釜石の日々

岩手県釜石市に移り住んで16年8ヶ月が過ぎ、三陸沿岸部の自然の豊かさに感動する毎日。

コントロールされるメディアやSNS、学術誌

2022-12-26 19:18:10 | 社会
20のEPOCH TIMESは、「ソロス氏、253の報道機関に資金提供 「世論形成を左右する能力も」=米報告書」で、超富豪のジョージ・ソロスについて、「報告書を発表した保守系メディア監視団体「メディア・リサーチ・センター(MRC)」によると、ソロス氏は自身の慈善団体を利用して報道機関に資金提供しており、対象の数は253に上る。「ソロス氏の援助を受けるメディアグループは文字通り世界5大陸の世論形成を左右することができる」とMRCの編集者は綴っている。」と報じている。.22のJBpressでは、「一変した米中海洋戦力パワーバランス、中国軍が米空母を沈める4つの方法  日本が無責任な感情的中国脅威論に与してはいけない理由」を載せている。太平洋戦争中、不沈艦を目指した戦艦「大和」は、あっさりと米国空軍機により沈められた。現代では、米国空母は中国やロシアの超音速ミサイルで簡単に沈められてしまう。昨年1月29日、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査World Values Survey」が公表された。「もし戦争が起こったら国のために戦うか」(2017年〜2020年集計)との問いに、日本ではわずか13.2%が「はい」と答えただけで、世界79カ国中最下位であった。米国59.8%、韓国67.4%、ロシア68.2%、台湾76.6%、中国88.5%となっている。ベトナムが96.4%で最高となっている。西側メディアは完全にコントロールされており、相変わらず軍事力でも西側が優っていることが前提とされている。西側の中心である米国は経済制裁を通じて、中露との対立を深めようとしているが、決して直接対峙する戦争を誘発させられないのが実情だ。軍事費を倍増する日本も、実態は旧式武器による装備を強めているだけであり、自衛隊の食事などの環境は他国と比べてもお粗末そのもので、隊員の意識や国民の意識は実戦向きではない。誤情報を伝える主要メディアは、もはや犯罪的である。厚生労働省>初回接種(1回目・2回目接種)についてのお知らせ>初回接種(1回目・2回目接種)について、の「接種が受けられる時期」には、「接種を行う期間は、令和3年2月17日から令和5年3月31日までです。」と書かれている。少なくともその時期まで感染の継続を想定しているようだ。致死率がインフルエンザより低くなっている今の新型コロナウイルス感染症を2類分類に固定し続けているのは、国民の感染を考えてのことではない。5類に変更すれば、ワクチンの特例承認を外す必要が出てくるからだ。正式承認を要するようになれば、十分な治験データを揃えなければならくなる。24日のテレビ岩手は、「新型コロナワクチン 乳幼児の集団接種」を報じた。乳幼児の集団接種 1回目 12月24日、 2回目 1月14日、 3回目 3月11日とそれぞれ開始される。岩手県は乳幼児まで積極的にワクチン接種を進めている。23日のTBS NEWS DIGは、「オミクロン対応ワクチンの接種率32%で日本がG7トップに 半月で8ポイント増」で、「松野官房長官 「全人口に対するオミクロン株対応ワクチンの接種率は32%であり、現時点で公表されている最新のG7各国の接種率を比較すると日本が最も高くなっています」と報じた。G7はカナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国の7カ国だ。そんな日本はマスク着用率、ワクチン接種率、1日のコロナ感染者数、1日のコロナ死者数全てでG7トップである。今日の時事通信は、「国内感染、週114万人=前週比10万人増―新型コロナ」を報じている。22日のThe Liberty Webでは、「もう隠せない 原爆級の「ワクチン死」」を報じ、「ワクチンの殺傷能力は、震災級から原爆級に昇格した。超過死亡が15万人に達し、広島の原爆の犠牲者数(14万人)を超えた。 コロナ以外の死因が急増し、9.4万人が亡くなった。」と書いている。普通に考えれば、ワクチンをこれだけ接種した国で、感染も死亡も超過死亡も増加していることに疑念を持つだろう。22日の東奥日報は、「「コロナで一般救急が破綻」医師限界 青森県弘前市・健生病院 病床埋まり救急車内で診察も」を報じている。「「新型コロナの影響で一般救急が破綻している」。青森県弘前市の健生病院の医師が21日までに、市内の救急医療の緊迫した状況を東奥日報に報告した。救急当番日の夜間には、病院前に新型コロナウイルス患者らを乗せた救急車が次々と到着し、診療待ちが避けられない状態が発生。車内で容体が悪化したり、心肺停止になったりするケースもあったという。」とある。感染が拡大した地域では同じことが何度も繰り返されるばかりだ。ワクチン接種を推進する日本経済新聞は、15日、「コロナワクチン、米でやまぬ懐疑論 接種開始から2年」を報じた。