神道のお墓について

神道ではお墓と言わず、奧津城（おくつき）と言います。神式も知っておいたほうが良いでしょう。

故人の祥月命日に行う式年祭は1年、３年、５年、１０年、２０年、３０年、４０年、５０年、１００年祭を中心に、春秋のお彼岸の時期、お盆の時期に奧津城参りを行います。

お供え物は、水、米、塩、お神酒、故人の好物などをお供えします。

式年祭には玉串奉奠（たまぐしほうてん）もあります。

神式は、線香や花は供えません。かわりに榊を花立に飾ります。

奧津城前での礼拝は、一度深く礼をして、一度拍手を打ちます。また、二礼、二拍手、一礼のお参りをします。拍手は音を立てても良いです。

日本家系調査会

墓地、埋葬等に関する法律

墓地、埋葬等に関する法律
（昭和二十三年五月三十一日法律第四十八号）

最終改正：平成一八年六月七日法律第五三号

　　　第一章　総則

第一条 　この法律は、墓地、納骨堂又は火葬場の管理及び埋葬等が、国民の宗教的感情に適合し、且つ公衆衛生その他公共の福祉の見地から、支障なく行われることを目的とする。

第二条 　この法律で「埋葬」とは、死体（妊娠四箇月以上の死胎を含む。以下同じ。）を土中に葬ることをいう。
２ 　この法律で「火葬」とは、死体を葬るために、これを焼くことをいう。
３ 　この法律で「改葬」とは、埋葬した死体を他の墳墓に移し、又は埋蔵し、若しくは収蔵した焼骨を、他の墳墓又は納骨堂に移すことをいう。
４ 　この法律で「墳墓」とは、死体を埋葬し、又は焼骨を埋蔵する施設をいう。
５ 　この法律で「墓地」とは、墳墓を設けるために、墓地として都道府県知事の許可をうけた区域をいう。
６ 　この法律で「納骨堂」とは、他人の委託をうけて焼骨を収蔵するために、納骨堂として都道府県知事の許可を受けた施設をいう。
７ 　この法律で「火葬場」とは、火葬を行うために、火葬場として都道府県知事の許可をうけた施設をいう。

　　　第二章　埋葬、火葬及び改葬


第三条 　埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。但し、妊娠七箇月に満たない死産のときは、この限りでない。

第四条 　埋葬又は焼骨の埋蔵は、墓地以外の区域に、これを行つてはならない。
２ 　火葬は、火葬場以外の施設でこれを行つてはならない。

第五条 　埋葬、火葬又は改葬を行おうとする者は、厚生労働省令で定めるところにより、市町村長（特別区の区長を含む。以下同じ。）の許可を受けなければならない。
２ 　前項の許可は、埋葬及び火葬に係るものにあつては死亡若しくは死産の届出を受理し、死亡の報告若しくは死産の通知を受け、又は船舶の船長から死亡若しくは死産に関する航海日誌の謄本の送付を受けた市町村長が、改葬に係るものにあつては死体又は焼骨の現に存する地の市町村長が行なうものとする。

第六条及び第七条 　削除

第八条 　市町村長が、第五条の規定により、埋葬、改葬又は火葬の許可を与えるときは、埋葬許可証、改葬許可証又は火葬許可証を交付しなければならない。

第九条 　死体の埋葬又は火葬を行う者がないとき又は判明しないときは、死亡地の市町村長が、これを行わなければならない。
２ 　前項の規定により埋葬又は火葬を行つたときは、その費用に関しては、行旅病人及び行旅死亡人取扱法（明治三十二年法律第九十三号）の規定を準用する。
　　　第三章　墓地、納骨堂及び火葬場


第十条 　墓地、納骨堂又は火葬場を経営しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければならない。
２ 　前項の規定により設けた墓地の区域又は納骨堂若しくは火葬場の施設を変更し、又は墓地、納骨堂若しくは火葬場を廃止しようとする者も、同様とする。

第十一条 　都市計画事業として施行する墓地又は火葬場の新設、変更又は廃止については、都市計画法 （昭和四十三年法律第百号）第五十九条 の認可又は承認をもつて、前条の許可があつたものとみなす。
２ 　土地区画整理法 （昭和二十九年法律第百十九号）の規定による土地区画整理事業又は大都市地域における住宅及び住宅地の供給の促進に関する特別措置法 （昭和五十年法律第六十七号）の規定による住宅街区整備事業の施行により、墓地の新設、変更又は廃止を行う場合は、前項の規定に該当する場合を除き、事業計画の認可をもつて、前条の許可があつたものとみなす。

