中国を笑えない。

　　　　　　　Photo　　トルコ・マルマラ海（エジェアバドーチャナッカレ）の連絡船

 

船の旅はどこも似ている。豪華客船と地方の街と島を結んでいる船とでは乗り心地は違うが、海の上を次の目的地へと移動していくことにおいて同じであり、そこに漂う船舶独特の空気にも大差はない。大きな船も小さな船も、一等船室も三等船室も、程度の差はあれども定期的に塗られるペンキの匂いからは逃れられない。機械や調度品に塗られたオイルの臭いもこもっている。

船の大きさや形に違いはあっても推力部（エンジンとプロペラー）と操舵部（操舵輪と舵）と客室（または貨物室）からなっている。船の中では船長の権限は絶大であり、船内を支配をしている。各場に張り付く船乗りたちは独特の雰囲気を持っている。

船の旅の価値は、その乗客がどれほど満足しているか、にあるのだろう。つまり、乗客の数だけ満足の形があるということになる。

 

世界のどの国も、その仕組みは実はよく似ている。為政者がいて国民がいる。政治権力があり、彼らが個人と法人から税金を徴収する。少数の金持ちがいて大勢の貧しい者がいる。多数の従順な国民がおり、少数の不満分子がいる。

為政者の選出の方法が異なる、といわれる。軍事政権、長期独裁政権、開発独裁政権、代議制民主主義政権、一党独裁、二大政党制、多数政党制、などなどいろいろな選出方法とそれによる政権がある。できるだけ手間をかけ、時間をかけ、手順を踏んで選出される政権が望ましいといわれる。だが、民主主義的手法で選ばれたはずの指導者たちが、どこの国でも支持率が20%から30%台で推移しているのはなぜか。わが国のように10%台で、しかもメディアと世論がその指導者の早期退陣を求めている国もある。民主主義とはその程度のものということだろうか。

 

中国の高速鉄道事故が格好のニュースになっている。格好の、というのは、どのテレビも新聞も雑誌もこれを大きく、面白おかしく報じていることを指す。中国の各組織・団体の指導者たちの行動は実に単純でおかしい。直情的で大胆で、ある意味わかり易い。白昼堂々と事故を起こした高速鉄道の車両を土中に埋めようとした。衆人環視ではなかったようだが、容易に映像が撮影されてネットに流される国はある意味では開かれた国でもある。

事故を徹底調査し、分析し、その原因を突き止めて以後の事故防止と、機械やシステムを改良し、新しい製品やサービスを生み出していくのが先進国である。その先進国では解決までに数十年を要する事故への対処がいまだ確定していない。その事故発生の可能性を指摘してきた声は、住民ヒアリング（公聴会）や、専門委員会報告という手続きを経て消されてしまう。ヒアリングが事業主の息のかかった人間が動員されて歪められていたことが知れ渡ってしまった。専門委員会委員として声のかかる専門家の多くに研究費、研究補助金、講演料等のかたちで巨額のカネが流れていたことも判明した。熱心な住人たちの声は土中に埋められたわけだ。「政治とカネ」ならぬ「研究とカネ」であった。

日本と特定の外国との間に「密約」があったことが判例し、学識者による調査委員会が報告書を提出したが、これを国会で追及することもなく、国民はモノ分かりよくさっさと水に流してしまった。明からに偽証をした元首相や大臣や課長が召喚されることもなかった。この間に、巨額の税金が流出していることも「仕方がない」ということで済まされる。次の密約が結ばれさらに国民の資産が流出する可能性は高まる。

 

白昼堂々の不祥事と、隠滅されていく大きな不祥事の違いはあるが、どこの国も良く似ていることの証左の一例である。国民がメディアの伝えるニュースをどう読むか、がその国の政治の水準を決める一つの要素であると言われるが、ニュースをより深く理解したところで、それを政治に反映させるには、一人一票の直接投票による代議制、議院内閣制、あるいは間接選挙による議会と大統領制、という政党政治しかないのが現状である。

現状に不満があるとしてもノルウェーのキリスト教原理主義者のように火器と爆発物で社会を覚醒させる、という行動はばかげている。集団のすべての構成員を満足させるひとつの方法はない。それは国家も同様である。

自国の政治システムの中で最も望ましい立候補者や政党を選ぶ、その行為を継続しながら今のシステムよりも国民の意見をうまく反映させるシステムを考え出していくという地道な活動を続けて行くしかない。

