三位一体という名前のクラブ５

　ここ数日、スポーツニュースを賑わしているＪ１大分ですが、地元の行政、経済団体などが呼びかけた支援組織ができるという報道が先日流れました。以下抜粋して紹介。
 　　　

 　組織の名称は「大分トリニータを支える県民会議」で、13日に発足し、大分県庁内で350人が出席して設立総会が開催されたそうです。
　会の発起人は15人。会長にはＪ１大分後援会長（元中津江村村長）、副会長には大分県知事、大分市長、大分県商工会議所連合会長ら５人です。また、クラブ側からは青野新社長が出席し、３年をかけて債務返済するとしたクラブの再建計画について説明し、理解を求めたそうです。会長は「行政、経済、県民の三位一体で、存亡の危機にあるトリニータを支えていかなければならない」、県知事は「新しい出発のため力を合わせる会にしたい」と訴えたそうです。

　この県民会議では、再建計画に盛り込まれたシーズンパス販売促進（来シーズン目標13,000席）への協力や、発光ダイオード（ＬＥＤ）を使った看板スポンサーになることなどで支援すると表明されました。
　ただ、シーズンチケットやスポンサーの募集などについて具体策は示されなかったので、参加者から疑問を投げかける質問が相次いだとか。Ｊ１に復帰するクラブ再建計画としては・・・
①融資の全額返済、②債務超過の解消、③Ｊ２で３位以内―の条件を満たす必要があるとしています。
　県商工会議所連合会長も「経済界として何ができるか考え、行政や県民と一緒にサポートする」とコメントされています。

　ただ、14日の理事会でＪリーグは大分の再建計画を承認しませんでした。経営難の大分はＪリーグから６億円の融資を受けることが決まっていましたが、溝畑前社長の後任が決まらないことや、経営のスリム化が十分に図られていないことなど問題点が多いことから承認されなかったようです。
　12日に溝畑社長（退職金なしとか）と皇副社長、原取締役強化部長の３人の辞任が発表されています。社長だけでなく、２人の役員も辞める事になりました。運営会社の役員というのは終身というイメージもありましたが、運営に支障をきたす役員は会社を去るという事を改めて認識しました（２人の役員がという意味ではありません）。他のＪクラブでも役員が辞職している例はいくつも見られるし、まあ企業であれば当たり前ですね。

　当ブログとして思うのは、Ｊクラブにこういう三位一体の諮問・支援組織ができるのは、今まで財政危機が起こってからというパターンがほとんどでした。危機が起こる前の早い段階から、積極的にこういう諮問機関・支援組織を作ったらどうかと考えます。当ブログでもかなり以前から諮問機関については、事例紹介を続けています。

　昨年から百年に一度という世界不況でもあり、先が見えない時代です。例えばですが、Ｊリーグで推進されてはいかがでしょうか。チェック機能の強化という面でも十分に効果が大きいと思いますが。あと、財政危機のクラブには、Ｊリーグの経験豊富な関係者が役員派遣されるケースも見られますね。やはり財政危機の所が多いですが。確かＪ１山形は、Ｊリーグ推薦でＪ１鹿島だったか関係者を派遣して、良くなったと記憶しています。確かに今Ｊ１にいる訳ですから。Ｊクラブとしてはそういう役員もいいのかもしれません。
　どうしても「今までやってきた。我々で何とかできる」「よそ者に・・・」という気持ちが芽生えるのは当然かもしれませんが、その辺りの方策はいかがなのでしょうか。こちらは紹介するだけだし、無知なのでそれ以上は何も言えないです。

　たまたまですが、夕方のＫＳＢニュースのファジ特集を観ました。ＫＳＢさんの力作でとても見ごたえがありました。男性アナの「もっともっと、県民みんなを巻き込む何かが必要なのかなと思います」という最後のコメントが印象に残りました。