よのなか研究所

多価値共存世界を考える

二地域居住の現実 -2.

2013-02-27 10:03:09 | 島嶼

                                                     Photo ( 過疎地の廃屋、鹿児島県大島郡瀬戸内町 )

 二つの土地を行き来する生活を長く続けていても、移動した数日はまごつくことが多い。住居に入って部屋の位置や必需品の場所などを思いだすのに時間を要する。テレビを点けるとそのチャンネル順が異なり、また画面の天気図の地域が変わっていることに気付く。ごみ出しの曜日が違うことなど思いだす。

都会から地方へ移動すると新聞は地域の県紙、郷土紙を読むことになる。全国紙で埋め込まれている常識が的外れであることに気づかされることもしばしばである。

一歩外に出ると出会う人のほとんどは顔見知りであり、挨拶を交わしてことばのギアを入れ替える。どこも少子高齢化の波に飲みこまれており子供の姿はまれだ。集落の今週の、今月の行事・催事を教えてもらい当面の日程を組みかえる。

二地域の二つの住居が同じ形ということはまずないから間取りも広さも違っており、夜中に小用で起き上がりまごついたりする。台所の冷蔵庫を開けるとは中の品々の配置が違っている。そもそも冷凍室と野菜庫の位置が入れ替わっているモデルである。二か月、三か月の間隔が空くと米やみそや醤油などの基本材料が底をついていたりする。あると思えば無く、ないと思えば二重にあったりする。

車も両方に同じ型のものを保有している人はまれだろうる。片方はレンタカー、という場合や、知り合いの車を借用するケースも多い。地方に行くほど、自動車、バイクは必需品であり、農家や自営の家庭では軽自動車に軽トラ、それに息子娘がもう一台、二台を持っていることもある。

 

大都市と地方の小さな町村とで二地域居住をしていると、両者の経済格差は見た目にも歴然としている。国の政策がそういう指向なのか、どちらにも富者と貧者が存在し、近年その格差が広がっているように見える。筆者の暮らす集落にも低所得者がいるが、都市部の低所得者に比べればましな方かもしれない。収穫物を分け合うなど村落の伝統的な互助の環境にいる。集落にはときどき5キロ先の交番からおまわりさんが来るが、高齢者に声かけをするのが主たる業務であり、犯罪はほとんどない。村の人たちは外出時にも鍵をかけることをしない。高校を出ると進学か就職で村を離れるから、18歳から23歳の人口はほとんど零に近い。

1960年代、70年代の高度経済成長時代に減反政策がとられ、長年続けてきた稲作を止め、農家の次男三男以下は都会へ就職し、残ったものも期間を決めて都会へ出稼ぎに出た。

その結果、住民のいない家屋が残された。その中には放置されて廃屋となっているのも多い。そのまま樹木に取り込まれて、外からは見えなくなった家屋も近くにある。集落で子孫を探し当て、親戚を辿り対応を求めることもあるが法的に難しい問題が残る。

親戚の者がきちんと管理して、これを借家として貸し出す例も見られる。いわゆる「古民家」である。家賃は安く、これを都会から移住してくる若い人が借りる例も増えている。一人の者も親子もカップルもいる。一旦村を離れた地元の若者が借りる場合もある。このIターン者、Uターン者たちが、集落の「村おこし」で中心になって働くことも見られる。筆者も同様に地域興しに参画している。国や自治体の政策を待つ、でなく、自分たちの出来ることからせっせと取り組んでいる。最近はこの人たちを「UIOターナー」と呼んでいる。Uターン、Iターンに加え、二地域(あるいは多地域)を行き来する者を「Oターン」と呼ぶのだそうだ。

UIOターナーたちによる集落再生運動の成果報告が早くできるようにしたい。

(歴山)


二地域居住の計画と現実、

2013-02-19 17:02:58 | 島嶼

                   Photo ( 前に海、後ろは山の小さな集落、大和村、鹿児島県)

