「大丸」と「松坂屋」が合併するが、「百貨店」とは？

百貨店（ひゃっかてん）とは、元々大きな面積の店舗を持ち、多種類の商品を取り扱う店のことである。 名称は百種類の商品（貨）を扱うことから来たもの。デパートメントストアまたはそれを省略してデパートとも呼ばれる。

歴史
19世紀中葉の欧米において百貨店が出現した原因は、18世紀のイギリスに起こって西ヨーロッパ諸国に波及した産業革命にあると考えられる。産業革命によって市場主義が発達し、商品が市中に大量に流通するようになると様々な専門店が樹立した。百貨店はそれらを一括に扱うという概念のもとに生まれ、大きな建築物に様々な種類の商品を陳列し、営業を開始した。

世界初の百貨店は一般に、1852年のパリに出現したボン・マルシェ百貨店だと考えられているが、百貨店をどう定義するかによってさまざまな異説がある。

当初は百貨店は高級志向であり、様々な高級品を中心に質と種類を求め陳列した。これは産業革命により成功した資本家などを初めとする富裕層を顧客として得ることが出来、百貨店は店舗を増加させていき発達していった。

第二次世界大戦が終わると、世界的に経済格差を是正する動きが高まり、旧家の勢力が衰える傾向となると、富裕層の減少からかつての方式に囚われていた百貨店は一時的に衰退することとなる。

店舗形態
店舗は数階建ての大型の建造物を用いる形が一般的で、7階建て前後が主流である。各階毎に商品のジャンルをまとめ、専門の販売員を配属し販売を行う。地下があるものもあり、地下はたいてい、駐車場や食品専門店街があることが多い。

デパートと呼ぶための定義
日本での定義
日本では主にデパートとは、日本百貨店協会に加盟している店や、階数が4、5階建て以上の衣類を販売する店が一般にデパートと定義される。

アメリカでの定義
アメリカでは階数では定義しないのが一般的で、販売しているものの量や、店の総面積でデパートと定義される。
http://www.depart.or.jp/


ちなみに「スーパーマーケット」とは・・・

スーパーマーケット（英:supermarket, SM）とは、高頻度に消費される食料品や日用品などをセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。狭義では食品主体のものを指すが、一般には総合スーパー、衣料スーパーというようにセルフサービスの総合店を指している場合が多い。特定の品目を専門的に扱わず、広く商品を取り揃えることを行っている。

名称
スーパーマーケットの名称は英語圏で生まれた。英語で「市場 (いちば)」を意味する “マーケット” に、「超える」という意味の英語の “スーパー” を合成し、「伝統的な市場を超えるほどの商店」の意で作られた造語であるが、スーパーマーケットの事業が拡大するうちにひとつの名詞となった。

このスーパーマーケットと言う名称が日本語に流入したのは、1952年に日本の鉄道会社である京阪電気鉄道の流通部門がスーパーマーケット事業を展開した際である。当時の店名は「京阪スーパーマーケット」で、その後「京阪デパート」と改称し、現在は「京阪ザ・ストア」と再度名称を変更している。また運営会社も京阪電気鉄道直営から、同社から分社化した「株式会社京阪ザ・ストア」に変更している。

概要
これらの店舗はチェーン展開による大規模多数出店によって、価格決定権をこれまでのメーカー・問屋から、小売（＝消費者）へ取り戻した功労者とみなされる。流通業の中で発言力が強い。

日本の場合、売場面積300m²程度から3000m²以上までいくつかの系統付けられたタイプがある。大規模なものでは、一店舗で食料品や日用品といった消費財から、衣料品・家電までの耐久消費財までも扱う総合スーパー、ゼネラルマーチャンダイズストアが主に市街中心地に多く出店されたが、最近では、食料品や日用品までを扱うスーパーマーケットが、郊外へ多数の店舗が集約されたショッピングセンターに出店する場合が多い。

また、規制緩和により1990年代後半よりタバコ・酒類などの免許品の取り扱い、長時間営業（22～24時閉店、一部では24時間営業もある）・売り場面積の大型化・新規出店の増加が進んでいる。

96年からダイエーが日本のスーパー業界で初めて、全国規模で元日営業を開始。その後大手スーパーを中心に他社でも、元日営業が行われるようになった。

近年、かごから袋に移し変えるときに、プラスチックトレイを店のゴミ箱に捨てていく利用客が多く、店側では衛生的ほか、処理のコストがかさむので、遠慮してほしいとのこと。

歴史
スーパーマーケットと呼ばれる形態が生まれたのは、20世紀のアメリカにてである。自動車の大衆化とモータリゼーションに伴い、自動車で買い物をするという形態が生まれ、これにより駐車場を備えたスーパーマーケットが確立した。