第十二条 　墓地、納骨堂又は火葬場の経営者は、管理者を置き、管理者の本籍、住所及び氏名を、墓地、納骨堂又は火葬場所在地の市町村長に届け出なければならない。

第十三条 　墓地、納骨堂又は火葬場の管理者は、埋葬、埋蔵、収蔵又は火葬の求めを受けたときは、正当の理由がなければこれを拒んではならない。

第十四条 　墓地の管理者は、第八条の規定による埋葬許可証、改葬許可証又は火葬許可証を受理した後でなければ、埋葬又は焼骨の埋蔵をさせてはならない。
２ 　納骨堂の管理者は、第八条の規定による火葬許可証又は改葬許可証を受理した後でなければ、焼骨を収蔵してはならない。
３ 　火葬場の管理者は、第八条の規定による火葬許可証又は改葬許可証を受理した後でなければ、火葬を行つてはならない。

第十五条 　墓地、納骨堂又は火葬場の管理者は、省令の定めるところにより、図面、帳簿又は書類等を備えなければならない。
２ 　前項の管理者は、墓地使用者、焼骨収蔵委託者、火葬を求めた者その他死者に関係ある者の請求があつたときは、前項に規定する図面、帳簿又は書類等の閲覧を拒んではならない。

第十六条 　墓地又は納骨堂の管理者は、埋葬許可証、火葬許可証又は改葬許可証を受理した日から、五箇年間これを保存しなければならない。
２ 　火葬場の管理者が火葬を行つたときは、火葬許可証に、省令の定める事項を記入し、火葬を求めた者に返さなければならない。

第十七条 　墓地又は火葬場の管理者は、毎月五日までに、その前月中の埋葬又は火葬の状況を、墓地又は火葬場所在地の市町村長に報告しなければならない。

第十八条 　都道府県知事は、必要があると認めるときは、当該職員に、火葬場に立ち入り、その施設、帳簿、書類その他の物件を検査させ、又は墓地、納骨堂若しくは火葬場の管理者から必要な報告を求めることができる。
２ 　当該職員が前項の規定により立入検査をする場合においては、その身分を示す証票を携帯し、且つ関係人の請求があるときは、これを呈示しなければならない。

第十九条 　都道府県知事は、公衆衛生その他公共の福祉の見地から必要があると認めるときは、墓地、納骨堂若しくは火葬場の施設の整備改善、又はその全部若しくは一部の使用の制限若しくは禁止を命じ、又は第十条の規定による許可を取り消すことができる。
　　　第三章の二　雑則


第十九条の二 　第十八条及び前条（第十条の規定による許可を取り消す場合を除く。）中「都道府県知事」とあるのは、地域保健法 （昭和二十二年法律第百一号）第五条第一項 の規定に基づく政令で定める市又は特別区にあつては、「市長」又は「区長」と読み替えるものとする。

第十九条の三 　前条に規定するもののほか、この法律中都道府県知事の権限に属するものとされている事務で政令で定めるものは、地方自治法 （昭和二十二年法律第六十七号）第二百五十二条の十九第一項 の指定都市（以下「指定都市」という。）及び同法第二百五十二条の二十二第一項 の中核市（以下「中核市」という。）においては、政令の定めるところにより、指定都市又は中核市（以下「指定都市等」という。）の長が行うものとする。この場合においては、この法律中都道府県知事に関する規定は、指定都市等の長に関する規定として指定都市等の長に適用があるものとする。
　　　第四章　罰則


第二十条 　左の各号の一に該当する者は、これを六箇月以下の懲役又は五千円以下の罰金に処する。
一 　第十条の規定に違反した者
二 　第十九条に規定する命令に違反した者

第二十一条 　左の各号の一に該当する者は、これを千円以下の罰金又は拘留若しくは科料に処する。
一 　第三条、第四条、第五条第一項又は第十二条から第十七条までの規定に違反した者
二 　第十八条の規定による当該職員の立入検査を拒み、妨げ、若しくは忌避した者、又は同条の規定による報告をせず、若しくは虚偽の報告をした者