（歴山）

 

大噴火か小噴火か、が問題

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　photo　（噴煙を上げる桜島）

 

 

「入るを計って出るを制す」というのがもともとの日本の商家の基本でした。つまり、収入に合わせて支出を考える、ということ。当たり前ですよね。

ところが世の中、そうはなっていない。企業も、家計も、なによりも世界中の国家が無計画に支出をしてきました。

そんな背景があって円高が続いています。もう慣れっこになってだれも騒ぎませんが本当は大きな問題ですよね。昨今の世界情勢下で通貨の価値が上がっているは日本の円とスイス・フランらしいです。もしドイツ・マルクが単独通貨として健在であれば当然ドイツ・マルクと日本円とが並行して上がっているところですが、ユーロになってしまいましたからね。

そのユーロ圏が大揺れのわけです。もともとヨーロッパの国々がEUという形で連合体をつくり、その共通通貨してユーロができました。（といいましても、EUの27カ国のうち、ユーロを採用しているのは17カ国なのですね。いろんな事情があるようです。）

ブラッセルで開催されたEU緊急首脳会議で講じられた欧州の信用不安対策が報じられています。ギリシャ財政危機に端を発した信用不安ですが、実はヨーロッパだけの話しではないのです。

わが日本では、二次補正予算が可決されたようですが、ここ数年歳入の倍を超える予算を組んでいて、それだけでも国の借金が増加しているところに震災対策の補正予算が必要となったわけです。天災はある程度仕方がないとしても、原発事故の処理と補償とで天文学的なおカネが必要になるとも言われています。事業主、つまり経営者の責任はどうなっているのですかね。中小企業では会社が行き詰ったら経営者は自分の資産を差し出しても事態の収拾を図るのですが、規模が大きいと経営者は安泰というのでは庶民感情ではなかなか納得できないところです。

ともかく、国の借金が余りに大きな額となるのでメディアも正確には報じていません。状況が流動的であるというもその理由のようです。

　

世界のほとんどの国が財政赤字であることはわれわれしろうとでも判ります。それでもどうにかなる、と考えていたのがこれまでの私たちでした。原発だって、3.11までは誰もが国と東京電力とを信用していましたからね。

事態は徐々に危険水域に入り込んでいるようです。ほとんどの先進工業国の政府は大きな借金を抱えています。国の産業が伸びていて、数年のうちにその生み出すものでそれを返済することができる、というのがこれまでの日本でしたが、その日本でもそれを越えてしまっているようです。

 

何と言っても大きな赤字を抱えているのはアメリカです。公表されている数字で、ブッシュ政権時の2007年に米国の累積赤字はすでに54兆ドルになっていましたが、オバマ政権になって2009年初に65兆ドル余となっています。邦貨換算5700兆円余、このまま行くといよいよ「兆」の次の「京」をつかう必要ができます。否、もう「京」のレベルに達しているかも知れません。

これ以上の借金ができない事態となっているのは米国の財政担当者が認めているのです。アメリカはよその国まで出かけていって戦争などしている場合じゃないのです。

アメリカはもうドル札を刷ることもできなくなっています。残る道は「デフォルト（債務不履行）」を認めるか、さもなくばどこかで新たな戦争を始めるしかない、との論調が各国で出ています。

では、債権国はどこか、最大の貸主は中国、二番目が日本です。

普通であれば、日本が財政難であるならアメリカの国債を売って借金の一部を返済する、と考えるわけですが、これが勝手に売れないのですね。債権を勝手に売買ではない、という事態は自由市場経済ではなく、資本主義の原則にも違反しているということです。

 

日本の財政破綻は来ない、という論陣を張っている人も多くいます。金融というものが複雑怪奇となって、専門家と言われている人でも正確に把握している人はいないようです。経済や金融のシステムを基本に戻してもっと単純化することが必要です。

アメリカの財政危機をここのまま放っておくとどうなるか、十数年前からアメリカが新通貨AMEROアメロを準備しているという噂を良く聞かされますが、こうでもしなければアメリカの崩壊は避けられないかもしれません。ドル預金やお札を保有している人には気の毒ですが、古いドルはゴミとなる可能性も否定できません。大爆発でなく、小爆発に収めてもらいたい、無意味な戦争が勃発しないことを祈るばかりです。

（歴山）

 

「控えめ」から転じる中国とインド

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　photo　(万里の長城の一部)

