、自ら情報を得る努力をしなければ生き残れないほどの歪んだ時代になっている。マイナーバーカードなども、利用規約をほとんどの人が見ないで、手続きしているが、「第３条　システム利用者は、自己の責任と判断に基づき本システムを利用し・・・・・・デジタル庁に対しいかなる責任も負担させないものとします。」、「第２４条　デジタル庁は、必要があると認めるときは、システム利用者に対し事前に通知を行うことなく、いつでも本利用規約を改正することができるものとします。」など、常に規約改正などに目を向けていなければ、自動的に同意したものとされ、自己責任となる。13日の東京新聞も、「マイナンバーと口座の紐付け「自動化」をデジタル庁検討　法改正で同意不要に　識者「議論を呼ぶやり方だ」」を報じている。日本銀行はすでにデジタル通貨を試行しており、いずれ、これらがマイナンバーカードと共に運営され、個人資産や個人の支払いの全てを政府が把握することになる。日本で心配なのは、それらの管理がアマゾンやグーグルなど米国IT企業で行われ、一部は中国に拠点が置かれることだ。健康保険や自動車免許証もセットになる。本来、政府が直接管理すべきことを外部委託するのだ。しかもこれまでの政府のありようは外部委託したものの監査をほとんど行わない。政府が本来行うべきことを民間委託する流れは、新自由主義の導入から加速した。その推進者が竹中平蔵だ。そして、竹中は来月スイスのダボスで行われる世界経済フォーラム年次総会の29人の評議員の一人でもある。11月15・16日、インドネシアで行われたG20では、同時にB20と称して世界経済フォーラムのクラウス・シュワブも参加している。G20最終日、G20首脳は、海外渡航時のワクチン接種証明に関する世界標準を推進する共同宣言を発表し、既存の新型コロナウイルスのデジタル・ワクチンパスポート制度を基盤とした「グローバル・デジタル・ヘルスネットワーク」の構築を呼びかけている。ワクチンが安全で、新型コロナウイルスに対して有効なものであれば、デジタル・ワクチンパスポートも問題はないかも知れない。しかし、mRNAワクチンは極めて有害で、ウイルスに対して有効性すらない。やはりワクチンパスポートの意味するものは、ただワクチン接種の推進なのだ。13日、英国医学研究会議(MRC)は、「COVID-19: nowcast and forecast」を発表した。そこでは、ケンブリッジ大学の生物統計学ユニットによる現在の推定値が示され、75歳以上の高齢者がコロナに感染した場合、99％の確率で入院の必要がない。75歳以上がコロナに感染して入院する確率はわずか1.1%である。13日、学術誌Cureus公表のサウジアラビアの論文、「The Effect of the COVID-19 Vaccine on the Menstrual Cycle Among Reproductive-Aged Females in Saudi Arabia (サウジアラビアの生殖年齢にある女性におけるCOVID-19ワクチンの生理周期への影響 )」は、ワクチン接種後、生理不順が18-22歳で65％、38-45歳で65％、23-27歳で43％に生じ、女性の27％が3ヶ月以上続く生理不順を経験したことを示した。ワクチンが妊娠へ大きく影響している。19日にmedRxivに掲載された米国クリーブランド　クリニックの研究者による論文、「Effectiveness of the Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) Bivalent Vaccine(コロナウイルス感染症2019（COVID-19）二価ワクチンの効果について)」は、査読を通るようにワクチンは有効としている。「二価 COVID-19 ワクチンブースターの感染予防効果は 30%であり，地域社会で優勢なウイルス株がワクチンに含まれている時期であった．」としている。ただ、この論文の図２を見ると、明らかに接種回数が多くなるほど、接種からの日数が増えるほど感染が増加していることを示している。用量依存性に感染が増加している。学術誌American Journal of Public Health (AJPH) 、January 2023 に掲載され、14日にサイトに公表された米国インディアナ大学の研究者による論文、「SARS-CoV-2 Infection, Hospitalization, and Death in Vaccinated and Infected Individuals by Age Groups in Indiana, 2021‒2022(インディアナ州におけるワクチン接種者と感染者の年齢層別SARS-CoV-2感染、入院、死亡数、2021-2022年)」は、「指標日の6ヵ月後、SARS-CoV-2感染の発生率は、ワクチン接種者（6.7％）が既往感染者（2.9％）より有意に高かった。しかし，ワクチン接種者の全死亡率は既往感染者のそれよりも37%低かった．また，全原因のED受診率および入院率は，ワクチン接種者が既往感染者よりも24%，37%低かった．」として、「このデータは、安全で効果的なワクチンが利用できるのに、自然免疫に依存することの賢明さについて疑問を投げかけている。」と書いている。ただ、少なくともワクチン接種が未接種より多く感染することは明らかにされている。査読を通過するには、何らかの形でワクチンの有効性を書かなければならない歪んだ医学界の状況が示されてもいる。いずれにせよ、ワクチンパスポートは、感染していないことの証明にはならない。ワクチン接種こそ、むしろ感染を拡大させている。ワクチンパスポートやマイナンバーカードなどデジタル化により、国民管理が強化され、世界経済フォーラムが望む世界に近づいているようだ。その背後には超富裕層の存在がある