第二十二条 　法人の代表者又は法人若しくは人の代理人、使用人その他の従業者が、その法人又は人の業務に関し、前二条の違反行為をしたときは、行為者を罰する外、その法人又は人に対しても各本条の罰金刑を科する。

　　　附　則


第二十三条 　この法律は、昭和二十三年六月一日から、これを施行する。

第二十四条 　日本国憲法施行の際現に効力を有する命令の規定の効力等に関する法律（昭和二十二年法律第七十二号）第一条の四により法律に改められた左の命令は、これを廃止する。
　　　墓地及埋葬取締規則（明治十七年太政官布達第二十五号）
　墓地及埋葬取締規則に違背する者処分方（明治十七年太政官達第八十二号）
　埋火葬の認許等に関する件（昭和二十二年厚生省令第九号）

第二十五条 　この法律施行前になした違反行為の処罰については、なお従前の例による。

第二十六条 　この法律施行の際現に従前の命令の規定により都道府県知事の許可をうけて墓地、納骨堂又は火葬場を経営している者は、この法律の規定により、それぞれ、その許可をうけたものとみなす。

第二十七条 　従前の命令の規定により納骨堂の経営について都道府県知事の許可を必要としなかつた地域において、この法律施行の際現に納骨堂を経営している者で、この法律施行後も引き続き納骨堂を経営しようとするものは、この法律施行後三箇月以内に第十条の規定により都道府県知事に許可の申請をしなければならない。その申請に対して許否の処分があるまでは、同条の規定による許可を受けたものとみなす。

第二十八条 　この法律施行の際現に従前の命令の規定に基いて市町村長より受けた埋葬、改葬若しくは火葬の認許又はこれらの認許証は、それぞれ、この法律の規定によつて受けた許可又は許可証とみなす。

　　　附　則　（昭和二九年五月二〇日法律第一二〇号）　抄


１ 　この法律は、新法の施行の日から施行する。

　　　附　則　（昭和三一年六月一二日法律第一四八号）　抄


１ 　この法律は、地方自治法の一部を改正する法律（昭和三十一年法律第百四十七号）の施行の日から施行する。

　　　附　則　（昭和三七年九月一五日法律第一六一号）　抄


１ 　この法律は、昭和三十七年十月一日から施行する。
２ 　この法律による改正後の規定は、この附則に特別の定めがある場合を除き、この法律の施行前にされた行政庁の処分、この法律の施行前にされた申請に係る行政庁の不作為その他この法律の施行前に生じた事項についても適用する。ただし、この法律による改正前の規定によつて生じた効力を妨げない。
３ 　この法律の施行前に提起された訴願、審査の請求、異議の申立てその他の不服申立て（以下「訴願等」という。）については、この法律の施行後も、なお従前の例による。この法律の施行前にされた訴願等の裁決、決定その他の処分（以下「裁決等」という。）又はこの法律の施行前に提起された訴願等につきこの法律の施行後にされる裁決等にさらに不服がある場合の訴願等についても、同様とする。
４ 　前項に規定する訴願等で、この法律の施行後は行政不服審査法による不服申立てをすることができることとなる処分に係るものは、同法以外の法律の適用については、行政不服審査法による不服申立てとみなす。
５ 　第三項の規定によりこの法律の施行後にされる審査の請求、異議の申立てその他の不服申立ての裁決等については、行政不服審査法による不服申立てをすることができない。
６ 　この法律の施行前にされた行政庁の処分で、この法律による改正前の規定により訴願等をすることができるものとされ、かつ、その提起期間が定められていなかつたものについて、行政不服審査法による不服申立てをすることができる期間は、この法律の施行の日から起算する。
８ 　この法律の施行前にした行為に対する罰則の適用については、なお従前の例による。
９ 　前八項に定めるもののほか、この法律の施行に関して必要な経過措置は、政令で定める。

　　　附　則　（昭和四三年六月一五日法律第一〇一号）　抄

　この法律（第一条を除く。）は、新法の施行の日から施行する。


　　　附　則　（昭和四五年四月一日法律第一二号）　抄


（施行期日）
１ 　この法律は、公布の日から施行する。
（墓地、埋葬等に関する法律の一部改正に伴う経過措置）
４ 　この法律の施行前にした行為に対する罰則の適用については、なお従前の例による。

