電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■超拡散『安倍晋三総理の妄言』
■超拡散記事『ジャニーズ事務所等日本のタブーの芸能界や在日外国人の凶悪殺人事件を実名報道で斬り込むBBCへ情報提供』
■超拡散NEWSポストセブン記事『《壮観》三浦春馬さんの提灯が靖国神社「みたままつり」にズラリ並ぶ理由「毎年参拝」の意外な縁と今も続く「ファンの熱量」』
■超拡散記事『最高裁判事の「LGBT逆転判決」で反日極左の国家解体に加担』
超拡散宜しく《国益を守る論文20》■第149回『韓国国立博物館所蔵品等の文化財を護った日本の功績』【『日本製』普及Ch】
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今回、マスメディアの鳩山内閣応援キャンペーンも、「マスメディアはスポンサーと金に滅法弱い」という「法則」が適用されないかと調べてみると、まさに法則通りの事実が浮かび上がった。
テレビ捜査班（第43回）平成テレビメディアと鳩山政権の黄昏
【「ＷｉＬＬ」2010年2月号、p134 】
水島総・「日本文化チャンネル桜」社長
◆鳩山支援報道の失敗（P135）
そして、黄昏れる日本のマスメディアも、これまで行ってきた民主党支援、鳩山内閣支援という「情報規制」に失敗し始めている。衆院選挙以前からＮＨＫを筆頭に全テレビメディアの報道部門は、鳩山民主党のイメージアップキャンペーンを続け、内閣発足後も、露骨な民主党擁護を行ってきた。
しかし、ここにきて、鳩山内閣の土台がぐらつきだした。億単位の献金疑惑や景気対策の無策、郵政事業見直し、沖縄普天間基地移設問題での対米関係の悪化等々、何の国家目標も提示できず、何も決められない無能内閣であることが、次第に明らかになってきたのだ。
支持率も下降し続けている。自民党内閣ならすでに倒れているような体たらくだが、そんな鳩山民主党をテレビメディアが応援してきたのは、まず報道部門の中枢に、民主党と同じ体質の左翼リベラル製作陣が占めているからだ。同時に、中国・北朝鮮を中心とする情報謀略組織の「浸透」工作も大いに影響している。
しかし、これまで誰も言わなかったが、もう一つ別の大きな理由がある。私自身、ふとしたきっかけでそれに気づいた。それは、鳩山首相の母親が、ブリヂストンの石橋家直系の株主で、資産は４百億円を越えると報道されたことからだった。
そう言えば、毎日、ブリヂストンのコマーシャルをテレビでよく見るなと思った。はっと気づいた。新聞や雑誌には、必ずと言っていいほど、毎月、毎週、ブリヂストンの広告のページがあった。
週刊『東洋経済』（平成２１年１月３１日号）は、「テレビ・新聞陥落―頼みのネットも稼げない」という特集記事で、マスメディアの経営状況の深刻な悪化を取り上げ、その中で広告宣伝費トップ１００の企業一覧を載せている。
平成２０年１２月に電通から発表された恒例の「日本の広告費・２００８」によると、日本全体の広告費は６兆６千９２６億円、前年比４．７％減で、その内、インターネットの広告費（媒体費＋広告制作費）は６千９８３億円で、総広告費の１割を初めて超えたが、テレビや新聞等のマスメディアの広告費は、いまでも全体の４９．３％と約半分の３兆２千９９５億円を占めている。
◆閣僚関連企業が上位に（P136）
広告宣伝費の上位企業ベストテンを見ると、１位・トヨタ自動車（４千８４５億）、２位・ソニー（４千６８６億）、３位・ホンダ（３千１５６億）、４位・日産自動車（２千７５８億）５位・パナソニック（２千８億）、６位・キャノン（１千３２４億）、７位・ブリヂストン（１千２５２億）、８位・イオン（１千１５８億）、９位・セブン＆アイＨＤ（１千１５７億）、１０位・任天堂（１千１３９億）である。
上位１０社だけで２兆円をはるかに超える額となり、総広告宣伝費の３割近くを占める。
以前、中国毒餃子事件で、最も責任を問われるべき販売元の味の素やＪＴ（日本たばこ）が、マスメディアからほとんど非難や攻撃されないのは、両社併せて年間３６０億円以上の広告宣伝費を失うのが怖くて報道できないのだと書いた。