 ひと頃流行った「二地域居住」ということばを最近聞くことが少ない。それを実行している人数が少ないからなのか、それとも順調に増加していてわざわざ言うまでもないほどに定着しているということなのか。

2005年に国土交通省の研究会が発表したアイデアを、後に正式に「国土計画」の中に取り入れたことからこの用語は登場した経緯がある。折しも団塊の世代の定年退職の時代を迎えて、都市生活者が一定期間を農山漁村で過ごしやすくするような環境を調整していくことを意味していた。その内容は、「年間で1~3カ月連続で」、または「毎月三回ほど週末を過ごし、通算で一カ月以上」を農林漁村の第二の住居で過ごすこと、と定義されていたようだ。その背景には、少子高齢化による地方の人口減、過密過疎による国土の荒廃、人口の適正配置などの課題があった。

さて、筆者の場合はおクニの政策や方針と関係なく、いつの間にか二地域居住者となっていた。現在、一年の四分の一は首都圏を離れて鹿児島県の離島の人口二百人の集落で生活している。ここは、自分の本籍地であり、また中学まで育った地でもある。両親が他界して家屋と墓地の管理のために折々にその家屋に住むようになり、定年を挟んで次第にその頻度が増し、建物を手入れして長期に住むようになったものである。まだ数年は首都圏の大学での非常勤の仕事があるため田畑を借りての畑仕事や米作りはできないが、果樹園での摘果や採集の手伝いや、磯釣りは楽しんでいる。親戚はもちろん近隣との付き合いは大切にし、地域の共同清掃や伝統行事に参加し、集落会費を支払い、祭の寄付などは相応に奉納している。

二つの住環境を行き来する、ということは、確かに旅行とも別荘生活とも異なるものがある。どちらにも日常生活がある。両方の衣食住がある。買物に行き料理し食事をしゴミを出し、郵便局に行き銀行に行き宅配便を出しに行き、散髪に行き歯科に通い、図書館で本を借り返却日までに返しに行く。四季を感じ、土地により台風や豪雪に遭い、暴風雨や猛暑にも出会う。知人と飲み会合に参加し、自宅に人を招く。人により、ジョギングし、習い事をし、水中ウォークし、楽器を弾き、ペットと散歩する、などの趣味は継続できる。

農山漁村で生活をし、異なる環境に自分を置くことにより一方で当然と思っていることが他方に行くと実はそうではないことに多々気づかされる。感性に特に秀でている人はともかく、凡人には二地域生活で初めて気が付くところ、学ぶ所が確かにある。その刺激は創作やクリエイティヴな仕事をする人には有益と思う。個人的には都会で年末年始からぐずぐずしていた風邪が、潮風に当たることで三日で完治した。転地療法ということも有りうる。精神的にも落ち着いた気分になれる。

残念ながら二地域居住は誰にでもできるものではない。一つにはおカネの問題がある。若いひとにはいろいろ難しいと思う。壮年期であっても、単身者であればともかく、家族の理解がないと難しい。特に配偶者の理解は必須条件である。金銭的にもやりようであるとはいうものの、やはりその生活様式を維持するにはある程度の蓄えか定期の収入、あるいはその両方が必要となる。住居を借りるか自己所有にするか、は最初の大問題である。行き来する交通費もかなりの額となる。地方の住まいを出身地など馴染みのあるところにするか、まつたく未知の土地にするかも大きな選択であり、それにより出費も異なってくる。

筆者のようにとりたてておカネ持ちでもない者は、二地域居住によって生じる経費を出来るだけ抑えたい。たとえば、光熱費・通信費である。電気・水道・ガスと電話の基本料金は足し上げるとかなりの額になる。これらは自動引き落としにするのが一般的であり普段なかなか気がつかない。乗用車を二地域でそれぞれに保有することも経費の増大を招くことになる。地方に行くほどに車は必需品となる。