　　　附　則　（昭和五〇年七月一六日法律第六七号）　抄


（施行期日）
第一条 　この法律は、公布の日から起算して一年を超えない範囲内において政令で定める日から施行する。

　　　附　則　（昭和五八年一二月一〇日法律第八三号）　抄


（施行期日）
第一条 　この法律は、公布の日から施行する。ただし、次の各号に掲げる規定は、それぞれ当該各号に定める日から施行する。
一 　第十三条、第十五条、第十七条及び第十八条の規定並びに第二十四条の規定（麻薬取締法第二十九条の改正規定を除く。）並びに附則第三条及び第十五条の規定　昭和五十九年一月一日

（再審査請求に係る経過措置）
第十五条 　第十三条、第十六条又は第二十条の規定の施行前にされた行政庁の処分に係るこれらの規定による改正前の墓地、埋葬等に関する法律第十九条の四、興行場法第七条の三又はへい獣処理場等に関する法律第九条の三の規定に基づく再審査請求については、なお従前の例による。

（罰則に関する経過措置）
第十六条 　この法律の施行前にした行為及び附則第三条、第五条第五項、第八条第二項、第九条又は第十条の規定により従前の例によることとされる場合における第十七条、第二十二条、第三十六条、第三十七条又は第三十九条の規定の施行後にした行為に対する罰則の適用については、なお従前の例による。

　　　附　則　（平成二年六月二九日法律第六二号）　抄


（施行期日）
１ 　この法律は、公布の日から起算して六月を超えない範囲内において政令で定める日から施行する。

　　　附　則　（平成六年六月二九日法律第四九号）　抄


（施行期日）
１ 　この法律中、第一章の規定及び次項の規定は地方自治法の一部を改正する法律（平成六年法律第四十八号）中地方自治法（昭和二十二年法律第六十七号）第二編第十二章の改正規定の施行の日から、第二章の規定は地方自治法の一部を改正する法律中地方自治法第三編第三章の改正規定の施行の日から施行する。

　　　附　則　（平成六年七月一日法律第八四号）　抄


（施行期日）
第一条 　この法律は、公布の日から施行する。ただし、第三条中母子保健法第十八条の改正規定（「又は保健所を設置する市」を「、保健所を設置する市又は特別区」に改める部分を除く。）は平成七年一月一日から、第二条、第四条、第五条、第七条、第九条、第十一条、第十三条、第十五条、第十七条、第十八条及び第二十条の規定並びに第二十一条中優生保護法第二十二条の改正規定（「及び保健所を設置する市」を「、保健所を設置する市及び特別区」に改める部分を除く。）及び同法第三十条の改正規定並びに附則第三条から第十一条まで、附則第二十三条から第三十七条まで及び附則第三十九条の規定並びに附則第四十一条中厚生省設置法第六条の改正規定（「優生保護相談所の設置を認可し、及び」を削る部分に限る。）は平成九年四月一日から施行する。

（その他の処分、申請等に係る経過措置）
第十三条 　この法律（附則第一条ただし書に規定する規定については、当該規定。以下この条及び次条において同じ。）の施行前に改正前のそれぞれの法律の規定によりされた許可等の処分その他の行為（以下この条において「処分等の行為」という。）又はこの法律の施行の際現に改正前のそれぞれの法律の規定によりされている許可等の申請その他の行為（以下この条において「申請等の行為」という。）に対するこの法律の施行の日以後における改正後のそれぞれの法律の適用については、附則第五条から第十条までの規定又は改正後のそれぞれの法律（これに基づく命令を含む。）の経過措置に関する規定に定めるものを除き、改正後のそれぞれの法律の相当規定によりされた処分等の行為又は申請等の行為とみなす。

（罰則に関する経過措置）
第十四条 　この法律の施行前にした行為及びこの法律の附則において従前の例によることとされる場合におけるこの法律の施行後にした行為に対する罰則の適用については、なお従前の例による。