中国という国は革命を経て多くの伝統的習慣を失った、あるいは捨て去ったと言われています。たしかに現代中国人には「惻隠の情」などはなく、「デマンディング（要求が多い）」と感じるところがあります。国家主権を前面に立てての主張や他国への要求を見たり聞いたりします。特に中国指導者たちは、われわれの年代が学んだ漢詩や中国古典に登場する人びとの行動とは大いに違うものを感じさせられます。タゴールが東洋と西洋を対比し、その優位性を称えた「東洋的美徳」(この評価は分かれますが)は失われて久しいと感じます。

ところが、これまで中国は国際政治・経済の中枢の場においては意外とおとなしかったのです。そうではない、という人も多いでしょうが、彼にとしては控えめだったのです。軍事力も経済力も小さかったから当然といえばそれまでですが、「とう（偏は三に棒、つくりは稲の旧字体）光び（羊の下に介）晦政策」（後ろに下がって目立たないように行動する）を大方針としてきました。欧米主導の金融秩序や国際法適用や地域紛争処理方法などに真っ向から反対することはあまりしませんでした。

しかし、様子が変わってきています。徐々にではありますが、世界の経済システムに直接関与して、発言力を高めるべく動いています。

その一つの表れが、国際通貨基金（ＩＭＦ）への出資比率の引き上げです。出資比率はそのまま議決権に反映します。7月5日のＩＭＦ理事会で中国の出資比率はこれまでの4%から6.39%へと引き上げられ、順位は六位から三位へと上昇しました。一位の米国の17.41%、二位の日本の6.46%に続いて第三位となりました。日本との差はわずかであり、いずれナンバー２の地位を確保することになるでしょう。残念ながら勢いにはかないません。

同時にＩＭＦ特別顧問で元中国人民銀行副総裁の朱民氏が中国人として初めて副専務理事に就任することが決まりました。専務理事には先ごろのスキャンダル事件（真相はいまだ不明ながら）で失脚した前任者に代わり同じフランスからラガルド氏が就任し、これを支える副専務理事は四人で出身国は米国、英国、日本、中国ということになりました。出資比率では、中国、ロシアに加え、インド、ブラジルも上位10カ国に入り、ここでもＢＲＩＣｓの動きが注目されます。

中国は長年国際機関での議決に途上国の意見をもっと反映させるように動いてきました。これからは、途上国の発言権確保もさることながら、自国の主張をより鮮明にしてくるでしょう。

中国はこれまでも英米の格付け機関に異議を唱え、自前の格付け機関を設立したりしました。政府系のファンドが、欧米系のファンドに対抗して各国で活動しています。人間も大量に動いています。これまではそれほど目立つことなくやってきたのですが、最近目立っています。

すでにＧＤＰで日本を抜いて世界第二位となり、そのまま進展すればやがて米国をも抜くことになります。中国人民銀行貨幣政策委員会李稲葵委員の発言は、これからの十年以内に人民元を「完全な国際通貨」として国際的に認知させ、自国のドルへの依存度を低下させることと、もう一つの国際通貨を誕生させることで国際通貨体制を安定させる目標について触れています（6月4日）。

 

従来の米国一極支配から異なる価値観の登場、異なるシステムの共存ということになれば、日本はどうなるでしょうか。経済的な利益、不利益は置いておいて、国際的な発権力の低下は避けられません。それでいいという人もいます。そもそも、これまで長年にわたる第二位の経済力を維持してきながら、第一位の主張にほとんど反論することなく、「もの言わぬ日本」と揶揄されてきたのですから。

中国がナンバー２として本格的に自己主張を唱え始めると、通貨のみならず、貿易、金融、経済全般に大きな変革をもたらすことになりそうです。それが世界全体の経済活動によい結果をもたらすのかどうかが注目されます。

これに拮抗し得る国が出てくるとしたらインドでしょうか。国土、人口、兵力に経済成長と、中国にひけをとりません。この国も産業が急拡大しています。とはいうものの、ＧＤＰではまだ中国の三分の一ほどの規模でしかありません。経済規模で米・中・日に並ぶにはまだ時間がかかりますが、ＰＰＰ（購買力平価）ではすでに遜色ないところまで来ています。ドル建て名目ＧＤＰだけの比較だけでは実態を見失うことがあります。少なくとも、エネルギー消費という点では中国とインドが二大国となる日が近づいています。

この国は国際舞台での主張、会議の場での論舌という点ではどこにも負けません。国際機関の職員にイント人が多いことは知られています。しかし、本領を発揮するのはこれからでしょう。

