犯罪にあたる場合には

「la_causette」 の 「「被害者がネット上で反論すればいい」などという世迷い言」

　例えば、女子学生Aについて、その顔写真とポルノ写真とを合成したアイコラ写真が作られて画像掲示板に投稿され、かつ、その画像掲示板に投稿されたアイコラ写真にリンクをはる形で、女子学生Aが如何に性的に乱れた生活を送っているのかをまことしやかに摘示する投稿が匿名掲示板や女子学生Aの開設するブログのコメント欄に執拗に投稿されたというケースを考えてみましょう。

　この場合に、ネット上でどのような「反論」をすれば女子学生Aは救済されるというのでしょうか。

　あるいは、広告代理店に勤めるBについて、学生時代レイプを繰り返していた旨の投稿が執拗に匿名電子掲示板に投稿された場合はどうでしょうか。「それは事実無根だ」と抽象的に繰り返す以外に、どんな反論が可能でしょうか。

　私が「「法的な解決」 が必要とはかぎらない」において、「『なぜ、法的な解決』 が必要なのか ( なぜ、ネット上で反論するのでは不都合なのか ) を示すことが、有益なのではないかと思います」と述べたところ、弁護士の小倉先生が「法的な解決」が必要である例を示しておられます。



　たしかに、このような場合には、「法的な解決」が必要であると思います。

　しかし、犯罪にあたる場合には、刑事告訴を行えばよいのではないでしょうか。そうすれば、捜査機関による捜査によって「匿名の情報発信者」を特定しうると思います。情報発信が匿名でなされていても、サーバのログ等によって特定が可能だと思います。

　したがって、「匿名の情報発信者」を特定して、民事訴訟を行うことも可能だと思います。

　また、捜査機関による捜査が行われる場合には、捜査の過程で「被害者であると主張する者」が「本当に被害者なのか、たんなる自称被害者なのか」も判明すると思われますので、「被害者を装って不都合な情報の削除を要求する者」がいたとしても、問題は発生しないと思われます。



　問題になりうるのは、犯罪とはいえない場合、すなわち、捜査機関による組織的捜査が期待しえない場合だと思います。

　犯罪にあたらない場合には、被害も相対的に軽微であると考えられますし、ネット上において反論を試みようとしたにもかかわらず、「匿名の情報発信者」が「根拠を提示しない」のであれば、その段階で、かかる情報を目にした者は「匿名の情報発信者」の発信した情報そのものに、疑問を感じるのではないかと思います。