小企業の「船場吉兆」や「赤福」は賞味期限切れの製品を売っただけで、ワイドショーまで非難の嵐に遭い、廃業や休業まで追い込まれた。しかし、毒餃子を食べて死にそうになった子供が続出した製品販売元の味の素やＪＴに対しては、メディアのお咎(とが)めはほとんど無かった。
今回、マスメディアの鳩山内閣応援キャンペーンも、「マスメディアはスポンサーと金に滅法弱い」という「法則」が適用されないかと調べてみると、まさに法則通りの事実が浮かび上がった。
鳩山家の「金の成る木」ブリヂストンと岡田外相が御曹司であるイオンが第７位と８位で、両社併せて２千４１０億円だったのだ。その約半分がマスメディアの広告宣伝費に使われたとすると、１千２０５億円で、１年３６５日で割ると、ブリヂストンとイオンだけで、１日当たり約３億３千万円がマスメディアへの広告宣伝費として支払われることになる。
◆まるで「大政翼賛会」（P137）
テレビキー局、主要新聞、雑誌を十数社として考えてみても、１社当たり、１日約３千万円、毎日払ってくれる大お得意様なのである。もし、怒らせたり、不快な思いをさせてしまったりしたら、年間百億以上の減収となる。ああ、そんな恐ろしいことができるものか……というのが、鳩山夫妻のちょうちん報道だったり、「大政翼賛会」の如き、テレビ、新聞による民主支援応援キャンペーンとなったのだ。そう疑われても仕方あるまい。
麻生さんも福田さんも安倍さも、他に理由は色々あるが、金が無かったから、マスメディアを脅かせず、「冷たくされちゃった」のである。
しかし、金の力で「支援」を受け続けるのにも限界はある。頼みのスポンサーも上位十社の多くが赤字決算で、万人単位の大きな人員削減を実行してきた企業である。
また、献金疑惑やら脱税疑惑の政治資金規正法に違反する「犯罪」や、リーダーシップ不足の無能さに対しては、金に弱いマスコミもさすがに知らぬ顔を続けるわけにはいかないのだ。
マスメディアの「黄昏」は現実である。そして、今すでに長く寒い夜が到来しているのである。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■超拡散『安倍晋三総理の妄言』
■超拡散記事『ジャニーズ事務所等日本のタブーの芸能界や在日外国人の凶悪殺人事件を実名報道で斬り込むBBCへ情報提供』
■超拡散NEWSポストセブン記事『《壮観》三浦春馬さんの提灯が靖国神社「みたままつり」にズラリ並ぶ理由「毎年参拝」の意外な縁と今も続く「ファンの熱量」』
■超拡散記事『最高裁判事の「LGBT逆転判決」で反日極左の国家解体に加担』
超拡散宜しく《国益を守る論文20》■第149回『韓国国立博物館所蔵品等の文化財を護った日本の功績』【『日本製』普及Ch】
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今回、マスメディアの鳩山内閣応援キャンペーンも、「マスメディアはスポンサーと金に滅法弱い」という「法則」が適用されないかと調べてみると、まさに法則通りの事実が浮かび上がった。
テレビ捜査班（第43回）平成テレビメディアと鳩山政権の黄昏
【「ＷｉＬＬ」2010年2月号、p134 】
水島総・「日本文化チャンネル桜」社長
◆鳩山支援報道の失敗（P135）
そして、黄昏れる日本のマスメディアも、これまで行ってきた民主党支援、鳩山内閣支援という「情報規制」に失敗し始めている。衆院選挙以前からＮＨＫを筆頭に全テレビメディアの報道部門は、鳩山民主党のイメージアップキャンペーンを続け、内閣発足後も、露骨な民主党擁護を行ってきた。
しかし、ここにきて、鳩山内閣の土台がぐらつきだした。億単位の献金疑惑や景気対策の無策、郵政事業見直し、沖縄普天間基地移設問題での対米関係の悪化等々、何の国家目標も提示できず、何も決められない無能内閣であることが、次第に明らかになってきたのだ。
支持率も下降し続けている。自民党内閣ならすでに倒れているような体たらくだが、そんな鳩山民主党をテレビメディアが応援してきたのは、まず報道部門の中枢に、民主党と同じ体質の左翼リベラル製作陣が占めているからだ。同時に、中国・北朝鮮を中心とする情報謀略組織の「浸透」工作も大いに影響している。