日本における分類
日本のチェーンストア業界では、構成比が50%以上の部門の名前を頭につけて分類する。

食品スーパーマーケット
食料品の売上構成比が50%以上あるものであり、店舗数が最も多いものである。

来店頻度は、1週間に2・3回が想定されている。また、日常生活を支えることを目標に、売り場にある商品だけで1週間生活できるような品揃えを行うものとされている。

ただ同業態ではコンビニエンスストア（コンビニ）と取り扱い商品面で競合する部分も多く、生鮮食品扱いではコンビニよりも幅広い品揃えを誇るも、少子高齢化によって高齢者宅では遠くのスーパーマーケットよりも近くのコンビニで出来合いの弁当を…という傾向も見られ、加えて若者層は自分で調理する事が少ないために生鮮食品を買わず、やはり近くのコンビニへ…となり、スーパーマーケット売上げは減少傾向が見られる。

このため元より薄利多売型の同種業態にあって更なる安売りにより顧客の引止めを図る所がみられる。しかし元々が利益率が低い業態でもあるため、安売りの実施で経営困難に陥る傾向も強い。その一方でコンビニに対抗して生鮮食品を含む食料品に特化しての長時間営業をするものが2000年以降に増えている。しかしそのような店では夜間～深夜帯に自動車で買いに来る客が中心となるため、駐車場の不足・立地条件の悪さなどで閉店したものも多い。

大規模小売店舗立地法の規制売り場面積の以下の小型の店舗では、コンビニエンスストアと余り明確な違いを打ち出し難い部分もあるが、その一方で出店規制の厳しい都市部や住宅街の多い地域に深く根付いている事もあって、一定の繁栄を見せている。これらでは周辺住民等に「生鮮食品を扱うコンビニ」という認識がされている場合も見られる。

郊外型の大規模な店舗はスーパースーパーマーケット(SSM)とも呼ばれ、インストアベーカリー・惣菜の調理場・店内飲食スペースをほとんどが持っており、最終加熱をするだけの食品の販売やサラダバーなどのミールソリューションを行うようになってきている。このような店舗では一般では入手しにくい食材をも取り揃える事で、1980年代以降に急速に広がった大衆のグルメ指向もあり、またこれらを安く提供する事で人気を集めている。

衣料品スーパー
衣料品売上構成比が50%以上あるものである。元々は衣類販売店等が大型化の過程でこのような業態に行き着くが、売り場面積を大きくして総合スーパーマーケットになっていったものが多い。

総合スーパー
構成比が50%以上の部門がなく、3つ以上の部門にわたって品揃えしているものであり、日本型スーパーストアや擬似百貨店とも呼ばれたことがあった。また、米国のシアーズ、JCペニーなどがG.M.S.(General Merchandise Store)と呼ばれていることから、同様の名で呼ばれることもあるが、米国の場合は食品を扱わないので、日本のものとは異なる。なお「総合スーパーマーケット」と表記される例はまれで、多くの場合「総合スーパー」が用いられる。

日本で初めてこの業態を採り、営業を始めたのは福岡市のユニード。今ではダイエーに吸収合併されている。 コミュニティショッピングセンターの核店舗となるスーパーセンタや、リージョナルショッピングセンターの核店舗となるファッションのトータルコーディネイトを提案するゼネラルマーチャンダイズストアへの転換を目指す動きがある。

1990年代以前には郊外型大型店に多く見られ、食料品はインスタント食品の類いが見られるが生鮮食品は限られるものの、インストアベーカリーを併設したり、清涼飲料水などのケース買いなども可能な店も多い。ホームセンターのような業態との区別も付け難く、「ここに来れば何でも揃う」という形態に落ち着く傾向が極めて強い。90年代以降、スーパーマーケット業界を牽引してきたダイエーが業績を悪化し始め、それ以降総合スーパーは凋落してゆく。主たる背景として一つの分野に特化した専門店の台頭や何でも扱ってるが故に品揃えの薄さなどが挙げられる。

店舗面積は広く、また扱う商品は安価で豊富ともなるため、週末などには大いに賑わう形態の店舗であり、日本では平成不況で都市部中心に出来た広い経済的空白地帯に、唐突に出店するケースも見られる。さらにモーターリゼーションが進んでいることで幹線道路沿いの大型店が増えてきている。その一方で駅前型の店舗では店舗の閉鎖が後を絶たず、跡地利用で問題になることが多い。


これだけ、インターネットで自宅に居ながら、最も安い値段で買い物ができる世の中になり、「百貨店」も「スーパー」も岐路に立たされているのではないだろうか・・・。http://kakaku.com/