現在の欧州圏で暮らしていた狩猟採集民と農耕民は、約2000年にわたって共存し、時に混血する場合もあったとする遺伝学研究の論文が米科学誌サイエンス誌に発表されたそうです（AFPBB NEWS）。この研究は、農耕民が短期間で狩猟採集民に取って代わったとするこれまでの説を覆す内容となっているそうです。発表された2件の研究によると、共存はこれまで考えられていたよりもかなり遅い約5000年前まで続いていたとされるそうです。1番目の研究は、独Mittelelbe-Saale地域25か所の発掘現場で見つかった古代人の遺骨364人分から採取した遺伝子のデータを基に行われたもの。古代人の遺伝子データとしては過去最大規模を誇るそうです。2番目の研究は、独Westphalia地域にある洞窟で見つかった古代人の遺骨25人分から採取した遺伝子を調査したもお。研究者らによると、狩猟採集民も農耕民も現代中央ヨーロッパ人の唯一の祖先ではないそうです。穀物栽培や家畜飼育を行い、陶器も作っていたとされる農耕文化が中近東から中央ヨーロッパに広がったのは約7500年前。この農耕民は、遭遇した狩猟採集民を短期間で消滅させたと考えられてきたそうです。しかし今回の調査の結果、狩猟採集民と農耕民は以降約2000年間にわたって共存を続けたことが示されたというものだそうです。いろろなことが分かるのですね。驚きです。
インターネットで大学の授業を社会人や高校生らに広く無料配信する「大規模公開オンライン講座」（ＭＯＯＣ＝ムーク）を実施する団体「日本オープンオンライン教育推進協議会」（ＪＭＯＯＣ）が発足したそうです（YOMIURI ONLINE）。来春から東京大や京都大、早稲田大、慶応大など１３校の授業を配信する予定とのことです。公開するのは、歴史学や統計学、サブカルチャー論、外国人学生向けの日本語講座など計１３科目。ＭＯＯＣは、米国などの有力大学で広がっており、講義を動画で見たり、教材を閲覧したりできるほか、ネット上で質問や討論もできる。宿題やテストもあるそうです。有名大学の配信講義には全世界から受講者が殺到しているそうで、テストによる評価もあるという報道もされていました。もちろん、英語による講義だと思います。さて、今回は主として日本語なのでしょうか。だとすると、日本人を対象とした、あるいは日本語が理解できるか日本語の習得を目指す人向けということでしょうか。ＪＭＯＯＣには大学や商社、ＩＴ関連企業などが参加し、全国の大学にも広く授業公開を呼びかける予定だそうです。無料配信授業ですか。大学の授業料の概念が変わるのでしょうか。
ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）が２４の国と地域で行った「国際成人力調査」で、日本は「読解力」と「数学的な思考力」がトップの成績だったそうです（NHK NEWS WEB）。
学歴や職業にかかわらず得点が高い傾向にあり、義務教育で基礎・基本を重視してきた結果ではないかということです。この調査は、学校教育や職業訓練など人材育成の参考にしようとＯＥＣＤが初めて行ったもの。加盟国を中心に２４の国と地域の１６歳から６５歳までのおよそ１５万７０００人が参加し、日本では無作為に選ばれた５０００人余りが解答。「読解力」と「数学的な思考力」それに「ＩＴを活用した問題解決力」の３つの分野で問題が出され、日本は「読解力」と「数学的な思考力」で平均得点を２０点ほど上回りトップの成績。学歴や職業別に分析すると、世界的に学歴が高いほど得点も高い傾向にあり、単純作業に従事している人よりも事務職の人、さらに管理職や技術者と順に成績が良くなっているそうですが、日本は学歴や職業による得点差が小さく、全体的に高い能力を持っていると分析されているそうです。例えば最終学歴が「中学卒業」の日本人の「読解力」は、アメリカやドイツなどの「高校卒業」の人たちよりも高くなっていたそうです。一方、「ＩＴを活用した問題解決力」は平均を上回ったものの１０位で、パソコンを使い慣れておらず、問題に取りかかれない人が少なくなかったのではないかと分析。