クリーブランド　クリニックの論文：図２(下から黒：ワクチン接種なし、赤：1回、緑：2回、青：3回、黄色：3回より多く)

感染の明暗は明らか

昨日の新型コロナによる死亡は、NHKは231人と発表したが、共同通信は、「新型コロナ死者、300人超」で、「国内で20日、339人の新型コロナウイルス感染による死者が報告された。1日の死者数が300人を超えるのは9月6日以来で、11月から急増している。」と報じている。フランス人が日本の陽性者数の推移とワクチン接種の推移をグラフ化して、ワクチン接種後の陽性者数増加を示している(下図)。日本はもう６週間以上にわたって世界一の陽性者数となっている。気温が下がったドイツでは17日、ドイツメディアBerliner Zeitungが、「Wie Grippe und Erkältungen die Krisen Berlins verschärfen: „Es wird ein harter Winter“(インフルエンザや風邪がベルリンの危機を悪化させている件：「厳しい冬になりそうだ」)」と報じ、「12月第2週全土で930万人が急性呼吸器疾患に罹患」、「どのオフィスでも、学校や保育園でも、同僚、先生、同級生、みんなが病気になっているようだ」とあり、交通機関にまで影響が及んでいる。新型コロナではない呼吸器疾患の急増だ。あえて報じているところから、例年には見られないことなのだろう。ワクチン接種による免疫低下が疑わしいが。ゼロコロナ政策が解除された中国では、通常の風邪薬が薬局では全くなく、東京では中国の人が風邪薬を大量に買って、中国に送っている。日本の頭痛薬で風邪にも使われる薬などは、もうネットすら一切在庫切れになっている。12月2日の東北の地方メディア河北新報は、「コロナ急性期にあの漢方薬が有効　東北大医のチームが突き止める」で、「東北大学　新型コロナウイルス感染症の急性期症状に漢方薬 > 漢方薬投与による発熱緩和、重症化抑制を確認 葛根湯、小柴胡湯加桔梗石膏 呼吸不全への悪化のリスクは非漢方群に比べて漢方群で有意に低い結果となった」と伝えている。以前、中国の研究者による論文が麻黄が新型コロナに有効なことを明らかにしていた。葛根湯にはその麻黄が含まれているが、市販もされている麻黄湯もあり、やはり葛根湯と同じく風邪の薬として販売されている。葛根湯は4歳未満の小児にも使用可能だ。中国はイベルメクチンの世界最大の生産国だが、何故、イベルメクチンを使わないのだろう。今年9月30日、ブラジルのメディアTerraは、「Conheça os 6 remédios mais vendidos no Brasil(ブラジルで最も売れている6つの医薬品を知る)　Pesquisa aponta quais são os medicamentos mais comercializados no Brasil entre 2020 e 2021(2020年から2021年にかけて、ブラジルで最も販売される医薬品を示す調査結果)」で、「2020年4月から2021年にかけて、IQVIA（臨床分野における世界有数の情報提供会社）が、ブラジル人が最も消費している医薬品を分析しました。リストのトップはイベルメクチン、次いで糖尿病、体重コントロール、凝固の薬です。以下、国内で最も消費されている6種類の薬物でランキングを確認してみましょう。」として「1. イベルメクチン　COVID-19のパンデミック時に人気を博したものの、Anvisa（国立衛生監視局）によると、同薬は同疾患の治療薬として適応されていないとのことです。」と書いている。19日には、ブラジル、バイーアBahia州のメディアPOLÍTICA LIVREが、「Venda de remédio do kit Covid dispara outra vez(コロナ・キット製剤の売上が再び急増)」を報じ、「最近のコビド感染者の多さは、この病気に対する有効性はないものの、パンデミックにおいてジャイル・ボルソナロJair Bolsonaro大統領（PL）が推奨した、いわゆるコロナキットの薬、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンの売上に再び貢献した。」、「医薬品小売を監視するコンサルタント会社Iqviaのデータによると、最も急増したのは疥癬やシラミの駆虫薬であるイベルメクチンで、10月の795千個の水準から11月には約180万個に急騰した。」、「パンデミック発生以来、薬局での製品争奪戦は、常にコビッドの新波の時に加速度を記録してきた。オミクロンの登場を機に、1月に販売台数550万台を達成しました。」、「また、マラリア治療薬のヒドロキシクロロキンは、10月の89.6千個から11月には97.5千個近くまで増加し ました。前回6月をピークに数値は低下していました。」と伝えている。ブラジルでもメディアはイベルメクチンやヒドロキシクロロキンを新型コロナには無効としているが、民衆は、それらの効果を実感しているようだ。人口２億人のインドのウッタル・プラデーシュは、今年1月20日に1日1万8429人の感染者がいたが、以後は8月19日の小さな波のピーク809人と経過し、この1ヶ月ほどは1日一桁が続く、ほぼ無風状態となっている。同州ではイベルメクチンが市販され容易に入手出来る。昨日、英国のThe Exposéが、「Flu vaccines don’t work for the same reason Covid injections don’t work(インフルエンザワクチンが効かないのは、コビド注射が効かないのと同じ理由だ)」を報じている。以下にその記事を載せておく。インフルエンザワクチンでも血液凝集が起きるようだ。