中でも電話基本料とネット接続料はバカにならない。三カ月不在するから一時停止しようとすると、NTT西日本のコールセンターは「一時でも停止すると、再契約することになり電話番号が変わることになります」と回答してくる。多くの人に知らせてある回線電話の番号を頻繁に変更することは相手にも手間をかけるし、また間違いの元となる。全く使わなくとも毎月引き落とされていく。ネット利用だけを解約して、タブレットにすることで軽減化するしかない。水道とガスは事前に停止、再開の通知が必要であり、一時的に止めるにも作業に立ち会う必要がある。電気は冷蔵庫があるため点けっぱなしのことが多いが、これもいったん切ると当日再開とはいかない。国交省にはこのあたりの事務手続きの軽減化を考えてもらいたいものだ。こまごましたことは他にもあるが、別に記したい。

筆者の住む集落には他に二地域居住者はいないがUターン者、Iターン者は多い。年齢は様々で、引退生活の高齢者もいれば学齢期の子供をのんびりと育てたいという若い夫婦もいる。中には周りに溶け込んでいたにもかかわらず、いろいろな事情で引き上げていく家族もいる。残っている人たちとは日常的に交流がある。彼らがこの土地を選ぶに至った経過を聞くと新しい発見がある。中には、南の島に行けばなんとかなるだろう、との安易な気持ちでやってきた人もいる。その一部は土地でしっかりと仕事に取り組む者がいるが、そのでないものもいる。日本という国の政策の諸問題を濃縮したものを見ることができる。

これらの問題については引き続き考えていきたい。

(歴山)


対中と対米と対インド、

2013-02-12 10:36:25 | 歴史

                                 Photo ( 五つ星ホテルは宮殿風、ベンガルール、インド )

 対中国問題が熱を帯びてきて、これに不安を覚える日本政府と一部政治家は日米同盟深化(深刻化?)とともにインドとの連携、などと唱えているようだ。この政治家群はこの機に武器輸出規制を緩和することで兵器産業を起こし、並行して集団的自衛権の承認を国会に迫る動きを見せている。

そんな中、マスコミの論調の中にも、「日印で中国を封じ込めよ」などと主張する評論家やコメンテータがみられたが、このところ鳴りをひそめているようだ。外交関係者や政治家がインド側に働きかけてもなんら期待する返答が得られないからである。それでもオピニオン雑誌とネット言論ではいまだインドを巻き込んで中国との駆け引きを有利に導く、との主張をするものが見られる。筋違いの言説であるのだが。

言うまでもなく、インドという国は核保有国である。またヒンドゥ教徒が八割、ムスリム(イスラーム信徒)が一割強の国である。インドネシア、パキスタン、バンクラデシュに次いで世界四位のイスラーム人口を誇る国でもある。

インドは1998年5月11日、13日に計五回の核実験を行った。すると、二週間後の28日、30日にパキスタンが計三回の核実験を行った。両国は事実上の核保有国となった。ともに核に関するデータは充分に取得したと伝えられる。

この時、両国に対し強い経済制裁を行ったのがアメリカと日本だった。当時インドとパキスタンはNPT核不拡散条約にもCTBT包括的核実験禁止にも加盟していなかったから、国際的な制限が課せられることはなかったのである。他に制裁に加わった国はあったが、それらは微々たるものだった。インドもパキスタンも日本が強い経済制裁に出たことに失望した。

2001年に同時多発テロが起こるとアメリカはパキスタンの協力を得るためにパキスタンへの制裁を解除した。同時にインドに対する制裁も解除せざるを得なかった。日本政府はこれに追随して同様に解除したのだが、ソフトウェア産業を中心に急成長するインドの経済力無視できなくなっていた点も見逃せない。つまり、まったくのその場しのぎたったのである。

