今年最後の話題は

JARLが終身会員制度をいつの間にか前納会員と勝手に読み換えて、終には「これから先はQSLカード転送、ニュースは有料にします」としたらしい。（私は終身会員のではないので）
QSLカードの転送については何れは受益者割合負担にならざるえないと思っていたし、それは受け入れなければと思っていた。
しかし、その前提には会費の基本部分は減額があってしかりと思う。

問題なのは終身会員制度作っておきながらこうなってしまった責任を理事は誰も取っていないことだと思う。口に出るのは「日本経済の読み、利息での運用の読みなど先が読めなかった」「これだけは誰にも予測できなかった」などだが、それだけで終わっている。単純に理事に軌道修正して運用する能力がなかっただけのことである。

当時の理事であり現在でも理事であるメンバーには、ほんとうに何らかの責任や義務はないのだろうか？
これが一番の疑問である。言いわけだけで終わらせようとしている。
いっそのこと一度解体してしまえばと言う意見も良く耳にする。