（その他の経過措置の政令への委任）
第十五条 　この附則に規定するもののほか、この法律の施行に伴い必要な経過措置は政令で定める。

　　　附　則　（平成一一年一二月二二日法律第一六〇号）　抄


（施行期日）
第一条 　この法律（第二条及び第三条を除く。）は、平成十三年一月六日から施行する。

　　　附　則　（平成一八年六月七日法律第五三号）　抄


（施行期日）
第一条 　この法律は、平成十九年四月一日から施行する。ただし、次の各号に掲げる規定は、当該各号に定める日から施行する。
一 　第百九十五条第二項、第百九十六条第一項及び第二項、第百九十九条の三第一項及び第四項、第二百五十二条の十七、第二百五十二条の二十二第一項並びに第二百五十二条の二十三の改正規定並びに附則第四条、第六条、第八条から第十条まで及び第五十条の規定　公布の日
二 　第九十六条第一項の改正規定、第百条の次に一条を加える改正規定並びに第百一条、第百二条第四項及び第五項、第百九条、第百九条の二、第百十条、第百二十一条、第百二十三条、第百三十条第三項、第百三十八条、第百七十九条第一項、第二百七条、第二百二十五条、第二百三十一条の二、第二百三十四条第三項及び第五項、第二百三十七条第三項、第二百三十八条第一項、第二百三十八条の二第二項、第二百三十八条の四、第二百三十八条の五、第二百六十三条の三並びに第三百十四条第一項の改正規定並びに附則第二十二条及び第三十二条の規定、附則第三十七条中地方公営企業法（昭和二十七年法律第二百九十二号）第三十三条第三項の改正規定、附則第四十七条中旧市町村の合併の特例に関する法律（昭和四十年法律第六号）附則第二条第六項の規定によりなおその効力を有するものとされる同法第五条の二十九の改正規定並びに附則第五十一条中市町村の合併の特例等に関する法律（平成十六年法律第五十九号）第四十七条の改正規定　公布の日から起算して一年を超えない範囲内において政令で定める日