学歴や職業にかかわらず得点が高い傾向にあり、義務教育で基礎・基本を重視してきた結果ではないかということです。この調査は、学校教育や職業訓練など人材育成の参考にしようとＯＥＣＤが初めて行ったもの。加盟国を中心に２４の国と地域の１６歳から６５歳までのおよそ１５万７０００人が参加し、日本では無作為に選ばれた５０００人余りが解答。「読解力」と「数学的な思考力」それに「ＩＴを活用した問題解決力」の３つの分野で問題が出され、日本は「読解力」と「数学的な思考力」で平均得点を２０点ほど上回りトップの成績。学歴や職業別に分析すると、世界的に学歴が高いほど得点も高い傾向にあり、単純作業に従事している人よりも事務職の人、さらに管理職や技術者と順に成績が良くなっているそうですが、日本は学歴や職業による得点差が小さく、全体的に高い能力を持っていると分析されているそうです。例えば最終学歴が「中学卒業」の日本人の「読解力」は、アメリカやドイツなどの「高校卒業」の人たちよりも高くなっていたそうです。一方、「ＩＴを活用した問題解決力」は平均を上回ったものの１０位で、パソコンを使い慣れておらず、問題に取りかかれない人が少なくなかったのではないかと分析。
漢方薬がどのようにして人体に効果をもたらすのか、その全容を解明しようと、イギリスのオックスフォード大学と日本の医薬品メーカーが共同研究に乗り出すことになり、将来はアルツハイマー病などに効く新しい漢方薬の開発も目指すそうです（NHK NEWS WEB）。植物や鉱物などを組み合わせて作られる漢方薬は、それぞれの成分が人体にどのような効果をもたらすのか、その全容は解明されていません。このため、漢方薬の成分一つ一つを科学的に分析して効果が出る仕組みを解明し、将来的には、まだ特効薬が見つかっていないがんやアルツハイマー病などに効く新しい漢方薬の開発を目指すというのです。従来、漢方薬をはじめとする東洋医学は欧米では異端視されがちでしたが、近年はその効果が注目され始めていて、ツムラは知名度の高いオックスフォード大学と共に本格的な研究に乗り出すことで、欧米の医療現場でも漢方薬が広まることを期待しているそうです。
これまで有効な治療法がなかったウイルスが原因のがんである成人Ｔ細胞白血病について、国立がん研究センターが大規模な臨床試験を始めることになったそうです（NHK NEWS WEB）。成人Ｔ細胞白血病はＨＴＬＶー１と呼ばれるウイルスが原因のがんで、母子感染などで毎年およそ１０００人が発症しているそうですが、このうち症状の進行が遅い慢性型などのタイプには有効な治療法がなかったそうです。今回の臨床試験では、こうした患者を対象に抗ウイルス作用を持つ薬、インターフェロンαと、ＨＩＶの治療薬を同時に使い、効果があるかどうかを確かめるそうです。臨床試験には５年間で合わせて７４人の患者に参加してもらう計画で、効果が確認できた場合は製薬企業などと連携し、この治療法の保険適用に向けた手続きを進めたいということです。
景気が良ければみんな長生きするとは限らず、先進国の高齢者では景気が良くなるほど死亡率が上昇するという研究結果が発表されたそうです（AFPBB NEWS）。長期的には経済が繁栄すればすべての年代で死亡率が下がり、特に高齢者の死亡率の低下によると考えられていますが、短期的な景気変動を見た場合、様相は違うというのです。研究は、日本や米国など19の先進国について、1950～2008年の経済成長データと死亡率の関係を分析。先進国の多くは現在不況下にあり、このことが高齢者の生存にマイナス影響を与えているという仮説を立てたそうです。