インドでは「ローカーヤタ(Rokaayata)」という論争術、論法が発達していました。村々ではそのコンペティションが開かれていたほどです。彼らにいわせると、インド人の主張は自分のためだけではなく、世界全体の安定、平和のための主張である、ということになります。

アジア的な「精神性」を重んじ、「韜晦」の性向を持つ人たちが強い自己主張をするようになるには、それ以上に自己主張をする人種の登場が必要だったということでしょうか。少なくとも、ナンバー２はナンバー１に対してものをいう勇気が求められます。ナンバー１が間違った行為をとる時にはナンバー２が正さねばなりません。いまや科学の世界でもセカンド・オピニオンが求められる時代です。中国、そしてそれに続くインドはその能力を持っています。

中国とインドはいろんな意味でこれから目が離せません。

　（歴山）

 

海から考える「軍縮」

                                                                                      photo 那覇市の對馬丸記念館

夏がやってきて〈海〉を想い浮かべているひとも多いと思いますが、今年はすんなりと海に入るのがはばかられますね。海で遊ぶということはまた事故と隣り合わせでもあります。特に子供、幼児には細心の注意が必要です。水の事故は海だけではなく、川や湖で発生します。特に夜は禁物です。この時期はテレビニュースで水の事故が伝えられます。そのたびに胸が締め付けられる思いに襲われます。 

 

海難の事故といえば映画にもなった「タイタニック号」が有名ですが、百年前の1912年のできごとです。また第一次大戦時中の船舶襲撃事件としては「ルシタニア号」が知られています。これらに並べられる悲劇に見舞われた日本の船もたくさんありました。その代表格が「對馬丸（つしままる）」です。

 

この三隻を一覧比較するのも不謹慎かもしれませんが、以下の通りです。

　　　　　　  　  （船籍）　  （建造年） （総トン数） （事故年月日） （犠牲者数）

タイタニック号    （米国）   　　（1911）  （46,328）    （1912.4.15）    （1,513）

ルシタニア号　  （英国）　  　（1906）   （31,550）    （1915. 5. 7）    （1,198）

對馬丸　　 　 　（日本）　 　  （1914）   （ 6,754）     （1944.8.22）    （1,476）

 

對馬丸（対馬丸とも記す）は日本郵船保有の貨物船でした。英国で建造され、貨物船のプロトタイプとして導入され、1916年にはパナマ運河経由の横浜―ニューヨーク航路、その後横浜―ハンブルグ航路に就航していた輝かしい時代がありました。しかし、第二次大戦時にはすでに老朽船となっていました。

1944（昭和19年）8月22日、政府命令による沖縄から疎開輸送の任に就き、鹿児島県吐喝喇列島を航行中、悪石島と諏訪之瀬島の間あたりで夜間にアメリカ海軍潜水艦の攻撃を受けて大破、沈没しました。当時数隻の船団で移動していましたが、僚船に比べて大型船で船速の遅い對馬丸は狙い撃ちされたのでしょうか。遺体は吐喝喇列島の島々、さらには奄美大島まで流れついたことが伝えられています。悪石島の港から集落へと上る長い坂道の中間点付近に遭難慰霊塔が建てられてあり、毎月小中学生が献花しています。

犠牲者数は、氏名が判明している人が1,418名、全体で1,476名とされています。その総数も大きいのですが、より重要なことは、その半数以上の775名が学童疎開の児童生徒であったこと、29名がその引率者で、569名は一般疎開者であったという事実です。

魚雷攻撃を仕掛けた米海軍潜水艦ボーフィン号は、對馬丸が疎開船であることを知らなかった、とされています。ちなみに、この艦は今もハワイの真珠湾に係留展示されています。この悲劇は日本国内では緘口令が引かれ、終戦もしばらく発表されることはありませんでした。いかに大きな事故であったかが推測されます。

沖縄・奄美海域には戦時中に撃沈された多くの船が眠っています。大阪―沖縄航路の定期貨客船嘉義丸、横浜―那覇―台湾を航行していた湖南丸なども大きな犠牲を出しました。その中でも最大の犠牲者を出したのが對馬丸だったのです。

夜の海に放り出された学童たちの目に映ったのはどんな景観であったのか、夜の海を知る者なら、いたたまれない気持ちになるはずです。これに砲弾や魚雷や航空機からの爆弾が加わるとその恐怖は底知れません。

