NHK News Web 2016年6月21日
日本脳炎の予防接種を受ける前とみられる幼い子どもが、日本脳炎を発症するケースがここ数年、相次いでいます。
ウイルスを媒介する蚊の活動シーズンを前に、３歳からが標準とされる接種の時期を大幅に早めて生後６か月から受けるよう、医師の団体や自治体が広く呼びかける全国でも例のない取り組みが、千葉県で始まりました。
日本脳炎は、蚊がウイルスを媒介する感染症で、突然の高熱や頭痛、麻痺などの症状が出て最悪の場合死亡することもあり、特に幼い子どもでは、後遺症が残るおそれが大きいとされます。
ワクチンの予防接種は生後６か月から受けられますが、標準的には３歳からとされています。
国立感染症研究所によりますと、３歳未満で日本脳炎と診断された子どもが過去７年間で３人いて、このうち千葉県では、去年、生後１１か月の赤ちゃんが発症しました。
このため千葉県の小児科医会や医師会は、ウイルスを媒介する蚊の活動シーズンを前に、接種の時期を大幅に早めて生後６か月から受けるよう、自治体と連携して広く呼びかける取り組みを始めました。
厚生労働省によりますと、こうした取り組みは全国でも例がないということです。
千葉県小児科医会の佐藤好範会長は、「日本脳炎には根本的な治療法がなく、ワクチンで予防するしかない。かかりつけの医師に早めに相談してほしい」と話しています。
千葉県内では、日本脳炎のワクチンの早期接種に向けて、自治体も独自の取り組みに乗り出しています。
このうち旭市では、生後６か月から日本脳炎のワクチンを接種できることを保護者に知ってもらおうと、乳幼児検診の場で保健師が説明を行っています。
３歳未満の場合、ワクチンの量が通常の半分になるため、接種のミスを防ごうと、独自の問診票も作成しました。
今後は、ウイルスを媒介する蚊にさされないための対策も呼びかけることにしています。
保健師の菱木秀子さんは、「医療機関の協力も得ながら、予防接種をきちんと受けるよう周知していきたい」と話しています。