いやいや、深刻な雰囲気で書くつもりはないんですよ
最近、フリーアナウンサーが自ら命を絶ったり、穏やかじゃない事件があるしね
僕が転勤してきて今月で三ヶ月になる。
「あっという間」ではない。
ここまで長かったァ…
仕事の不満はある。
未経験の仕事だし、あれだけ
「デスクワークが嫌だ」、「向いていない」と
実感し、皆に吹聴してそれを避けてきた僕が
10数年ぶりにデスクワークに戻ってきた。
「数字が苦手」、「算数が苦手」の僕がとうとう数字を扱う
仕事をすることになってしまった。
「どうして俺がMD部に？！」
これは僕が強く疑問に思ったが、
それは僕だけじゃなく、前勤務地の上司や同僚も
「なんで雪崩★マンが？！」という疑問を持っていたようだ。
さて、以前書いたようにそういう思いはあったし、
この業務から逃れるという目標を抱いていた。
早く希望通りの転勤・転籍をさせてもらおうぞと。
ただし、
昇給した。期待されている。
それがあるからこの会社に居ようとは思った。
しかし、この転勤により僕の収入は、
いや、言い方を変えると、
実質“身入り”は変わらないということが先日わかった。
「家賃補助」
最近はその制度そのものがない会社も少なくないが、
業績があまり芳しくない弊社にもその制度はある。
弊社の制度を、マニュアルをもとに簡単に説明すると
４区分ある等級（給与）と、家族を伴うか否かで支給限度額が決められ、
（＊つまり家賃補助支給額には８区分ある）
例えば、一番下の等級Ⅰで単身者の場合、
つまり
一番支給限度額が少ない人の場合、￥49,000。
等級Ⅰで家族を伴う場合は￥70,000。
ちなみに最高等級のⅤで単身者は￥59,500。
Ⅴで家族を伴う場合は￥85,000、となっている。
なお、等級ⅠとⅡは給与は異なるが、家賃補助支給額は同じ。
で、当然これは限度額なので、家賃に対する支給率も決まっており、
着任後の経過年数により異なり、
3年未満、3～6年、6～10年、10年以降、で分けられている。
当然経過年数が高いほど支給率は低くなり、
10年以降は「０」。つまり支給されなくなる。
この制度にはまだ要件があるが、
ここからが弊社のおかしなところが出てくる。
まず、
年度ごとに支給率を下げていく
というのだ
数字で上げていくと、
「2007年2月以降」は
3年未満：54％、3～6年：42％、6～10年：18％、
「2008年2月以降」は
3年未満：45％、3～6年：35％、6～10年：15％、という具合。
どうして年度ごとに下げていくわけ？？！！
さらにおかしなことはある。
「今後の昇降格に伴う該当等級の変更は行ないません。
転宅時における等級がそのまま継続されます。」
というのだ
つまり、一番下っ端で転宅し、最低の支給額のときに再び転宅し、
昇格しても、結婚しても、家賃が上がっても
支給額は変わらないというのだ。
これについては後述もあり、
「①支給額が増加する要因の条件変更については対応しません。
（例）結婚、家賃値上げ
②支給額が減少する要因の条件変更については対応します。
（例）持ち家、単身、家賃値下げ」
とある。
まだまだあるぞ
これはマニュアルに記載されておらず、
会社がマニュアルを無視し、
社員に不利益な支給をしているとしか思えないが、
支給率は家賃に対してではなく、限度額に対して
であるのだ
僕の以前の家賃は￥56,000。
神戸に引っ越した現在は￥70,000。
以前(～2008.2.)を適用すれば、
￥56,000×54％＝￥30,240
でなければならないが、
支給されていた額は￥26,000
そして
今年二月以降は￥22,000に。
さらに現在は
￥70,000×45％＝￥31,500
でなければならないが、
変わらずの￥22,000
この
￥22,000は￥49,000の45％なのだ
僕は前勤務地で一年前に一度転宅しており、
そのときから家賃補助をもらっていた。
その時点で気づかないのも間抜けだが、
あまりお金に関心がなかったのだねぇ
今回、給与明細を見て、明らかに家賃補助額が変わっていないことに気づき、
調べてみてこれらがわかった。
僕は社命でわざわざ転勤させられ、嫌な仕事に就いたが、
昇給はしたが、家賃の支給額は減り、家賃負担が増え、
実収入はほとんど変わらない。
そして労働時間が増え、休みが減る…、
そういうサイクルのなかに組み込まれてしまったのだ
