暖かさを感じ始めたと思うと、昨日今日は朝の気温が下がり、昨夜は小雪まで降ったようだ。先週、朝、職場のエレベータに乗った際に、同職の方が、少し暖かくなったことを「三寒四温」と言う言葉で表現していた。日本ではこの言葉を冬から春に向かう時期に使われることが多いが、この言葉は、本来、中国の東北部や朝鮮半島の冬の気候を表す言葉のようだ。 今日のブルームバーグは、「ブレント原油先物が一時139ドル台－ロシア産禁輸協議で供給不安」を報じている。戦後、原油先物は2009年5月に史上最高値、１バレル146.90ドルを付けて、その直後に急落した。2015年4月には128.42ドルまで上昇し、以後、再び低下していた。コロナ禍直前は60~70ドル台であった。現在は2倍近くになっているが、専門家の予想では200ドルと言う予想も出ている。経済制裁を受けているロシアは原油、天然ガス、金属、小麦の輸出国であり、これが制限をかけられ、今後、こうしたものの価格は確実に上昇する。ウクライナ問題が仮に治っても、ロシアと欧米の距離感は以前とはずっと遠のく。5日のJBpressで、国際政治学者の舛添要一氏は「【舛添直言】プーチン、NATOへの敵愾心の原点は「クリントンの裏切り」」を書き、そこで、東西ドイツを隔てていたベルリンの壁崩壊後に、ソ連と欧米の間でNATOは東方へは拡大しない、との合意が出来ていたが、1993年から、クリントン政権によるNATOの東方拡大が開始されたことがプーチンにとっての今回の原動力となっていることを指摘している。であれば、なお、ロシアは欧米と距離をおき、インフレは持続する。新型コロナウイルス感染も容易には終息せず、新たな変異種を次々に生み出す可能性が強い。今月2日、学術誌 International Journal of Infectious Diseasesにオンライン掲載されたイタリアの研究者たちの論文「SARS-CoV-2’s high rate of genetic mutation under immune selective pressure: from oropharyngeal B.1.1.7 to intrapulmonary B.1.533 in a post-vaccine patient(SARS-CoV-2の免疫選択圧下における高い遺伝子変異率：ワクチン接種後の患者における口腔咽頭B.1.1.7から肺内B.1.533への変化について)」は、新型コロナウイルスが感染したワクチン接種者の体内で免疫の選択圧により変異する傾向があることを示した。ワクチン接種が確実にウイルスの変異を促進していることが示された。終わりの見えないコロナ禍だ。ワクチン接種をひたすら進めるばかりで、もはや意図的に長期にわたる人体への攻撃が造成されているように見える。一方でインフレを高進させ、他方で人体を長期に害する。4日の英国メディア THE EXPOSÉ は、「Whilst you’ve been distracted by Russia’s invasion, the UK Gov. published data confirming the Fully Vaccinated are now up to 3.2x more likely to die of Covid-19 than the Unvaccinated(ロシアの侵略に気を取られている間に、英国政府は、完全なワクチン接種者がワクチン未接種者に比べてCovid-19で死亡する確率が最大3.2倍であることを確認するデータを発表しました)」を報じ、同じ日、米国保守系独立メディア American Greatness は、「COVID Vaccine Bombshells You Probably Missed(COVIDワクチンに関する衝撃的な事実) When a critical mass of American people realize what has been done to them, there will need to be a reckoning.(アメリカ人の多くが、自分たちが何をされたのかに気づいたら、清算をする必要がある)」を報じた。後者では、日本の厚生労働省と同じく、米国のCDCがサイトで「COVID-19ワクチンに関する神話と事実」と題する頁で、「「mRNAワクチンによって送り出される遺伝物質は、細胞の核に入ることはありません」と書いていることがスウェーデンの研究で事実ではなくなったこと、軍のデータ、イスラエルの調査データ、ドイツの医療保険請求、アメリカの生命保険請求などのデータが、米国の有害事象データベース、VAERSの報告が傷害の程度を低くしていたことを示したことなどが書かれている。日本や欧米とは異なりインドはファイザー社に対してインド独自の安全性調査を求めた。ファイザー社はそれに応じることが出来ず、インドでのファイザー社ワクチンの販売を断念した。日本では今月4日に厚生労働省が興和株式会社(K-237)を「新型コロナウイルス感染症治療薬の実用化のための支援事業」として三次公募に採択したとプレスリリースした。同日、日刊薬業は「コロナ薬実用化支援、興和のイベルメクチン採択 厚労省」を報じた。厚生労働省は興和が行なっている新型コロナウイルス感染の治療薬としてのイベルメクチンの治験を金銭的に支援することを決めたのだ。承認されるかどうかはあくまでもその治験の結果次第だ。イベルメクチンの承認となると、コロナ対策の大きな転換となるため、治験結果とは関係なく承認されることが難しいと危惧される。いずれにしろコロナとウクライナは世界の地勢を変える可能性がある。特にBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国)諸国は必ずしもコロナ対策も経済制裁も欧米・日とは歩調を合わせてはいない。米国は裏付けのないドルを際限なく印刷し続けて来た。しかし、そのドルはサウジアラビアの石油に支えられていた。石油取引はドルで行うことにサウジアラビアが同意していたために、ドルは基軸通貨の地位を守れて来た。しかし、今やそのサウジアラビも米国とは距離を置くようになった。米国の希望を受け入れて石油の増産を素直に行う状態ではない。ドルの支えがなくなる可能性がある。すでに2008年のリーマン・ショック時点で米国ドルは地に落ちていたが、中央銀行は輪転機を回してドルを増刷することで、上部を繕った。実際はその行為自体がドル低下を意味していたが。戦後の米国覇権の終焉が訪れるのだろう。主要メディアにウクライナの、まさにフェイクニュースを流させざるを得ないまでに米国の覇権が色褪せてしまっているようだ。
英国政府発表のデータ
18歳以上の全ての年齢層でワクチン接種の「死亡」予防効果はマイナスとなっている