昨日の日本経済新聞は「中国でコロナ感染者が過去最多 深圳でも都市封鎖へ」で、「政府は感染を抑え込む「ゼロコロナ政策」を強化。東北部の吉林省長春市に続き南部の広東省深圳市も都市封鎖を実施する。上海市も移動制限を敷いた。」、「国家衛生健康委員会の13日発表によると、香港・マカオを除く中国本土の新規感染者（無症状・海外からの訪問者を含む）は12日、合計3393人となった。データを遡れる2020年3月末以降、1日の感染者数として最も多い。」、「ほかにも天津市や北京市、東北部の吉林市、東部の青島市、南部の東莞市など広範囲で感染が広がった。感染者が増えた地域では大規模なPCR検査や移動制限を展開している。吉林省政府は12日、感染拡大の責任を問い、吉林市長の解任を発表した。」と伝えた。今日の韓国中央日報は「韓国、新型コロナの重症・重篤患者１１５８人「歴代最多」…新規感染者３０万９７９０人」を伝えている。欧州でもオーストリア、オランダ、スイス、ドイツ、ギリシャなどが新規感染者数が下がり切らないうちにリバウンドし、ルクセンブルグ、ポルトガル、フランス、英国、イタリアもリバウンド局面に入った。ワクチン接種が進みファイザー社ワクチンも採用した香港もかってない感染拡大を招き、今月4日にはピークを付けて、現在は下降して来ているが、香港ではステルス・オミクロンBA.2や「S:I1221T」という変異を伴う“さらなる亜種”が主流になっているとも言われる。日本も現在は減少傾向にあるが、第5波のような急速な減少にはならず、もたつくような減少になっている。PCR検査が十分に行われていないことから、実際の感染状況が日々の報告には反映されていないせいでもあるだろう。いずれにしても、日本でも欧州のようなリバウンドは単に時間の問題でしかない。すでに現在のオミクロン株には有効性が失われている武漢株用のワクチンを繰り返し接種し、健康な人の身体の細胞のDNAを殊更傷つけ続けている。先月25日にスウェーデンのルンド大学の論文(Intracellular Reverse Transcription of Pfizer BioNTech COVID-19 mRNA Vaccine BNT162b2 In Vitro in Human Liver Cell Line(Pfizer BioNTech COVID-19 mRNA)はワクチンmRNAが人細胞のDNAに逆転写されることを示し、昨年10月13日には同じくスウェーデンのストックホルム大学とウメオ大学の論文(SARS–CoV–2 Spike Impairs DNA Damage Repair and Inhibits V(D)J Recombination In Vitro)は新型コロナウイルスやワクチンによるスパイクがDNAの損傷修復を阻害することを示した。これらは何を意味するか。ワクチン接種や感染が中長期的に免疫不全、自己免疫、発癌、老化促進につながることを意味する。ワクチンだけの感染対策は、感染をも防が図、無論、重症化も防がない。日本の第6波はその証明でもある。早期発見、早期隔離、早期治療以外に感染を終息させる方法はない。インドはほぼそれに近付いている。予防や早期治療にイベルメクチンを使う州が多いからだ。米国でもようやくその動きが出て来た。米国の医療系メディアBecker’s Hospital Reviewは、今月11日、「28 states have legislation to promote ivermectin access(28州がイベルメクチン入手を促進する法律を制定)」を報じている。「全米医療委員会連合会のデータによると、全米の半数以上の州が、イベルメクチンへのアクセスを促進するための法案を提案または可決している。 28の州では、医療委員会が未確認のCOVID-19治療薬を処方した臨床医を懲戒する権限を制限するか、この薬の適応外使用を許可するか、またはその両方を行う法案が提出されています。これらの州の多くは、中西部と南東部に集中している。」とある。先月15日のスペインメディア EL PAÍSは、「El accidentado viaje de la ivermectina por América(アメリカのイベルメクチンの多難な航海) Una decena de países del continente han probado la efectividad del medicamento contra la covid-19, a pesar de las dudas de organismos internacionales y las agencias regulatorias de referencia(国際機関や規制当局が疑問視する中、大陸の10カ国以上でCOVID-19に対する有効性が確認されました。)」を報じ、ブラジル、ペルー、ボリビア、グアテマラ、ベリーズ、パナマ、メキシコ、エクアドル、コロンビア、アルゼンチンの10カ国を上げている。イベルメクチンは変異株にも有効で、安全性も鎮痛解熱薬のカロナールよりも優れている。感染後だけでなくワクチン後の副作用にも７割で有効のようだ。ワクチン一本槍の主要国のコロナ対策の異常さに、そろそろ世界は気付いてもいいのではないだろうか。今月9日の米国の反中国メディアTHE EPOCH TIMESは「World Economic Forum Freezes ‘All Relations’ With Russia, Putin(世界経済フォーラム、ロシアとプーチンとの「すべての関係」を凍結)」を報じている。記事には「クラウス・シュワブ会長率いる世界経済フォーラムは、過去にロシアと密接な関係を持っていた。プーチンは長年にわたり、ダボス会議で何度も演説している。 2021年初頭の仮想世界経済フォーラムの会議では、COVID-19のパンデミックの中、プーチンは "All against All "の戦争になると警告している。 「コロナウイルスの大流行は人類にとって大きな挑戦となり、その前提条件がすでに整っていた構造変化を加速させた 」と、ロシアの国家元首は2021年1月に発言した。「緊張がさらに悪化する可能性があると信じるだけの根拠がある 」とプーチンは言い続けた。 シュワブは当時、プーチンを紹介する中で、「ロシアはこのフォーラムに長年参加している」と述べた。」、「パンデミックの始まり以来、WEFの評判は悪化している。 “Great Reset(グレート・リセット)” アジェンダをはじめ、同グループの数々の取り組みが物議を醸していることが明らかになった。WEFはまた、以前のソーシャルメディアへの投稿やビデオで、次のように宣言して批判にさらされています。“Welcome to 2030. I own nothing, have no privacy, and life has never been better.(2030年へようこそ。私は何も持たず、プライバシーも持たず、人生はかつてないほど良くなった)”」とある。カナダはコロナ対策に反対する運動の主導者の銀行口座を閉鎖した。米国はロシアへの経済制裁にロシア人富裕層の米国資産の没収を含めた。いずれも法規なく大統領権限で実施された私有財産への侵害であった。世界経済フォーラム、ダボス会議が目指す2030年のグレート・リセットに向けての全体主義、個人の自由の剥奪の予行演習の一貫のように思える。ワクチンと同じく、世界がこのウクライナ問題でも目覚められるといいが。クラウス・シュワブは、ハーバード大学を通じて、元ハーバード大学教授で元国務長官であったヘンリー・キッシンジャーやビル・ゲイツ、アンソニー・ファウチとはとても近い関係にある。米国の著名な映画監督オリバー・ストーンが制作監督し、インタビュアーも務めた2016年のドキュメンタリー映画「Ukraine on Fire ウクライナ・オン・ファイヤー」でもヌーランド現米国国務次官と同様にキッシンジャーは登場している。YouTubeなどの動画サイトではことごとくこの映画が削除されている。先日は日本語版がかろうじて残っていたが、今日はもう削除されていた。メディアは一切取り上げないが、ウクライナ問題を理解する上でとても重要な映画だ。
欧州のリバウンド
右端上からオーストリア、オランダ、スイス、ドイツ、ギリシャ、フランス、英国、イタリア