その結果、国内総生産（GDP）の上昇１ポイントにつき、70～74歳の死亡率が男性では0.36％、女性では0.18％上昇していたというのです。一般の認識とは相反する同様の傾向は、すでにより若い世代については知られていたそうです。今回調査の40～45歳の死亡率では、GDP上昇1ポイントにつき男性が0.38％、女性が0.16％増えていたそうです。こうしたより若い世代については、好況時の仕事増によるストレスや雇用増による交通事故などに原因があるとされてきたそうですが、、こうした要因は退職後の高齢者については当てはまりません。したがって、高齢者の場合についてはまだ説明ができず、さらに研究が必要だとも。仮説としては、好況時には若い家族親戚や友人の労働時間が長くなり、高齢者と付き合ったり世話をする時間が減るといった社会構造の変化が原因とも考えられるそうです。また景気拡大期に増える大気汚染が、より虚弱な高齢者の健康を害するのが一因とも。さて、本当のところは・・・・・。
いやなニュースです。秋なのに、鼻水や鼻閉などの花粉症。最近はスギ花粉症患者の増加によって、別の花粉にも反応して、秋に症状が出る人が増えているというのです（マ毎日ｊｐ）。症状としては春先と同様ですが、地域差が大きいのが特徴だそうです。秋は運動会など屋外でのイベントも多く、連休も多いため、肌寒い春先よりも屋外にいる時間が長いので、注意が必要とも。自衛策や治療法も、春とほぼ同じでよいそうで、症状が出たら、花粉症対策用の眼鏡やマスクを使い、花粉を取り込まないようにすることが大事なようです。雑草の多い場所に行くことや、土手でのジョギングなどは避けて、花粉が多く飛ぶ雨の日の翌日は外出を控えたほうが良いようです。秋の花粉症患者は、２０００万人とも言われるスギ・ヒノキ花粉症の５〜１０分の１程度とされているそうです。スギに反応する人が即ブタクサなどに反応するわけではないそうですが、スギ花粉症のある人は、ない人に比べ反応しやすいそうです。また、スギ花粉症で、秋に症状が出る場合もあるようで、スギは秋にかけて花芽を作り、１１月ごろに休眠状態に入る前に若干の花粉を飛ばすためだそうです。飛散する量、期間は、春に比べてわずかなため、症状が出るのは重症者だけのようです。
孤発性筋萎縮性側索硬化症（ALS）の病態モデルマウスの運動ニューロンの変性と脱落および症状を遺伝子治療によって食い止めることに世界で初めて成功したと発表がありました（QLife Pro）。ALSの多くを占める遺伝性のない孤発性ALSにおいて、ADAR2という酵素の発現低下が運動ニューロン死に関わっていることが既に突き止められていたそうです。これを受け、血管投与により脳や脊髄のニューロンだけにADAR2遺伝子を発現させるアデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを開発。従来、静脈投与は脳や脊髄に遺伝子を導入することは困難とされていたが、このニューロンのみで遺伝子を発現するAAVベクターは、一回の静脈注射で効果的な量のADAR2遺伝子の発現を長時間持続させることに成功。1回のベクターの静脈内投与により、約20％の確率で脊髄運動ニューロンのみにADAR2遺伝子を発現させ、肝臓や血液などの中枢神経のニューロン以外には発現しないこと、副作用もないことを確認。実験では、既に開発されている孤発性ALSの病態を示すコンディショナルノックアウトマウス（AR2マウス）を用い、AAVベクターによるADAR2遺伝子の導入で、約2ヶ月で運動機能の低下が抑制され、投与7ヶ月後には対照群と比較して脊髄でのADAR2発現は1.5倍に上昇、運動ニューロンの変性や脱落が抑制されていたというもの。また、ADAR2遺伝子発現による異常なグリア細胞の反応は見られなかったとも。このベクターによるADAR2遺伝子の運動ニューロンでの発現は、ALS発症前だけでなく、発症後に投与した場合でも、ALSの一連の過程を副作用なく止めることができ、運動ニューロン死による症状の進行を抑止したということです。AAVウイルスは安全性が高い遺伝子送達ベクターとして知られ、世界的にも遺伝子治療の臨床試験に用いられているそうです。今回の結果はモデルマウスでのものですが、有効な治療法のないALSに光をもたらすものと考えられるそうです。また、静脈内投与により脳や脊髄に遺伝子治療ができるこのAAVベクターは、ALS以外の中枢神経系疾患への治療への応用も期待されるそうです。
