朝のｽﾄﾚｯﾁは快適だったが、朝食後、3年ぶりに出かけた大賀ﾊｽ会場の千葉公園に出かける頃は昨日同様の殺人的蒸し暑さとなった。途中寄った道の駅「やちよ」は9時半なのに地元産野菜ｺｰﾅｰ多くのお客さんで混雑していた。ﾊﾞﾊﾞも新鮮野菜を買い込んでいた。国16号は営業車が7割を占めていて時々渋滞していた。千葉北ICで約半数の営業車が高速道に乗入れてくれ、千葉公園方面は順調となった。千葉公園前でﾊﾞﾊﾞを降ろし、護国神社の駐車場に向かったのだが入口が変わっていて通り過ぎ、公園裏側の千葉商高校正門から迷いながら旧千葉体育館駐車場に車を入れることができた。公園内にはプールや幼児用の遊び場、その先の高台の旧競輪場には新たなｽﾎﾟｰﾂﾄﾞｰﾑが完成間近になっていた。ﾊﾞﾊﾞと大賀ハス会場で再開し、当方は周囲600ｍの綿打池を一人で散策。昼前、千葉公園入口でﾊﾞﾊﾞをﾋﾟｯｸｱｯﾌﾟして八千代のGHCのｸﾞﾘｰﾝｾﾝﾀｰﾃで草花と肥料を4袋買い込み、一気に市内のGSCで遅い昼食。帰宅したのは15時。水風呂で火照った体を沈め、2時間ばかり午眠。夜のｽﾄﾚｯﾁは半球のお月さまを仰ぎながらとなった。
（山門一体型ﾎﾃﾙの敷地は非課税判断）
寺院の正門に当たる「山門」を高層ﾋﾞﾙ化してﾎﾃﾙが入る国内初の「山門一体型ﾎﾃﾙ」で話題となった大阪の寺院「南御堂（真宗大谷派難波別院）」が、ﾋﾞﾙの参道部分の土地に課された固定資産税額の取り消しを大阪市に求めた訴訟の控訴審判決が29日、大阪高裁であった。大島真一裁判長は、請求を棄却した1審判決を変更し、市の課税処分を取り消した。
宗教法人の「境内地」は地方税法で非課税とされている。寺社の境内地にﾏﾝｼｮｳﾝやﾋﾞﾙが建築される再開発は近年各地で盛んに行われており、課税の在り方を巡って議論を呼びそうだ。ﾋﾞﾙの参道部分の土地について高裁判決は、寺院側が維持、管理していることなどから境内地に当たると認定した。市と1審大阪地裁判決は、課税対象の「収益事業用地」と判断していた。論議を呼びそうだ。
＜香港人材流出が続く＞
香港国家安全維持法（国安法）が施行されて30日で3年。香港の厳格な新型ｺﾛﾅｳｲﾙｽ対策に加え、国安法によって言論の自由などが失われたことや、愛国教育が加速する学校で子弟を学ばせることを嫌う富裕層の海外移住が止まらず、人材流出が続いている。
香港当局は人材誘致計画を打ち出したものの、中国本土から希望者が殺到。〝香港の中国化〟が一層進む結果となっている。
香港からの報道によると、直近の3年間で労働人口は約18万人減少したとされる。香港の経済団体、香港総商会が今月初めに発表した調査結果でも、74％の香港企業が人材不足に直面し、そのうち約7割が理由として「社員の海外移住」を挙げている。香港政府は昨年末、人材誘致計画を発表。高学歴保持者や、研究分野で一定の成果を出した人などを対象に「ﾋﾞｻﾞ（査証）発行の手続き簡易化」などの優遇策を打ち出した。しかし香港紙、明報によると、2月までに申請が認可された8797件のうち、中国本土からが8325件と95％を占めた。欧米日からの応募はほとんどなかったという。台湾在住の香港出身の人権派弁護士、桑普氏は「自由のない街に人材が集まる訳がない」と話している。