電通が、全国に広がる市民の「参加型スポーツ」を
支援する事業を始めるという。
地方公共団体などから、マラソンやトライアスロンといった
スポーツ大会の規格や経済効果の算出などを請け負って開催を後押し、
スポンサーの確保も手伝う。
東京マラソンの成功をきっかけに新設が相次ぐ参加型スポーツを、
新たなビジネスチャンスと判断。
“裏方”の事業モデルを確立し、収益の確保につなげるという。
参加型スポーツでは、２００７年から始まった東京マラソンが年々規模を拡大。
来年2月開催の次回大会には３５，０００人の定員に対し、
３３万人以上が申し込みした。
１１年秋には大阪市と神戸市で新設、
１２年春には京都市のハーフマラソンがフルマラソンに衣替え。
参加型スポーツは全国に広がっている。
参加者の宿泊や食事、お土産など経済効果は大きい。