政府の教育再生実行会議が先日、大学入試改革の提言素案を委員に示したというニュースが報道されていました（日本経済新聞）。現在の大学入試センター試験に代わる新共通テストと、高校生の学習到達度を確かめる基礎学力テストの２種類を創設するのが柱ということでした。会合の冒頭、安倍晋三首相は「能力や意欲を多面的、総合的に評価し判定する方向に転換する必要がある」と入試改革の重要性を訴えたそうです。素案は、知識偏重の１点刻みの大学入試や学力不問の一部の推薦・ＡＯ（アドミッション・オフィス）入試が大学合格を目的化し、「大学が求める人材像と入学者選抜が評価している能力とのギャップが生じている」と指摘。教育の質向上や人材育成機能の強化に向け、入試改革を行う必要があると。新テストの導入時期は「高校生に不安を与えないよう十分な周知期間をおくことに留意する」。この日の会合では、高校での学習到達度を確認する新テストについて「高校生の実態は多様で、テストの具体的な内容には丁寧な検討が必要」「参加希望型ではなく、できる限り全員が受けられるものにすべきだ」との指摘。「テスト結果を検証し、高校教育の改善にも役立てられる」と導入には前向きな意見が目立ったそうです。センター試験に代わる大学入試用テストについては「（大学側の）負担増を懸念する声がある。慎重な制度設計が必要」との意見が出たほか、「導入されれば各大学は面接試験などを重視することになる。面接官として大学ＯＢや企業人に協力を求めることも考えられる」との意見があったとも。別の委員は「２つのテストを完全に分ける必要はない。『基礎』と『発展』として一種類の試験にしてはどうか。ただし、複数回実施すべきだ」と述べたそうです。同会議は議論を踏まえ、提言で新テストの大きな方向性を示す方針で、具体的な制度設計は、提言の提出が10月末ということで、その後に文部科学相の諮問機関である中央教育審議会（中教審）で議論される見通しだそうです。さて、どうなるのでしょうか。
妊娠中の女性が感染すると赤ちゃんに障害が出るおそれがある風疹の流行を受けて、厚生労働省は、免疫を持たない世代への予防接種をどう進めていくかなど、流行防止に向けた長期的な取り組みの指針を来年３月をめどにまとめることになったそうです（NHK NEWS WEB）。去年からことしの夏にかけて流行した風疹では、全国で１万６０００人余りが感染し、女性が妊娠中に感染し目や耳、心臓などに障害が出る「先天性風疹症候群」と診断された赤ちゃんは１９人に上っているそうです。このため厚生労働省は、今後流行を繰り返さないため長期的な取り組みの指針を作ることになり３０日、専門家による会議の初会合を開いたそうです。この中で今回の流行が、ワクチン接種をしていなかったり回数が少なかったりした２０代から４０代の男性や２０代の女性を中心に、職場などを通じて広がったことが報告。これに対して委員からは、こうした世代にできるだけ早くワクチンを接種してもらうため、企業などに協力を求めたり、ワクチンの必要性を理解してもらう活動を行ったりすべきだといった意見が出されたそうです。厚生労働省は、引き続きワクチンの接種をどう進めるかや、流行の防止策などについて話し合い、来年３月をめどに指針をまとめるそうです。
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