ウクライナ問題も新型コロナウイルス感染も、主要メディアが事実を報じないことでは共通している。先月27日のイスラエルメディ Israel Unwired は「WHAT HAVE FAUCI’S FRIENDS BEEN UP TO IN UKRAINE?(フォウチの仲間はウクライナで何をしていたのか？)」を報じている。米国国防総省はオバマ政権下で生物学的脅威削減プログラムを実施しており、ウクライナには30近くの生物学的研究所・施設が米国資金で作られ、ウクライナの米国大使館のサイトにもはっきりと「Biological Threat Reduction Program(生物学的脅威削減プログラム)」と明記されており、そこには16のウクライナ国内の研究所名が掲載されている。しかし、それら研究所のリンクはすでに切られてしまっている。サイトには「ウクライナにおける生物学的脅威削減プログラムの優先事項は、安全保障上の懸念がある病原体と毒素を統合して確保し、ウクライナが危険な病原体によるアウトブレイクが安全保障や安定の脅威をもたらす前に検知して報告できるようにし続けることです。」と書かれている。記事よるとこの生物学的脅威削減プログラムは、ワクチン推進のエコヘルス・アライアンスEcoHealth Allianceとの直接のつながりがあるとし、エコヘルス・アライアンスのサイトには確かに「国防、軍事の強化の機会、セキュリティ・セクターの関与、グローバルヘルスの安全保障」が掲げられている。エコヘルス・アライアンスはビツ・ゲイツやアンソニー・ファウチと極めて親しいピーター・ザダックPeter Daszakが率いている。記事の最後は「NATOは長年にわたり、独裁的なロシアに対する「自由の擁護者」として、自らをよく描いて来た。しかし、COVID-19の規制に関連して世界中で示された残虐行為と、COVID-19病原体の開発に直接手を貸したのがアメリカ政府（そのごく一部ではあるが）であることを考えると、両者の違いを見分けるのはますます難しくなって来ている。」と結んでいる。昨日のイランメディアPars Todayの日本語版は「中国が米に、ウクライナでの生物兵器開発に関する説明を要求」を報じている。記事では「中国外務省の趙立堅報道官はこの件をめぐって、「わが国は米国に対し、ウクライナのような国外や国内において軍事的目的のために行う自国のバイオ活動を明らかにするように求めた」と述べました。 中国は昨年10月にも、耿爽国連次席大使が「米国外の200以上の実験所における同国およびその同盟国のバイオ活動は、ロシアや中国の安全に深刻な危機を生み出している」と強調しています。 2019年には、ロシア安全保障会議のニコライ・パトルシェフ書記も、「米国は、ジョージアやウクライナのような一部のロシア近隣諸国において、200以上のバイオ研究所を設置している」と述べています。」と書いている。ウクライナ問題ではBRICSが経済制裁に同意していないが、昨日のイスラエルメディTHE JERUSALEM POSTは、「Saudi Arabia, UAE leaders not returning Biden's calls, disappointed with US - report(サウジアラビアとUAEの首脳、バイデン氏の電話に出ず、米国に失望-報告書)」を報じた。「サウジアラビアとアラブ首長国連邦の首脳は、数週間前からジョー・バイデン米大統領からの電話を断っていると、中東と米国の関係者の話としてウォール・ストリート・ジャーナル紙が水曜日に報じました。」とある。「米国は石油危機を押しとどめるために、この2国との関係修復を進めてきた。バイデン氏は、ガス価格が世界的に史上最高値を記録する中、火曜日にロシアの石油輸入の禁止を発表した。」、「電話会談は「（サウジの石油の）蛇口をひねる」ことに焦点を当てることを意図していたと付け加えた。」、「サウジアラビアは、バイデンが就任して以来、米国との関係が悪化していると言われ、以前から失望していたという。」と続いている。BRICSだけでなく、中東の主要国であるサウジアラビアもが米国と距離を置く。かつては、サウジアラビアの石油こそがドルの支えであった。こうしたことが日本の主要メディアでは報じられないが、同じく日本では報じられないことをブラジルメディアThe Rio Timesが報じている。同メディアは7日「Pfizer Covid vaccine has 1,291 side effects reveals official documents(ファイザー社製ワクチン「コビット」に1,291件の副作用があることが公式文書で明らかに)」を報じた。米国食品医薬品局FDAにファイザー社が提出したワクチン資料を75年間公開しないとしていたことに対して、情報公開請求で1月6日に米国連邦地裁が開示を命じた後、今月9日にFDAは5万5000頁の文書だけを先ず開示した。記事では「ファイザーがFDAの認可を申請したとき、彼らは約15万8000件の有害事象を認識していました。これは、彼らにとっては決して好ましいことではありません。そして今、38ページの報告書には、ファイザーのCOVIDワクチンには1,291件の副作用があるとするリストが付録として掲載されています。」、「「これは爆弾発言だ」とChildren's Health Defense (CHD) の社長兼法律顧問のMary Holland氏は言う。「少なくとも、FDAとファイザーがなぜこのデータを75年間も隠そうとしたのか、今ならわかる。これらの知見は、ファイザー社のCovidワクチンに直ちに終止符を打つべきものです。深刻な被害をもたらす可能性があることは明らかであり、ワクチンによって傷ついた人々がファイザーを損害賠償で訴えることは禁止されています...。」」。ワクチン接種後わずか3ヶ月で死者が1223人、重篤な副作用4万2000人以上で後遺症が残った人520人が出ている。こんなワクチンであることがFDAへの申請時に分かっていたのだ。しかもFDAはそれを承知で特例承認した。昨日の米国独立系メディアTimeNewsDeskではイベルメクチンの情報不正を明らかにしている。「See confrontation of top scientist who hid truth about ivermectin(イベルメクチンの真実を隠したトップ科学者の対決をご覧ください)」と題する記事は、「世界各国が1日あたり約15,000人のCOVIDによる死亡を記録していた頃、リバプール大学のアンドリュー・ヒル博士は、世界保健機関など主要な保健機関に向けて、COVID-19に対する再製剤(イベルメクチン)の顕著な有効性と入院を約80％減らすことを示すメタ解析を発表しようとしていました。 しかし、2021年1月18日に影響力の大きいプレプリント論文を発表したとき、彼が述べた結論は研究結果と一致しなかった。」と書き出している。世界でこれまで権威を認められて来た米国医師会雑誌JAMAに掲載された論文は、著者のアンドリュー・ヒル博士がリバプール大学にUNITAIDから4000万ドルが渡された直後に、論文の結論が変更された。「UNITAIDは自らを "グローバルヘルス機関 "と称している。この財団はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のようなワクチン推進者から資金援助を受けており、モルヌピラビルというメルク社の高価なイベルメクチン対抗薬に1億2千万ドルを投じている。一部の医学者は、遺伝毒性を持つモルヌピラビルがウイルスの変異を引き起こし、パンデミックを悪化させる可能性があると警告している。」。英国ウィットウォータースランド大学のEvidence-Based Medicine Consultancyのディレクターであるテス・ローリーTess Lawrie博士は、「2020年にイベルメクチンが完全に配備されていれば、「世界中の医療関係者がその有効性を最初に当局に警告したとき、何百万人もの命が救われ、それに伴うあらゆる苦痛と損失を伴うパンデミックは迅速かつタイムリーに終結させることができただろう」と述べています」とある。情報や研究は何らかの利権を持つものによって隠蔽されたり、歪められたりする。現在の主要メディアはそれに加担しているのだ。