インド政府は核実験の強行を非難されると次のように自己弁護した。つまり、「だれが核を保有する国と、保有してはならない国を決める権利があるのか」と問うのである。原則論をかざして一歩も引くところがない。世を覆う「現状肯定」の風潮に与せず、長いものに巻かれない、のが政治も経済もインドの基本的態度である。

 2012年6月には相模湾で日印海上共同軍事演習行われた。あいにくの暴風雨ではあったが、それなりの成果があったと報道された。一部の識者やジャーナリストは、これで日印間の連携が強化された、と記事にした。相模湾での演習の後、インドの艦隊は中国を親善訪問している。これは日本の報道ではごく小さな記事になったのみで知る人はほとんどいない。

インドという国は特定の国と過度に付き合うこと避ける傾向がある。長年ソ連(現ロシア)と友好関係にあってことは事実だが、欧米先進国ともAA(アジア・アフリカ))諸国とも友好的に付き合ってきた。現在それら諸国で働くインド人の数も多い。日本も友好的な国の一つに過ぎない。むろん、タゴールと岡倉天心の交流、日露戦争後のインド人青年たちの日本への渡航、大戦時のチャンドラボース、パール判事、戦後のネルー首相の訪日と上野動物園へのゾウの贈呈など、特別な関係も多々ある。日本の最大のODA供出国でもある。しかし、外交の場では「ワンノブゼム」の扱いであることは否めない。

アメリカは日本に軍隊を置いているが、中国とも戦略的互恵関係を謳っており、日本人が受け止めているほど日本に好意的ということではない。G2ということばも定着しつつある。アメリカ人は本能的に中国人が好きであり、先の大戦も日本が大陸に進軍したことからアメリカが参戦した、との見解もなり立つのである。現今のアメリカ国内も複雑で有り、特にオバマ大統領はこれまでの枠組みを基本から組み直か考えが見てとれる。不可能と思われた国民皆保険に取り組み、二期目に入って銃器規制を手始めに国防費の大幅削減に手をつけて議論となっているのは報道に見る通りである。すなわち、日本が期待するインドは御しがたい国であり、また、頼りにしているアメリカも徐々にその基本政策を変えつつある中にわれわれは生きているのである。

インドは外交上手であり、どの国に対しても外交的礼儀を以て対応している。パキスタンとの間でも常設の話し合いの場を持っている。中国とは経済的関係が強まっており、国境問題を棚上げして共存していくと方針と考えられる。

(歴山)


日本人のコミュ力は低いのか

2013-02-05 08:03:34 | 比較文化

                                                  Photo ( ギリシャ時代の遺跡、ヒエラポリス、トルコ ) 

日本人は国際舞台での情報発信力がないとかコミュニケーション力が弱いとか言われる。しかし、状況は変わってきている。かつてのように日本人が外国語下手ということではなく、ビジネス会話には不自由しない人が多くなっている。彼ら彼女らはフォーラムやシンポジウムの場でも身振り手振りを交え見た目には遜色ない。プレゼンテーション技法はむしろ秀でているといえる。残念ながら、映像とことばのスマートさに比しその内容がなかなか聴衆には響かない。聞いているものが途中で席を立つことは、こういう場では失礼ではなく、意思表示とみなされる。

今日のフォーラムの源流は古代ギリシャのアゴラに行きつくとのことだ。たしかにフォーラムもシンポジウムの由来の通り響宴がついてまわることが多い。この饗宴こそがわれわれの不得手とするところだ。

80年代後半から業務の延長で欧州でのいくつかのフォーラムに参加した。それらは、慣れない男の眼には、男女入り混じってのシャンパン・パーティの合間にほんの少し、もっともらしい討議をする催し物のように映った。美術展やコンサートなど文化イベントでは動員数よりも、その社会的意味づけ、歴史的位置づけの方が主催者にとっては重要であり、開催に先立つフォーラムでの討議内容をプレスと観客に公開をし、また議事録を報告書に記載するのであった。