「新型コロナウイルスワクチンの米国での接種開始から2年がたった。ワクチンが米国で300万人超の命を救ったとの試算が出た一方、共和党内で人気がある南部フロリダ州のデサンティス知事はワクチンの有効性や副作用を調査する考えを示した。ワクチンの懐疑論は根深く、新たな感染症への備えに影響を及ぼす可能性がある。」と書いている。mRNAワクチンが極めて有害で、効果もわずかで自然感染した免疫より劣ることが、世界の研究者が示していても、それらを無視し続けている。学術誌Infectious Diseases Researchの2022, Vol. 3  |   Issue (4): No.22掲載のフランスの論文、「Current state of knowledge on the excretion of mRNA and spike produced by anti-COVID-19 mRNA vaccines; possibility of contamination of the entourage of those vaccinated by these products(抗COVID-19 mRNAワクチンにより産生されたmRNAおよびスパイクの排泄に関する知見の現状、これらの製品による被接種者の側近の汚染の可能性について)」は単にワクチン接種をした本人だけでなく、本人の全ての体液からもmRNAが排出され、接した人へもそれが伝播することまで示している。学術誌Journal of Clinical Medicine 2022 Oct 25;11(21):6272.に掲載のイタリアの論文、「SARS-CoV-2-The Role of Natural Immunity: A Narrative Review (SARS-CoV-2-自然免疫の役割。ナラティブレビュー)」では、「複数の検索エンジンを通じて、2020年4月以降2022年7月までに発表されたレビューの目的に関連するCOVID-19文献を調査し、調査したテーマに関連する過去の論文も含めて調査した。」、その結果、「900件近くの研究が収集され、246件の関連する論文が含まれた。COVID-19に罹患した人の大多数は、細胞性免疫と体液性免疫の両方の自然免疫を獲得し、それは長期にわたって有効で、再感染や重症化に対する防御となることが強調されました。ワクチンで誘導された免疫は、自然免疫よりも早く減衰することが示された。一般に、再感染時の症状の重症度は一次感染時よりも著しく低く、入院の程度も低く(0.06%)、死亡率も極めて低い。」、「従って,COVID-19未接種者のワクチン接種の必要性は低いと考えられる」と結論付けている。23日のNatural News、「It’s almost impossible to publish a paper that questions official covid claims due to science preprint censorship(科学のプレプリント検閲により、公式なコビトの主張に疑問を呈する論文を発表することはほぼ不可能だ)」は、「以前は、プレプリントサーバーによって、科学者は、出版に向けた正式な審査プロセスを経る前に、ほとんどの研究を公開レビューすることができました。これにより、研究者は自分の研究を共有し、それに対するフィードバックを受けることができた。しかし、もはや、シナリオに反するコビドに関連するものには適用されないのだ。  ウィキペディアがコビットやワクチン、その他のダメな話題に疑問を呈するすべてのコンテンツを組織的に検閲しているのと同じように、medRxivとarXivはこれら同じ話題に対する新しい組織的偏見を導入しているのです。ノーマン・フェントン教授とマーティン・ニール教授の二人は、共有しようとした研究によって、この結果を直接経験したのです。  arXivは学術論文のオープンアクセスアーカイブで、誰でも利用できることになっています。また、差別のない無料配布サービスであるはずで、medRxivも同様とされています。」、「FacebookやTwitterのようなソーシャルメディアプラットフォームと同様の方針を採用し、arXivやmedRxivのようなプレプリントサーバーは、科学的な自由な発言を許すと一般人を危険にさらす恐れがあり、したがって止めなければならないと称しています。」、「つまり、例えばイベルメクチンのメリットに関する研究を発表することは、誰かがCOVIDに対して「予防接種」を受ける代わりにイベルメクチンを服用するようになるかもしれないので許されないのです。」とある。世界経済フォーラムを支えるビル・ゲイツやジョージ・ソロスのような超富裕層がメディアや学術誌をコントロールし、不都合な情報や研究を検閲させているのが現在の世界だ。ジョージ・ソロスは各国・地域にNPOを設立し、反政府運動、カラー革命をも主導している人物だ。投資家である彼は、それにより利益を拡大させている。ビル・ゲイツもワクチンや昆虫食などに資金を投じて、莫大な利益を得ている。

内陸の白鳥