しかし、これまで誰も言わなかったが、もう一つ別の大きな理由がある。私自身、ふとしたきっかけでそれに気づいた。それは、鳩山首相の母親が、ブリヂストンの石橋家直系の株主で、資産は４百億円を越えると報道されたことからだった。
そう言えば、毎日、ブリヂストンのコマーシャルをテレビでよく見るなと思った。はっと気づいた。新聞や雑誌には、必ずと言っていいほど、毎月、毎週、ブリヂストンの広告のページがあった。
週刊『東洋経済』（平成２１年１月３１日号）は、「テレビ・新聞陥落―頼みのネットも稼げない」という特集記事で、マスメディアの経営状況の深刻な悪化を取り上げ、その中で広告宣伝費トップ１００の企業一覧を載せている。
平成２０年１２月に電通から発表された恒例の「日本の広告費・２００８」によると、日本全体の広告費は６兆６千９２６億円、前年比４．７％減で、その内、インターネットの広告費（媒体費＋広告制作費）は６千９８３億円で、総広告費の１割を初めて超えたが、テレビや新聞等のマスメディアの広告費は、いまでも全体の４９．３％と約半分の３兆２千９９５億円を占めている。
◆閣僚関連企業が上位に（P136）
広告宣伝費の上位企業ベストテンを見ると、１位・トヨタ自動車（４千８４５億）、２位・ソニー（４千６８６億）、３位・ホンダ（３千１５６億）、４位・日産自動車（２千７５８億）５位・パナソニック（２千８億）、６位・キャノン（１千３２４億）、７位・ブリヂストン（１千２５２億）、８位・イオン（１千１５８億）、９位・セブン＆アイＨＤ（１千１５７億）、１０位・任天堂（１千１３９億）である。
上位１０社だけで２兆円をはるかに超える額となり、総広告宣伝費の３割近くを占める。
以前、中国毒餃子事件で、最も責任を問われるべき販売元の味の素やＪＴ（日本たばこ）が、マスメディアからほとんど非難や攻撃されないのは、両社併せて年間３６０億円以上の広告宣伝費を失うのが怖くて報道できないのだと書いた。
小企業の「船場吉兆」や「赤福」は賞味期限切れの製品を売っただけで、ワイドショーまで非難の嵐に遭い、廃業や休業まで追い込まれた。しかし、毒餃子を食べて死にそうになった子供が続出した製品販売元の味の素やＪＴに対しては、メディアのお咎(とが)めはほとんど無かった。
今回、マスメディアの鳩山内閣応援キャンペーンも、「マスメディアはスポンサーと金に滅法弱い」という「法則」が適用されないかと調べてみると、まさに法則通りの事実が浮かび上がった。
鳩山家の「金の成る木」ブリヂストンと岡田外相が御曹司であるイオンが第７位と８位で、両社併せて２千４１０億円だったのだ。その約半分がマスメディアの広告宣伝費に使われたとすると、１千２０５億円で、１年３６５日で割ると、ブリヂストンとイオンだけで、１日当たり約３億３千万円がマスメディアへの広告宣伝費として支払われることになる。
◆まるで「大政翼賛会」（P137）
テレビキー局、主要新聞、雑誌を十数社として考えてみても、１社当たり、１日約３千万円、毎日払ってくれる大お得意様なのである。もし、怒らせたり、不快な思いをさせてしまったりしたら、年間百億以上の減収となる。ああ、そんな恐ろしいことができるものか……というのが、鳩山夫妻のちょうちん報道だったり、「大政翼賛会」の如き、テレビ、新聞による民主支援応援キャンペーンとなったのだ。そう疑われても仕方あるまい。
麻生さんも福田さんも安倍さも、他に理由は色々あるが、金が無かったから、マスメディアを脅かせず、「冷たくされちゃった」のである。
しかし、金の力で「支援」を受け続けるのにも限界はある。頼みのスポンサーも上位十社の多くが赤字決算で、万人単位の大きな人員削減を実行してきた企業である。
また、献金疑惑やら脱税疑惑の政治資金規正法に違反する「犯罪」や、リーダーシップ不足の無能さに対しては、金に弱いマスコミもさすがに知らぬ顔を続けるわけにはいかないのだ。
マスメディアの「黄昏」は現実である。そして、今すでに長く寒い夜が到来しているのである。