サロンはヨーロッパの古い貴族制度の延長にあるものだが、むしろその影響力を強めている感がある。オリンピックもワールドカップ・サッカーもサロンの場で公共的目的で始められたものである。

経済や国際情勢を語り合うフォーラムとして80年代半ばから「ダボス会議」の名は通っていた。同様なフォーラムが時期をずらして幾つかあり、筆者は初夏にクラン・モンタナという、ダボスと同じく冬はスキーリゾート、夏は避暑地として知られるスイスの町でのフォーラムに参加した(取引先との関係で参加させられた)。各国から800人ほどが参加しており、セッションがたくさんあり、各自の関心ある会場を渡り歩く。これら会議ではスピーカーとして登場するとひとたちは自費でやってくるのであり、講演やシンポジウム参加の対価支払いもなく(つまり低コストの運営)、一般聴衆からは数百ドルの参加料をいただくというシステムで、その仕組みを軌道に乗せたのがクラウス・シュワブだと聞かされた。時期はハイ・シーズンを外し、地元のホテルや観光業も潤うようにもなっている。いわば、自分が呼びたい人やその仲間との討論の場を公開することでビジネスに仕上げたのであった。それゆえ、彼は「ドクター・シュワブ」と呼ばれていた。

「ダボス会議」”World Economic Forum”が知れるようになり、わが国からも毎年のように参加して発言し、また討議に参加している。残念ながら、現地でさほど話題になることはなかった。今年は甘利経済再生担当相が出席し、円の為替問題でドイツのメルケル首相から質問攻めにあったことがニュース映像で各国のニュースでも流れされた。

ダボス会議に限らず、ヨーロッパの会議の場では晩餐会は一回のみで、他は立食パーティが中心であり、自由に移動しながら目指す相手と直接話ができるところにその意義がある。ティータイムの場や、廊下を移動しながら、夜の個別の会食の場で重要なことが話され、また決められて行く。壇上に並んで討議をしているのは、フォーラムとしての表向きの、プレス向けのものであり、そこで本当に自社の、自国の重要な方針を提示することはむしろ少ない。

筆者が晩餐の場で隣り合わせた人びとは、スイスの紙幣印刷会社の代表、某国総領事、某銀行現法代表、シーメンス社の営業部長などであった。打ち解けて話ができたかどうかはともかく、彼等の趣味の豊かさと人脈の広さは知ることができた。

ヨーロッパのフォーラムやシンポジウムの場では、日本人より中国人の方が目立つ傾向にあるようだ。なにしろ世界第二位の経済大国である。中国のビジネスマンは英語やフランス語の上手下手にかかわらず堂々と喋る人が少なくない。 中国の宴席は円形のテーブルに腰の高い椅子であり、たけなわとなると席から立ちあがり移動して別の席の人と話をしても失礼ではない。長らく料亭で密会をしていた日本の政治家や小さなテーブルで小人数で会食したがる日本のビジネスマンよりは行動的である。

ヨーロッパの企業人は仕事の場と個人の遊びの場との垣根を低くし動き回るが、一方、時間的には仕事と自由時間とを明確に線引きする。勤務時間が終わればさっさと切り上げるし、二週間から三週間、長い国では四週間のバカンスを取って当然とされている。日本は空間的に仕事と遊びを線引きするが時間的にはあいまいさが残る。サービス残業や過重労働は低賃金の裏返しでもある。有給休暇の消化率の低さが問題となるほど経営者も従業員も取りきめの日数すら休むことをしない。自由度の低い労働環境にあると受け取られても仕方がない。

日本の発信力が低いとすれば、国家が自前の軍を持てず、政治・外交・経済の面で米国の影に隠れていることに依るのではないか。首相や大臣の顔写真がたびたび間違えられるわけである。各国の指導層は日本の立ち位置を良く見ている。個々のコミュニケーション力の問題ではないような気がするのだが。

(歴山)