水子霊を祀るには？

水子供養には、お墓の入り口右側にお地蔵様を建てます。

仏教では水子の霊を導いて、成仏させてくれるのが地蔵菩薩とされています。

日蓮宗はお地蔵様の代わりに観音様を建てます。そして、地蔵菩薩本願経というお経を写経し供養等に納めるという方法もあります。

どういうわけか、水子供養は昭和５０年代頃から盛んになりました。

松本市内に私がお世話になった女性の神主様で、私の妻の水子の数をずばり言い当てた方がおられます。

修行を積まれた方しかわからない感覚によるものでしょう。

水子を持つ人と、持たない人からの受ける感覚が違うのだと思います。

いずれにしても、この世に生まれることもできなかった哀れな霊です。

心を込めて供養することが大事です。

日本家系調査会

灯明、お線香の作法

ろうそくの火は闇を照らし周囲がはっきり見えるようにする働きがあるので、灯明は、人の心を照らすお釈迦様の慈悲と知恵を表します。

ろうそくは我が身を削りながら、周りを照らします。私たちも世の中（世の光）を照らす者になりたいものです。

線香は清らかな香りで、不浄を清める意味があります。

線香を焚く本数は、実は宗派によって違います。

たとえば、天台宗や真言宗は、仏法僧にささげる意味で３本、浄土宗は線香を立てずに、二、三本に折って横にします。

灯明の火は手でおおい消します。

線香の炎は左手で消します。

線香の点火は灯明からします。

日本家系調査会

数珠を持つことの意味

数珠、または念珠といいますが、本来、仏様に合掌するときは必ず必要なものです。

本来、数珠は儀式があるときだけ持つのではなく、常に持っていたほうが良いものです。

仏の慈悲を身につけること自体に意味があるものです。

数珠の珠数は普通、１０８個（煩悩の数）です。房のついている穴の開いた珠が親玉といわれます。

最近では略式のものが多く、珠の数も５４個、３６個、２７個など様々です。

材質は、白檀、紫檀、黒檀、水晶、翡翠、アベンチュリン、ローズクォーツ、タイガーアイ、プラスチックなど様々です。

値段の高低より品の良いものを一つくらいは持っていたほうが良いでしょう。

葬儀などに宗派の違う数珠を持って行っても失礼にはあたりません。

持ち方は、両手を合わせ、房が下に来るように、親指と人差し指の間にかけます。片手だけではなくきちんと両手にかけるのが作法です。

日本家系調査会

合掌のもつ意味

合掌は、仏と一体化するための信仰心の表現です。

インドでは右手は神聖なもの、左手は不浄なものとして使い分けられていました。ですから、仏教では右手が仏を表し、左手が自分自身を表します。

合わせるということは、仏の心を体得し、心の安らぎと心身ともに清められるという意味です。

仏教以外の宗教でも合掌は同じような意味を持たせています。神仏との一体、心身の一体、感謝などの意味があります。

同じ仏教でもインドや東南アジアでは胸の高さで合掌します。日本の場合は、喉の辺りで合掌することが多いです。

神道の場合は、奥津城（神式の墓）の前での拝礼は、先ず一度深く礼をして一度拍手を打ちます。それからまた、二礼・二拍手・一礼のお参りをします。

キリスト教では、一般的に両手を胸の高さで組み心を込めて合掌礼拝をします。

いずれにしろ、合掌する姿は人間の為す行為の中で、特に美しい姿ではないでしょうか。

日本家系調査会

過去帳とは？

過去帳は、回向帳（えこうちょう）、点鬼簿（てんきぼ）、霊簿などとも呼ばれます。

故人の戒名、俗名、歿年月日、享年、事績などを記入する帳簿です。

菩提寺には檀家のご先祖様を記録した過去帳を備えています。

過去帳を書く習慣は鎌倉時代頃からですので、古い時代からある菩提寺であれば、そうとう古くからのご先祖様がわかります。

お寺では、この過去帳はご本尊の次に大事なものとして取り扱ってきました。ご先祖様の業績を残した唯一のデーターベースだった訳です。

お寺に限らず、個人の家に於いても過去帳は大事なものですから、大切に保管しておく必要があります。

しかし、過去帳を保管しておくだけでは、ご先祖様の流れや続柄がわかりません。専門家に任せ、家系譜にして残しておくことをお勧めいたします。

日本家系調査会

戒名のお布施の金額は？

戒名をもらうということは、本来、お釈迦様の弟子になったあかつきに授けられる称号。

院号とは本来、お寺を建立した人に授けられるもの。

お布施には、法施と財施があり、法施とは仏の教えを説き法要を行うこと。財施とはご本尊に対してお金や供え物を供えること。

戒名のお布施の目安は、お寺に対する貢献度などによって当然、違ってきます。

信士・信女・・・１０～１５万円
居士・大姉・・・２０～３０万円
院居士・院大姉・・・１００万円前後


日本家系調査会

菩提寺とは？

むかし、江戸時代の1634年にキリシタン禁令が出て、全ての国民は仏教の門徒でなければならないとしました。

そのころから菩提寺や檀家という言葉が使われるようになりました。

江戸幕府の強制力で仏教は保護下に有ったわけですが、信教の自由（宗派選択はもちろん、信じない自由もある）の現代では菩提寺に対する意識が徐々に薄くなっています。

最近、家系調査の依頼を受けてお会いする人の中に、菩提寺も宗派も知らないという人が増えてきているので驚いています。

家系調査をしたいという人は比較的、供養心のある人ですが、そういう人でも知らないということは、関心のない人はほとんど知らないかもしれません。

若い人は都会に出たり、一般的にお寺との付き合いがほとんどない時代ですから仕方が有りませんが、親族の年長者に尋ねるなどして知っておく必要があります。

お墓が菩提寺ではなく霊園にある場合でも、戒名（あの世でのホトケさんの名前）をつけてもらう菩提寺が必要です。

宗派だけでもわかれば、本山に問い合わせ、最寄の菩提寺を紹介してもらえます。

菩提寺とはどういう意味かご存知ですか？

「菩提」とは、「死者の冥福を祈る」という意味です。


日本家系調査会

ああっ、無縁墓

少子化や跡継ぎがいないなどで、無縁墓が増えています。

法律的には「葬られた死者を弔うべき縁故者がいなくなった墳墓」という意味です。

無縁墓と認定されると、遺骨を取り出し、墓地内の無縁仏と一緒に合祀されます。

最近は、一年以上管理料を納めないと無縁墓（使用取り消し）にされてしまうことが多いようです。

平成11年5月1日より、官報に墓地改葬の公告が提示されます。

最終公告から2ヶ月以内に申し出がなかったら無縁墓と認定されてしまいます。

いずれにしろ、ほおっておけば永遠に忘れ去られてしまう、さみしいホトケさまです。

奥さんの実家のほうが絶家になるという人に最近、よくお会いしますが、忘れ去られる前に家系図に残したいものです。

日本家系調査会