高校部活動の今後

スポーツ庁は平成30年に「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン（以下、ガイドライン）」を公表しました。
ガイドラインの「学校単位で参加する大会等の見直し」で、大会に地域スポーツクラブが参加することや大会の統廃合、参加する大会の上限数の目安などを検討することが求められています。
ガイドラインに基づき、文部科学省は令和2年3月に「運動部活動改革プラン　学校体育大会の在り方に関する研究」を発表し、スイミングクラブなどの全国大会への参加が可能となるとなるよう、速やかに大会要項などを見直すことを言及しています。
これらを受けて日本中学校体育連盟は、全国中学校大会へのスイミングクラブの参加を認め、ついにはその取りやめを決定したのでしょう。
さらに全国高等学校体育連盟（以下、高体連）は、令和2年に「運動部活動作業部会」を設置し、同年6月に「運動部活動の一層の充実に向けてーインターハイの課題整理と改善の方向性に関するまとめ―」という報告書を発表しています。
高体連はスイミングクラブなどの全国大会への参加に関して、都道府県高体連や競技専門部との意見調整をし、導入を想定した場合の「参加資格」等の条件整備を検討するとしています。
高体連関連の大会は、中体連とは異なり、大会への保護者引率は認められていません。
また中学校の場合は東京都大会の次に全国大会ですが、高校の場合は東京都大会→関東大会→インターハイという流れなので、高校教員の方がより”負担”が大きいです。
水泳の場合、全国大会に参加するような選手の大多数はスイミングクラブで練習しているため、地域移行は完了していると言っても過言ではありません。
日大豊山水泳部のように中高ともに学校部活動で練習し、全国大会に出場しているのは"超少数派"です。
しかも泳力にとらわれず、水泳部で頑張りたい生徒は誰でも入部できるため、初心者からオリンピック選手まで在籍しているという学校は唯一といってもよいかもしれません。
高校部活動に関する今後の予想は、数年以内にインターハイへのスイミングクラブの参加が認められ、学校対抗が失われるということです。
日大豊山水泳部の目標はインターハイでの総合優勝であり、それがあるからこそ存続しているといえます。
水泳部には毎年、中学高校をあわせて200名を超える部員が在籍しています。
インターハイまで失われた場合、水泳部の今後の行方は一体どうなるのでしょうか。





昔懐かしい写真です。

竹村知洋