「歴史の回想・時代を変えた国学者」アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍

「歴史の回想・時代を変えた国学者」アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍
近世に起こった日本古典や古代史文化「古道」を考究、研究する学門の総称。一般には契沖を創設者として「荷田春満、賀茂真淵を経て本居宣長に至って大成したと言われるが、平田篤胤以降の幕末国学もこの流れの中にある。国学をどのように定義するかについて「道統」をどのようにとらえるかによっても異なる。既に近世にも宣長没後門人などの間では、歌学派と古道派の間に争いが見られ、近代以降になっても国学を文献学とみなす村岡典嗣、久松潜一らの立場の間に見解の相違があった。いずれにせよ、その大成者と言われる宣長の学問内に、古典に対する文献考証学的価値と復興主義的古道論の二側面をとらえ、どちらが本質か依っては学者の眼差しは分岐点来たと言っても良い。趨勢的には、戦前は国体論と結びつけて来たのに対して、戦後はその考証学的側面を近代的なものと評価する傾向がある。そうした眼差しの相違にも関わらず、今なお近代の国文学、国語学などの淵源として国学をとらえる見方は大形で一致している。しかし、それは逆に近代国文学などの学知が、繰り返し国学を淵源として「再生」させてきたことによるもので、その系譜自体を疑問視する子安宣邦らの研究もある。国学が成立以前は古典研究・歌学研究は秘事口伝、古今伝授として相承されてきたが、これも疑義を呈した先駆者としては戸田茂睡、下河辺長流などが知られる。元禄初期の大坂妙法寺の僧、契沖はそのうえに書誌研究や言語的研究といった文献的方法に研究を加えて、国学者の先駆者としての位置づけている。

「歴史の回想・生麦事件と薩英戦争」アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍

「歴史の回想・生麦事件と薩英戦争」アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍
幕末の外国人殺人事件。文久２年（１８６２）９月１４日、当日、街道に出ることを控えることとした幕府の通告を知らずに馬で遠乗りに出かけたイギリス人４人が、神奈川県近郊の生麦村で、勅使大使大原重徳を擁して幕政改革を朝命を伝達して京都に帰る途中島津久光の行列と遭遇。行列を乱したとして奈良原喜左衛門ら薩摩藩士により上海商人リチャードソンが殺害され、貿易商人マーシャルとハード商会のクラークが負傷、ボロデール夫人は難を逃れた。事件を知った横浜居留民団は激高し、報復を要求をしたが、イギリス代理公使ニールは冷静に対処し即時交戦を回避。翌年４月に、幕府に謝罪と賠償金１０万ポンド（焼く４０万ドル）、第二次東禅寺事件の賠償金と合わせ１１万ポンドを要求、幕府は賠償金支払い、７月３日に解決を見た。薩摩藩には犯人の処罰と貴族負傷者への慰謝料２万５０００ポンドを要求、幕府は賠償金を支払い、７月３日に解決を見た。薩摩藩には藩に処罰と遺族・負傷者への慰謝料２万５０００ポンドを要求しクーパー司令官指揮の下イギリス艦隊７隻が鹿児島に遠征し交渉したが決裂、８月１５日１６日、薩英戦争を引き起こした。
薩英戦争、生麦事件に端を発した翌１８６３年６月２７日イギリス東洋艦隊司令長官ＡＬキューパーは７隻で鹿児島湾に侵入、翌日犯人処刑と前記償金の支払いを求めた。しかし交渉は進展せず、７月２日イギリス艦隊は薩摩藩の汽船天祐丸など３隻ｗｐ拿捕した。薩摩藩の天保山砲台はじめ各砲台も発砲、旗艦ユーリアラス号では艦長ジョスルング大佐、副長、水兵名が戦死し、６名が負傷した。旗艦の弾薬庫前に幕府償金の箱が積まれていたので、砲撃が２時間も遅れたという。翌３日も小戦闘が続いたが、４日に至りイギリス艦隊は、食料、弾薬、石炭が欠乏し、船体朱里のために退去、横浜に帰った。イギリス艦隊の旧式方の４倍の所定距離を持ち、集成館、鋳造所や城下町の一割を焼亡させた。死傷者は、イギリス側の戦士１３名、負傷５０名に及んだが、薩摩藩側は戦死５名、負傷十数人にすぎなかった。しかし薩摩藩側ではイギリス海軍の威力を認識し、無謀な攘夷を反省する機運が生まれた。講和は、薩摩藩が大久保利通、重野らを交渉委員に立て、償金を幕府立て替え払いで支払い、イギリス側も薩摩藩の軍艦購入の斡旋することなどの条件で成約した。以降、薩英関係が急速に緊密になっていった。

「歴史の回想・東京裁判」グーグル・楽天・角川・アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍

「歴史の回想・東京裁判」アマゾン電子書籍紹介。BOOK★WALKER電子書籍
極東国際軍事裁判（東京裁判）第二次大戦後、連合国が日本の指導者を戦争犯罪につき審理した国際軍事裁判。通称東京裁判。大戦中から米、英、ソ、三国はナチス指導者主要戦犯として処罰する方針を宣言しており、昭和２０年（１９４５）８月、米英仏ソ４国がドイツの国際軍事裁判（ニュルンベルク裁判）に関してロンドン協定を締結、ここに侵略戦争を国際法上の犯罪とする「平和に対する罪」一般住民への非人道的行為を犯罪とする「人道に対する罪」という２つの新しい戦争犯罪が定立された。日本を直接対象とする戦犯処罰を明示したのはポツダム宣言１０項であり、これを日本が受諾したことで東京裁判を実施の法的根拠が生じた。かくして連合国最高軍最高司令官マッカーサーは、１９４５年９月から戦犯容疑者を逮捕しはじめ、同年１２年ＧＨＱの一部局として国際検察局を設置した。判事と検事を派遣したのは、米、英、ソ、欄、加、オーストラリア，ニージランド、インド、フイリッピンの１１か国である。検察側は１９４６年４月、戦前期日本の指導者２８名をＡ級戦犯として選出「平和に対する罪」「殺人」「通例の戦争犯罪および人道に対する罪」の３類にわたり極東裁判所に起訴した。起訴状では、１９２８～１９４５年に日本の「犯罪的軍閥」アジア・世界支配の「共同謀議」をなし、侵略戦争を計画・開始したとの告発が注目されるが、この点、英米法特有の共同謀議という犯罪概念（２名以上の違法な合意だけで独立犯罪が成立する）を用いることで、立証が容易にし、かつ単純明快な陰謀史観で日本の行動を説明しょうというのが検察側の意図であった。公判審理は１９４６年５月から１９４８年４月に及び、特に満州事変から太平洋戦争に至る日本政治外交史が検討された。