コロナ「ワクチン」の目的は、感染を防ぐことでは決してなかったはずだ。注射によって作られる抗体が完璧で、ウイルスのすべての部分を認識できる場合にのみ、感染を防ぐことができるのである。しかし、そうではない。スパイクタンパク質だけを認識するのだ。したがって、注射された人は感染し続け、症状を呈し、時には抗体依存性増強（Antibody Dependent Enhancement：ADE）により、より重篤な症状を呈することもあるのです。

インフルエンザの予防接種も同じような考え方で行われます。インフルエンザ・ウイルスのスパイクタンパク質を注射しているのです。 4価の予防接種では、4つの異なる株のスパイクをそれぞれ注射する。

以下は、ケビン・スティルワゴン博士の記事ですが、これは米国の文脈で書かれています。 英国では、4価のインフルエンザ・ワクチンが成人にも投与されています。 英国で提供されている注射用インフルエンザワクチンはすべて、Stillwagon博士が紹介したSequirusという会社が製造しています。 Seqirus社は世界最大のインフルエンザワクチン供給会社の一つなので、これは当然のことです。 この会社は、オーストラリアに本社を置くCommonwealth Serum Laboratories（以下、CSL社）が所有している。 CSLの筆頭株主はバンガードである。

ケビン・スティルワゴン博士

すべてのウイルスは、私たちの体の外側と内側を隔てるバリアーにある特定の受容体に付着しなければ、体内に侵入することができません。それは上皮と呼ばれ、呼吸器、腸管、尿路、生殖器、目、涙管、耳、耳管などを覆っています。これらの一部は体の内側にあると思うかもしれませんが、環境にさらされているため、厳密には外側にあるのです。

ウイルスがレセプターに付着する際には、スパイク・タンパク質を使用します。このスパイク・タンパク質の中には、派手な名前のものもあります。インフルエンザ・ウイルスのスパイク・タンパク質はヘマグルチニンと呼ばれています。ウイルスがスパイク・タンパク質を用いて付着した後、細胞はウイルスを引き込み、さらにコピーを作ることができる。そのコピーが血液やリンパ液、組織の隙間に放出されると、今度は感染したとみなされる。これを防ぐには、上皮の関門でウイルスがコピーされて放出されるのを防ぐしかない。これは血清抗体（血液中にあるもの）を介さずに、自然免疫系の細胞によって行われます。また、上皮のバリアーを通過するウイルスに自然にさらされた結果、特殊な粘膜分泌型IgA抗体によって行われることもある。IgA抗体は体の外側にあるもので、上皮のバリアを迂回して体内に何かを注射しても作られることはない。

誰かが、体内の細胞にスパイクタンパク質を作らせれば、適応免疫系がそれに対する抗体を作ってくれるだろうと思いついたのです。確かに、何を注射しても、汚れたものでも、そうなります。つまり、この抗体とそれを素早く作り直すためのメモリが血液中にあれば、ウイルスに感染したときに、抗体がウイルスを掴んで、血管壁や組織に沿って体内の細胞に侵入するのを防いでくれるのです。わかりましたか？血清抗体は、感染に反応するだけで、感染を防ぐことはできないのです。

注射の目的は、ファウチがようやく認めたように、感染した後の病気の症状の期間と重篤度を何とか軽減することである。決して感染を防ぐことが目的ではないのだ。もし、注射によって作られる抗体が完璧で、ウイルスのすべての部分を認識することができるならば、この考えはうまくいくだろう。しかし、そうではありません。しかし、そうではなく、スパイク・タンパク質だけを認識するのです。残念ながら、スパイクタンパク質は自然界で絶えず変異しているので、注射によって作られた特定の不完全な亜最適の抗体は、もうスパイクタンパク質を認識しないのです。したがって、注射された人は感染し続け、症状を呈し、時にはADE（Antibody Dependent Enhancement）によってより重篤な症状を呈することになります。

インフルエンザの予防接種も同じような考え方で行われます。インフルエンザ・ウイルスのスパイクタンパク質であるヘマグルチニンを注射しているのです。4価の予防接種では、4つの異なる株のスパイクをそれぞれ注射する。現在のインフルエンザ予防接種の添付文書はすべて、この考え方ではインフルエンザに感染することを防げないことを認めている。これは、Sequirus社製のAFLURIA QUADRIVALENTのものである。「不活化インフルエンザワクチン接種後の血球凝集抑制（HI）抗体価の特異レベルは、インフルエンザウイルスからの防御と相関していない。" https://www.fda.gov/media/117022/download

しかし、それよりも悪いことがある。ヘマグルチニンは赤血球上のシアル酸に結合し、赤血球を凝集させる。凝集。聞き覚えはありませんか？

赤：ワクチン接種、緑：感染者数(100万人あたり)

ワクチン接種が開始されて1ヶ月後に概ね感染が拡大