〈戦争をしない国家〉が増えていくことを望む声は大きくなってきています。何より、世界の大半の国家は国家財政が赤字であり、国防費の削減が最大の課題となっています。現在の偵察・分析技術をもってすれば、すべての国家の兵器・兵員を把握することはそれほど困難なことではありません。開発中の施設や兵器も把握が可能です。今こそ「軍縮disarmament」を唱える政治家が登場し、その声が広がっていくことを期待したいものです。

 

時代は下って、1997年12月12日、對馬丸の船体が悪石島沖合で発見されました。船体に書かれた「對馬丸」の文字の写真が新聞に掲載され、また動画がテレビで流されました。しかし、水深871メートルにあるため、その引き上げは技術的に困難、との専門委員会の見解が出され、遺族会もこれを断念しました。

その後、「對馬丸記念館」が那覇市に建てられました。天然の良港であった那覇港を見下ろす波之上宮に隣接する緑の旭ケ丘公園の一画に立っています。沖縄を訪ねる機会があれば、一度は立ち寄ることをお勧めします。

（歴山）

 

タゴールと畏怖のこころ

　　　(森の祠)

6月28日「タゴール生誕150年記念式典」が東京九段のインド大使館で開催されました。わたしは所用で出席できませんでしたが、主催者の想定以上の多くの方々が参集し、懇親されたとのことです。

これから来年にかけていくつものタゴール関連行事が計画されています。むろん、イベントの数の多さに価値があるということではありません。

タゴールといえばアジアで初の（こんな形容も変だと思うが）ノーベル賞受賞者であり、文学を愛好するひとたちからは「詩聖（グルーデーヴ）」との呼称が与えられています。故郷のベンガルの地に野外の学園を建設し、多くの弟子を育成し、それが現在は国立大学となっています。インド国歌のみならず、バングラデシュ国歌の作詞・作曲者でもあります。高名な詩人であるのみならず、哲学者としても知られています。

　

タゴールについてはいろいろな話がついてまわるのです。まずその名前です。われわれは「ラビーンドラナート・タゴール」と覚えていますが、彼の本名はベンガル文字読みで「ロビンドロナート・タクゥル」であり、またヒンドゥ語読みすると「ラビーンドラナート・タークゥル」（アルファベット表記すれば、Ravindranath Takur）です。これを英国人がRabindranath Tagoreと表記し、後にナイトの称号を与えられたのでこの表記が世界的に知られてしまった経緯があります。

同様なことは、地名のコールカータをCalcuttaと、ムンバイーをBombayと、ナィーディッリをNew Delhiと表記してこれらが世界的に通用したのみならず、これらがインド国内でも使われていました。コールカータとムンバイーは元に戻してKolkata、Mumbaiと表記されるようになりましたが、New Delhiはそのままです。もっともナイーが「新しい」の意味であり、またディッリの呼び方も地方によりやや異なるので、これは間違いとも言い切れないものがあります。

　

タゴール（結局、私もこう書いています）は日本との関係が深い人物でした。特に岡倉天心との長い交友は有名です。黄檗宗の僧侶にして探険家の川口慧海、英詩人の野口米次郎などとも親交がありました。日本人の自然と共存しこれを畏怖する精神を高く評価し、五回も来日して多くの方と交歓しました。しかし、1924年の来日時には日本の大陸進出、特にその「対華二十一箇条要求」などを強く非難しました。野口らとは激しい論争を展開しました。タゴールは、当時の日本の行動は「西洋文明の模倣」であり、「日本の伝統美を自ら破壊するもの」と論じました。つまり、西洋の真似をして帝国主義的な行動をとれば、本来の東洋的美を失ってしまう、という意識があったものと思われます。そして、残念ながら今日の日本でそれは現実のものとなっているといっても過言ではないでしょう。自然への畏怖のこころは失われつつあります。詩人の直感・霊感が近未来を見透していたということかもしれません。

 

タゴール生誕150年記念事業はこれからも続きます。

9月23日には代々木公園にて開催の「ナマステ・インディア」会場にて「タゴールと日印文化交流」という講演会、と展示会、10月15日、16日の「ディワリ祭」にては「絵画と音楽で奏でるタゴール展」などがあります。横浜でも大阪、神戸でも開催されます。

イベントに参加することも面白いですが、タゴールの詩作、思想を聞き、また自分で読み考えてみるいい機会になることと思います。

（歴山）